ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社におけるシステムトレーダー向けFX及びCFD事業開始のお知らせ
[09/07/27]
提供元:@Press
提供元:@Press
ドリームバイザー・ホールディングス株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:川崎 潮)は、連結子会社であるドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:川崎 潮)において、本日よりシステムトレーダー、セミプロ向けに仕様を特化したFX及びCFD(差金決済取引)事業の一般口座開設の受付け、営業を開始した事を下記の通りお知らせ致します。
記
1.ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社の概要
(1)商号 :ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社
(2)所在地 :東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル
(3)代表者 :代表取締役社長 川崎 潮
(4)設立年月日:2008年7月1日
(5)資本金の額:245百万円(ドリームバイザー・ホールディングス株式会社100%出資)
(6)登録番号 :関東財務局長(金商)第2187号
(7)加入協会 :日本証券業協会、金融先物取引業協会
2.サービスの概要
システムトレーダー及びセミプロなど経験豊富なトレーダー向けのFX及びCFD取引サービスを開始します。取扱商品は、FX21通貨、CFD50種以上。取引手数料無料。口座開設者全員に下記のドリームバイザー高性能アプリケーションを無料提供致します(利用条件なし)。
1)FASTA(ファスタ):
プログラミング知識不要のFXシステムトレード向け全自動売買アプリケーション
2)STATION(ステーション):
ドリームバイザーの人工音声読み上げ機能付きリアルタイムチャートやニュース、発注機能を装備し、全通貨、全CFD取り扱い銘柄に対応した統合情報ターミナル
3)FASTA BACK-TESTER(ファスタ・バックテスター):
取り扱い全通貨及び全CFD銘柄を対象に分足、日足ベースでデータ全期間のバックテストを実行可能で、プログラミング知識不要のシストレ専用分析アプリケーション。
ドリームバイザー・ファイナンシャルのURL
http://www.dreamvisor-fin.co.jp/
3.今後の事業展開について
当社グループはこれまで様々なチャンネルを通じ、ファイナンシャル・メディアとして幅広い情報や投資ツールの提供を行って参りました。さらなるグループの発展と成長、収益の拡大を目的とし、子会社ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社において本事業を開始するに至りました。グループのシステム開発力や情報コンテンツ、投資アプリケーションなどのリソースをフルに活用し、低コストかつ豊富なサービスによる競争力を武器に、事業の拡大に取り組んでいく所存です。
以上
記
1.ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社の概要
(1)商号 :ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社
(2)所在地 :東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル
(3)代表者 :代表取締役社長 川崎 潮
(4)設立年月日:2008年7月1日
(5)資本金の額:245百万円(ドリームバイザー・ホールディングス株式会社100%出資)
(6)登録番号 :関東財務局長(金商)第2187号
(7)加入協会 :日本証券業協会、金融先物取引業協会
2.サービスの概要
システムトレーダー及びセミプロなど経験豊富なトレーダー向けのFX及びCFD取引サービスを開始します。取扱商品は、FX21通貨、CFD50種以上。取引手数料無料。口座開設者全員に下記のドリームバイザー高性能アプリケーションを無料提供致します(利用条件なし)。
1)FASTA(ファスタ):
プログラミング知識不要のFXシステムトレード向け全自動売買アプリケーション
2)STATION(ステーション):
ドリームバイザーの人工音声読み上げ機能付きリアルタイムチャートやニュース、発注機能を装備し、全通貨、全CFD取り扱い銘柄に対応した統合情報ターミナル
3)FASTA BACK-TESTER(ファスタ・バックテスター):
取り扱い全通貨及び全CFD銘柄を対象に分足、日足ベースでデータ全期間のバックテストを実行可能で、プログラミング知識不要のシストレ専用分析アプリケーション。
ドリームバイザー・ファイナンシャルのURL
http://www.dreamvisor-fin.co.jp/
3.今後の事業展開について
当社グループはこれまで様々なチャンネルを通じ、ファイナンシャル・メディアとして幅広い情報や投資ツールの提供を行って参りました。さらなるグループの発展と成長、収益の拡大を目的とし、子会社ドリームバイザー・ファイナンシャル株式会社において本事業を開始するに至りました。グループのシステム開発力や情報コンテンツ、投資アプリケーションなどのリソースをフルに活用し、低コストかつ豊富なサービスによる競争力を武器に、事業の拡大に取り組んでいく所存です。
以上