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「第1回 HRテクノロジー大賞」応募受付中〜 日本のHR テクノロジーの進化と発展のために 〜
[16/06/23]
提供元：@Press
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ProFuture株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介)では、現在「第1回 HRテクノロジー大賞」(主催：「HRテクノロジー大賞」実行委員会、後援：株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)、ProFuture株式会社)の応募受付をしております。
■第1回 HRテクノロジー大賞オフィシャルページ
http://www.hrpro.co.jp/hrtech_award.php
経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進む中、企業人事は、環境変化にキャッチアップするだけではなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。
また、ビジネスへ貢献するという視点からは、人事部門が事業部門のビジネス・パートナーとなることが求められるようになってきています。
これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうしたなかで、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。
ProFuture株式会社では、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与すべく、今年で第5回目を迎えた「日本HRチャレンジ大賞」と同じ株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシングのほか、HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)の後援を得て、「HRテクノロジー大賞」を創設することにいたしました。
対象は、日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体の「人事部門」、および「サービス提供会社」となります。
■募集概要
名称 ：第1回 HRテクノロジー大賞
主催 ：「HRテクノロジー大賞」実行委員会
後援 ：株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、
HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)、ProFuture株式会社
審査委員：慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本 隆氏(委員長)
上智大学 理工学部情報理工学科 教授 田村 恭久氏
ProFuture株式会社 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
(HR総研 所長／中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授)
応募対象：日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、
団体の「人事部門」、および「サービス提供会社」
応募条件：採用、人材育成、アセスメント、労務管理、人材マネジメント、
タレントマネジメント、業務効率化・高度化などの領域における
HRテクノロジー、ビッグデータを活用した取り組みであること、
またはそれらの提供サービス
※「人事部門」の応募の場合、自社開発ではなく、
他社より提供されるサービスを活用した取り組みで構いません
審査方法：提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査
授賞各賞：大賞(1社)
イノベーション賞(1社)
部門賞(各1社)：採用部門賞、ラーニング部門賞、
統合マネジメント部門賞、管理システム部門賞、
アナリティクス部門賞、業務変革部門賞、
労務・福利厚生部門賞、アウトソーシング部門賞
各部門の奨励賞(複数社)
注目スタートアップ賞(複数社)
授賞特典：授賞式にて、顕彰状、盾を贈呈いたします
授賞式 ：2016年10月4日(火)予定
発表 ：「第1回 HRテクノロジー大賞」の各賞の授賞者には、
8月下旬までに授賞の旨を直接連絡
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや
他の権利等の侵害があると判明した場合など、
発表後であっても授賞を取り消すことがあります
公表 ：『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、
人事向けポータルサイト『HRプロ』、
経営・ビジネスの課題解決メディア『経営プロ』他
＜審査評価基準＞
・技術力(いかにテクノロジーを駆使しているか)
・革新性(企業に変革をもたらす革新的な取り組みか)
・経営貢献(経営力アップに貢献するものか)
・生産性向上(社員活用、活性化、効率化がはかられているか)
・戦略性(戦略的な取り組みであるか)
・社会的影響性(社会的インパクトをもたらすものか)
※サービス提供会社の場合には、ユーザー企業に対して上記審査基準を提供できているかを審査します。
■応募方法について
専用応募用紙をダウンロードし必要事項をご記入の上、「HRテクノロジー大賞」事務局まで郵送、またはメール添付にてご提出ください。添付資料がある場合には、応募用紙と併せてご提出ください。
応募締切：2016年7月29日(金)12時
応募用紙：［第1回 HRテクノロジー大賞オフィシャルページ］
http://www.hrpro.co.jp/hrtech_award.php
※応募書類は返却致しませんので、予めご了承ください。
※複数の取組みがある場合、1社で複数の応募も可能です。
※郵送の場合、消印ではなく必着となります。ご注意ください。
■応募先／お問い合わせ
〒107-6123 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23F
ProFuture株式会社内 「HRテクノロジー大賞」事務局
TEL ： 03-3588-6711
E-mail： hrtech@profuture.co.jp
■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
(HR総研 所長／中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授)
