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研究開発によるAI(Artificial intelligence)の知見を活かし、AIコンサルティングサービスの提供を開始
[16/05/19]
提供元：@Press
提供元：@Press
IoTプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、創業来培ってきた研究開発によるAI(Artificial intelligence)の知見を活かし、AIコンサルティングサービスの提供を開始します。オプティムでは、2015年度より、IoT時代に最適化されたOS「OPTiM Cloud IoT OS」でAI技術を提供しており、機械学習、ディープラーニング、画像解析、音声解析、顔認識などの技術を組み合わせ、様々な業界に向けてAIの活用を支援してまいりました。そのような中、多くのクライアント様よりAIに関連するご相談をいただいております。この度のAIコンサルティングサービスを通じて、より多くの業界・業種に向けてAIの活用を支援してまいります。
■背景
昨今、「第4次産業革命」に向け、様々な技術革新が行われています。18世紀末から起こった「第1次産業革命」は、工場制機械工業により産業・社会を変えました。19世紀には、石油と電力の活用による「第2次産業革命」に至り、大量生産・大量輸送の幕明けとなりました。そして現代においては、ITの発展と生産の自動化などで産業構造が変化する「第3次産業革命」期と定義されています。
次なる革命である「第4次産業革命」とは、IoT(モノのインターネット)により、すべてのモノがインターネットでつながる世界であり、工場内外のモノがネットワークでつながり、人工知能(AI)が生産を最適化させたり、需要と供給のバランスを加味して、効率的な生産・販売ルートを実行したりする世界が、2025年以降にはやってくると言われています。
＜第1次〜第4次産業革命＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/102579/img_102579_2.png
(出典) Forschungsunion Wirtschaft und Wissenschaft, Acatech,“Securing the future of German manufacturing industry Recommendations for implementing the strategic initiative INDUSTRIE 4.0 Final report of the Industrie 4.0. Working Group”
中でも、AIは注目を集めており、マシーンラーニング(機械学習)やディープラーニング(深層学習)による「特徴量表現」が可能となることで、今までに技術的な解決・応用が難しかったAI分野で大きな技術的ブレークスルーをおこすことが期待されています。しかしながら、多くの方がAIの必要性や有効性を理解しつつも、企業がAIをビジネスに適用するとなるとまだまだ課題は多く、AIへの理解や関連する技術要素への理解などが必要なため、今一歩導入が進んでいない状況です。
そのような中、オプティムでは多くのクライアント様よりAIに関連するご相談を受け、このたびAIコンサルティングサービスの提供を開始することといたしました。
■AIコンサルティングサービス
○対象
・AIを活用して自社内のビジネスに適用することを検討されているお客様
・AIを活用したサービスの提供を検討されているお客様
○サービス内容
(1) 機械学習、ディープラーニング、画像解析、音声解析、顔認識などの最新技術を活用したビジネスへの適用支援
(2) クライアントからの依頼を受け、どのようなAIのアルゴリズム、技法を用いることが最適かの提案を行いCloud IoT OSを中心とし、オープンソース、Google Cloud Platform、AWS、Watson、AzureなどのAPIも用いて、プロトタイプ、実際のサービス構築の支援を行う
■過去実績
○リアルタイム違法サイト・知的財産権侵害コンテンツ監視システム(ZENIGATA)
・登録されたキーワードを元に人工知能を用いて知的財産権を侵害しているコンテンツを24時間検索する技術。
・登録されたキーワードや関連するキーワードに対して相関ルール学習・ニューラルネットワークを組み合わせた技法を用いて、大規模データベースにおける変数間の興味深い関係を発見したり、パターンを認識し検索精度を向上させていくことを可能とする。
○ルータ等のHTML構文解析による自動設定技術(AIC)
・数百種類にもおよぶルータの機種(これから発売されるであろう未知のルータを含む)に対して、自動設定を行うための技術。
・ルータのWeb UIをHTML構文ベースで全文検索を行い、特定の設定パターンを認識し、様々な機種、メーカーのルータに自動設定を行うことを実現している。更にベイズ理論による推論技術を用いて、未知のルータへの自動設定を実施。
○大豆畑の害虫検知
・ドローンから空撮した4K動画もしくは画像に対して、映像・画像解析を行い大豆畑の中から害虫を検出する技術。
・色彩解析(RGB解析)による害虫被害箇所の特定と、ディープラーニング※1の教師あり学習※2を組み合わせることにより、より高精度な害虫検知を実現。
その他にも、故障予知、自動応答などへの応用を行なってまいります。例えば、機械学習を用いて、異常検知と変化検知を行い、機器の故障予知を行います。従来、異常検知や変化検知には専門家の知見に基づくルール作りの困難さと精度に課題がありました。機械学習とCloud IoT OSが収集するIoTセンサーによるビッグデータを用いることで、これらの課題を解決することができます。
