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【緊急アンケート実施】新築不動産サイト HomePLAZA（ホームプラザ）にて、住宅購入検討者を対象に東日本大震災以降の住宅購入に対する意識の変化を調査。 〜調査結果から今後の不動産ニーズを読み解く〜
株式会社ホームアドバイザー（東京都港区・代表取締役社長 井端純一）は、自社で企画・運営する新築不動産サイト【HomePLAZA（ホームプラザ）】にて、住宅購入検討者を対象に東日本大震災以降の住宅購入に対する意識の変化を調査いたしました。
報道機関各位 プレスリリース
2011年6月8日 株式会社ホームアドバイザー
代表取締役社長 井端純一
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株式会社ホームアドバイザー（東京都港区・代表取締役社長 井端純一）は、自社で企画・運営する新築不動産サイト【HomePLAZA（ホームプラザ）】にて、住宅購入検討者を対象に東日本大震災以降の住宅購入に対する意識の変化を調査いたしました。
http://article.home-plaza.jp/article/trend/038/
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■調査概要
【調査実施時期】2011年5月31日
【調査方法】インターネット
【調査対象】HomePLAZAのメール配信サービス登録会員
【有効回答数】500名
▼アンケートの結果は下記になります。
http://article.home-plaza.jp/article/trend/038/
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■東日本大震災後の住宅購入に対する意識の変化
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Q1、震災後、住宅の災害対策への意識は高まりましたか(単一回答 N=500)
A、
・高まった 377名(75.4％)
・特に変化はない 112名(22.4％)
・低くなった 11名(2.2%)
Q2、住宅の災害対策として特に注目する点はなんですか (複数回答 N=1312)
A、
・構造（免震・耐震など）や耐震等級 373名(28.4％)
・建物の基礎や地盤 359名(27.3％)
・防火・防災対策 189名(14.4％)
・性能評価・性能表示の有無 136名(10.3％)
・地域の安全性・災害対策 242名(18.4％)
・その他 13名(0.9％)
Q2、震災後、住宅購入意欲に変化はありましたか(単一回答 N=500)
A、
・購入意欲が高まった 71名(14.2％)
・特に変わらない 237名(47.4％)
・購入意欲は低くなった 192名(38.4％)
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■アンケート結果のまとめ
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住宅購入検討者の75％以上が、震災後に住宅の災害対策への意識が高まっていることが分かりました。個別の住宅に対する災害対策については、これまでも意識の高かった建物の「構造や耐震等級」に加え、「建物の基礎や地盤」や「地域の安全性・災害対策」といった、より細部への関心が強くなる傾向となりました。
今後の住宅購入に関しては、約38％が「購入の意欲が下がった」と回答しました。コメントとしては「住宅がなくなる、むなしさ」や「住宅ローン・原発の問題を含む住む場所への不安」が上がりました。一方で「購入意欲が高くなった」と回答した人も15％近くいました。これは「現在の家の老朽化」や「賃貸住宅における耐震性の不安から、新築住宅のほうがより安心だ」と考えたことによるものです。
全体のアンケート結果を通して感じた印象として、住宅購入検討者は震災の影響で住宅購入に対して、瞬間的に後ろ向きになってはいるものの、事実を受け止めて以前より真摯に住宅購入に対して向き合っているように思えます。この傾向は住宅購入検討者が住宅に対する知識を深め、自分に合った家を選ぶきっかけになるはずです。
■本件に関するお問い合わせ先---------------------------------------------------------------------------------------------
会社名：株式会社ホームアドバイザー
部署名：メディアコミュニケーション部 担当：日野
TEL:03-5776-1746/FAX : 03-5776-1747 / E-MAIL：press@homeadvisor.co.jp
・日本第2位の新築物件専門サイト / HomePLAZA(http://www.home-plaza.jp/)
・日本最大級の中古物件専門サイト / O-uccino(http://www.o-uccino.jp/)
・日本最大級の賃貸物件専門サイト / Cariruno(http://www.cariruno.jp/)
・リフォームを通じて、ニッポンをMerryに！ / リフォームO-uccino(http://reform.o-uccino.jp/)