所在地 ： 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23階
資本金 ： 3,015万円
事業内容： メディア事業、イベント事業、他
URL ： http://www.profuture.co.jp
■第1回 HRテクノロジー大賞オフィシャルページ
http://www.hrpro.co.jp/hrtech_award.php
経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進む中、企業人事は、環境変化にキャッチアップするだけではなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。
また、ビジネスへ貢献するという視点からは、人事部門が事業部門のビジネス・パートナーとなることが求められるようになってきています。
これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうしたなかで、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。
ProFuture株式会社では、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与すべく、今年で第5回目を迎えた「日本HRチャレンジ大賞」と同じ株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシングのほか、HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)の後援を得て、「HRテクノロジー大賞」を創設することにいたしました。
対象は、日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体の「人事部門」、および「サービス提供会社」となります。
■募集概要
名称 ：第1回 HRテクノロジー大賞
主催 ：「HRテクノロジー大賞」実行委員会
後援 ：株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、
HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)、ProFuture株式会社
審査委員：慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本 隆氏(委員長)
上智大学 理工学部情報理工学科 教授 田村 恭久氏
ProFuture株式会社 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
(HR総研 所長／中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授)
応募対象：日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、
団体の「人事部門」、および「サービス提供会社」
応募条件：採用、人材育成、アセスメント、労務管理、人材マネジメント、
タレントマネジメント、業務効率化・高度化などの領域における
HRテクノロジー、ビッグデータを活用した取り組みであること、
またはそれらの提供サービス
※「人事部門」の応募の場合、自社開発ではなく、
他社より提供されるサービスを活用した取り組みで構いません
審査方法：提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査
授賞各賞：大賞(1社)
イノベーション賞(1社)
部門賞(各1社)：採用部門賞、ラーニング部門賞、
統合マネジメント部門賞、管理システム部門賞、
アナリティクス部門賞、業務変革部門賞、
労務・福利厚生部門賞、アウトソーシング部門賞
各部門の奨励賞(複数社)
注目スタートアップ賞(複数社)
授賞特典：授賞式にて、顕彰状、盾を贈呈いたします
授賞式 ：2016年10月4日(火)予定
発表 ：「第1回 HRテクノロジー大賞」の各賞の授賞者には、
8月下旬までに授賞の旨を直接連絡
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや
他の権利等の侵害があると判明した場合など、
発表後であっても授賞を取り消すことがあります
公表 ：『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、
人事向けポータルサイト『HRプロ』、
経営・ビジネスの課題解決メディア『経営プロ』他
＜審査評価基準＞
・技術力(いかにテクノロジーを駆使しているか)
・革新性(企業に変革をもたらす革新的な取り組みか)
・経営貢献(経営力アップに貢献するものか)
・生産性向上(社員活用、活性化、効率化がはかられているか)
・戦略性(戦略的な取り組みであるか)
・社会的影響性(社会的インパクトをもたらすものか)
※サービス提供会社の場合には、ユーザー企業に対して上記審査基準を提供できているかを審査します。
■応募方法について
専用応募用紙をダウンロードし必要事項をご記入の上、「HRテクノロジー大賞」事務局まで郵送、またはメール添付にてご提出ください。添付資料がある場合には、応募用紙と併せてご提出ください。
応募締切：2016年7月29日(金)12時
応募用紙：［第1回 HRテクノロジー大賞オフィシャルページ］
http://www.hrpro.co.jp/hrtech_award.php
※応募書類は返却致しませんので、予めご了承ください。
※複数の取組みがある場合、1社で複数の応募も可能です。
※郵送の場合、消印ではなく必着となります。ご注意ください。
■応募先／お問い合わせ
〒107-6123 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23F
ProFuture株式会社内 「HRテクノロジー大賞」事務局
TEL ： 03-3588-6711
E-mail： hrtech@profuture.co.jp
■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
(HR総研 所長／中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授)
所在地 ： 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23階
資本金 ： 3,015万円
事業内容： メディア事業、イベント事業、他
URL ： http://www.profuture.co.jp
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