タイのプリンタ工場の省エネ対策でCO2排出量を371トン削減
[09/09/02]
提供元:NEWS-ON
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プリンティングソリューションのOKIデータ(社長:杉本晴重、本社:東京都港区)は、このたび、タイの生産拠点であるOKIデータマニュファクチャリング(社長:吉田 修、本社:タイ王国アユタヤ県、以下 ODMT)の照明と空調設備の省エネ対策を実施しました。これにより2007年度と比較して、11%にあたる年間274万バーツ(約800万円)の電気料金削減と371トンのCO2削減に成功しました。
ODMTは、1994年に設立され、カラーLEDプリンタ、モノクロLEDプリンタ、複合機、ドットインパクトプリンタなどを年間50万台生産し世界各国へ出荷しています。地球環境への問題意識の高まりによる電力などのエネルギー消費の削減と、新興国市場を中心とした低価格要求による生産コスト削減が、大きな課題となっていました。
ODMTでは2007年度に8,291MWhの電力を使用しており、CO2換算で3,482トンにあたります。中でも一年を通して高温のタイでは冷房が不可欠で、作業効率を落とさずに使用電力を削減するために、より効率的な空調温度管理システムの導入が必要でした。また、タイは火力発電が主力で、日本よりも電気使用時のCO2排出量が大きく、ODMTにおける使用電力削減は弊社の環境対策上の急務となっていました。
2008年度は、生産改革により生産ラインを短縮する「間締め」を進めたことで空きスペースを創出し、空調・照明のエネルギー削減を実施しました。また、工場全体の屋根にセラミックコーティングを塗布し室内温度を下げたほか、エアコンの吸入口前に水カーテンを作るウオーターチラーの導入で吸入前温度を平均6度下げることに成功しました。工場内の温度センサーを増設して、小エリア毎に細かな温度管理をおこなうことで、空調にかかる電力とCO2の削減を行ないました。このほか照明機器についても、小エリア毎の適正照度管理の徹底や反射板の取り付けを進め、電力とCO2の削減を行ないました。
また、節水キャンペーンにより社員の意識改革を進め、水の使用量を2007年度比27.8%削減しました。今後も低CO2生産技術の開発・導入と日常の業務改善活動によるエネルギー低減を行い、2009年度は、さらなる環境負荷低減をすすめていきます。
※株式会社沖データは、通称を「OKIデータ」とします。
※OKI Printing Solutionsは、株式会社沖データのブランドです。
※その他、記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
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株式会社沖データ 広報部
電話:03-5445-6164
FAX:03-5445-6177
住所:〒105-8551東京都港区芝浦4-1-22
URL:http://www.okidata.co.jp/
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ODMTは、1994年に設立され、カラーLEDプリンタ、モノクロLEDプリンタ、複合機、ドットインパクトプリンタなどを年間50万台生産し世界各国へ出荷しています。地球環境への問題意識の高まりによる電力などのエネルギー消費の削減と、新興国市場を中心とした低価格要求による生産コスト削減が、大きな課題となっていました。
ODMTでは2007年度に8,291MWhの電力を使用しており、CO2換算で3,482トンにあたります。中でも一年を通して高温のタイでは冷房が不可欠で、作業効率を落とさずに使用電力を削減するために、より効率的な空調温度管理システムの導入が必要でした。また、タイは火力発電が主力で、日本よりも電気使用時のCO2排出量が大きく、ODMTにおける使用電力削減は弊社の環境対策上の急務となっていました。
2008年度は、生産改革により生産ラインを短縮する「間締め」を進めたことで空きスペースを創出し、空調・照明のエネルギー削減を実施しました。また、工場全体の屋根にセラミックコーティングを塗布し室内温度を下げたほか、エアコンの吸入口前に水カーテンを作るウオーターチラーの導入で吸入前温度を平均6度下げることに成功しました。工場内の温度センサーを増設して、小エリア毎に細かな温度管理をおこなうことで、空調にかかる電力とCO2の削減を行ないました。このほか照明機器についても、小エリア毎の適正照度管理の徹底や反射板の取り付けを進め、電力とCO2の削減を行ないました。
また、節水キャンペーンにより社員の意識改革を進め、水の使用量を2007年度比27.8%削減しました。今後も低CO2生産技術の開発・導入と日常の業務改善活動によるエネルギー低減を行い、2009年度は、さらなる環境負荷低減をすすめていきます。
※株式会社沖データは、通称を「OKIデータ」とします。
※OKI Printing Solutionsは、株式会社沖データのブランドです。
※その他、記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
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株式会社沖データ 広報部
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