・きっと見つかる！日本のスーパー建築家 / 建築家O-uccino(http://kenchikuka.o-uccino.jp/)
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2011年6月8日 株式会社ホームアドバイザー
代表取締役社長 井端純一
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株式会社ホームアドバイザー（東京都港区・代表取締役社長 井端純一）は、自社で企画・運営する新築不動産サイト【HomePLAZA（ホームプラザ）】にて、住宅購入検討者を対象に東日本大震災以降の住宅購入に対する意識の変化を調査いたしました。
http://article.home-plaza.jp/article/trend/038/
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■調査概要
【調査実施時期】2011年5月31日
【調査方法】インターネット
【調査対象】HomePLAZAのメール配信サービス登録会員
【有効回答数】500名
▼アンケートの結果は下記になります。
http://article.home-plaza.jp/article/trend/038/
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■東日本大震災後の住宅購入に対する意識の変化
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Q1、震災後、住宅の災害対策への意識は高まりましたか(単一回答 N=500)
A、
・高まった 377名(75.4％)
・特に変化はない 112名(22.4％)
・低くなった 11名(2.2%)
Q2、住宅の災害対策として特に注目する点はなんですか (複数回答 N=1312)
A、
・構造（免震・耐震など）や耐震等級 373名(28.4％)
・建物の基礎や地盤 359名(27.3％)
・防火・防災対策 189名(14.4％)
・性能評価・性能表示の有無 136名(10.3％)
・地域の安全性・災害対策 242名(18.4％)
・その他 13名(0.9％)
Q2、震災後、住宅購入意欲に変化はありましたか(単一回答 N=500)
A、
・購入意欲が高まった 71名(14.2％)
・特に変わらない 237名(47.4％)
・購入意欲は低くなった 192名(38.4％)
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■アンケート結果のまとめ
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住宅購入検討者の75％以上が、震災後に住宅の災害対策への意識が高まっていることが分かりました。個別の住宅に対する災害対策については、これまでも意識の高かった建物の「構造や耐震等級」に加え、「建物の基礎や地盤」や「地域の安全性・災害対策」といった、より細部への関心が強くなる傾向となりました。
今後の住宅購入に関しては、約38％が「購入の意欲が下がった」と回答しました。コメントとしては「住宅がなくなる、むなしさ」や「住宅ローン・原発の問題を含む住む場所への不安」が上がりました。一方で「購入意欲が高くなった」と回答した人も15％近くいました。これは「現在の家の老朽化」や「賃貸住宅における耐震性の不安から、新築住宅のほうがより安心だ」と考えたことによるものです。
全体のアンケート結果を通して感じた印象として、住宅購入検討者は震災の影響で住宅購入に対して、瞬間的に後ろ向きになってはいるものの、事実を受け止めて以前より真摯に住宅購入に対して向き合っているように思えます。この傾向は住宅購入検討者が住宅に対する知識を深め、自分に合った家を選ぶきっかけになるはずです。
■本件に関するお問い合わせ先---------------------------------------------------------------------------------------------
会社名：株式会社ホームアドバイザー
部署名：メディアコミュニケーション部 担当：日野
TEL:03-5776-1746/FAX : 03-5776-1747 / E-MAIL：press@homeadvisor.co.jp
・日本第2位の新築物件専門サイト / HomePLAZA(http://www.home-plaza.jp/)
・日本最大級の中古物件専門サイト / O-uccino(http://www.o-uccino.jp/)
・日本最大級の賃貸物件専門サイト / Cariruno(http://www.cariruno.jp/)
・リフォームを通じて、ニッポンをMerryに！ / リフォームO-uccino(http://reform.o-uccino.jp/)
・きっと見つかる！日本のスーパー建築家 / 建築家O-uccino(http://kenchikuka.o-uccino.jp/)
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