※1 脳機能の特性をコンピューターでシミュレーションできるよう目指した、多層構造の機械学習手法の一種。
※2 データと正解のペアを与え、それをもとにコンピューターが学習する方法。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など(順不同)
事業内容 ： ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
■背景
昨今、「第4次産業革命」に向け、様々な技術革新が行われています。18世紀末から起こった「第1次産業革命」は、工場制機械工業により産業・社会を変えました。19世紀には、石油と電力の活用による「第2次産業革命」に至り、大量生産・大量輸送の幕明けとなりました。そして現代においては、ITの発展と生産の自動化などで産業構造が変化する「第3次産業革命」期と定義されています。
次なる革命である「第4次産業革命」とは、IoT(モノのインターネット)により、すべてのモノがインターネットでつながる世界であり、工場内外のモノがネットワークでつながり、人工知能(AI)が生産を最適化させたり、需要と供給のバランスを加味して、効率的な生産・販売ルートを実行したりする世界が、2025年以降にはやってくると言われています。
＜第1次〜第4次産業革命＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/102579/img_102579_2.png
(出典) Forschungsunion Wirtschaft und Wissenschaft, Acatech,“Securing the future of German manufacturing industry Recommendations for implementing the strategic initiative INDUSTRIE 4.0 Final report of the Industrie 4.0. Working Group”
中でも、AIは注目を集めており、マシーンラーニング(機械学習)やディープラーニング(深層学習)による「特徴量表現」が可能となることで、今までに技術的な解決・応用が難しかったAI分野で大きな技術的ブレークスルーをおこすことが期待されています。しかしながら、多くの方がAIの必要性や有効性を理解しつつも、企業がAIをビジネスに適用するとなるとまだまだ課題は多く、AIへの理解や関連する技術要素への理解などが必要なため、今一歩導入が進んでいない状況です。
そのような中、オプティムでは多くのクライアント様よりAIに関連するご相談を受け、このたびAIコンサルティングサービスの提供を開始することといたしました。
■AIコンサルティングサービス
○対象
・AIを活用して自社内のビジネスに適用することを検討されているお客様
・AIを活用したサービスの提供を検討されているお客様
○サービス内容
(1) 機械学習、ディープラーニング、画像解析、音声解析、顔認識などの最新技術を活用したビジネスへの適用支援
(2) クライアントからの依頼を受け、どのようなAIのアルゴリズム、技法を用いることが最適かの提案を行いCloud IoT OSを中心とし、オープンソース、Google Cloud Platform、AWS、Watson、AzureなどのAPIも用いて、プロトタイプ、実際のサービス構築の支援を行う
■過去実績
○リアルタイム違法サイト・知的財産権侵害コンテンツ監視システム(ZENIGATA)
・登録されたキーワードを元に人工知能を用いて知的財産権を侵害しているコンテンツを24時間検索する技術。
・登録されたキーワードや関連するキーワードに対して相関ルール学習・ニューラルネットワークを組み合わせた技法を用いて、大規模データベースにおける変数間の興味深い関係を発見したり、パターンを認識し検索精度を向上させていくことを可能とする。
○ルータ等のHTML構文解析による自動設定技術(AIC)
・数百種類にもおよぶルータの機種(これから発売されるであろう未知のルータを含む)に対して、自動設定を行うための技術。
・ルータのWeb UIをHTML構文ベースで全文検索を行い、特定の設定パターンを認識し、様々な機種、メーカーのルータに自動設定を行うことを実現している。更にベイズ理論による推論技術を用いて、未知のルータへの自動設定を実施。
○大豆畑の害虫検知
・ドローンから空撮した4K動画もしくは画像に対して、映像・画像解析を行い大豆畑の中から害虫を検出する技術。
・色彩解析(RGB解析)による害虫被害箇所の特定と、ディープラーニング※1の教師あり学習※2を組み合わせることにより、より高精度な害虫検知を実現。
その他にも、故障予知、自動応答などへの応用を行なってまいります。例えば、機械学習を用いて、異常検知と変化検知を行い、機器の故障予知を行います。従来、異常検知や変化検知には専門家の知見に基づくルール作りの困難さと精度に課題がありました。機械学習とCloud IoT OSが収集するIoTセンサーによるビッグデータを用いることで、これらの課題を解決することができます。
※1 脳機能の特性をコンピューターでシミュレーションできるよう目指した、多層構造の機械学習手法の一種。
※2 データと正解のペアを与え、それをもとにコンピューターが学習する方法。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など(順不同)
事業内容 ： ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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