読売新聞の医療サイト「ヨミドクター」が10月29日オープン
[09/09/07]
提供元:@Press
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読売新聞社は医療・介護・健康情報サイト「yomiDr.(ヨミドクター)」( http://yomidr.jp )を、10月29日にオープンします。「医療の読売」として定評のある記事や調査データを再編集し、知りたい情報を病名や治療法などから簡単に探すことができます。また、全国主要病院の治療実績データが一目でわかるほか、全国の取材網から送られる最新ニュースや動画、コラムやブログなども充実させるなど、これまでにない医療サイトとなります。なお、サイトの一部に月額有料制を導入します。
主なコンテンツは以下の通り。
≪病院の実力≫
全国約3,000病院を独自調査。読売新聞本紙やムック「病院の実力」で好評を得てきた病気や治療法ごとの患者数、手術件数などのデータを掲載し、病院選びの参考にできます。希望の地域を選んでデータを自由に並べ替えられるなど、ネットならではの機能が特徴です。地方発の病院情報も、ネットでは初めて登場します。利用は一部を除き有料となります。
≪医療大全≫
体の部分と病名を選ぶと、検診・治療・付き合い方など、ジャンルごとに整理された記事が読めます。サイトオープン時には100以上の疾患について、約2,000件の記事が収録される予定です。動画や最新の治療情報なども、専門記者が随時書き加えていきます。利用は一部を除き有料となります。
≪ニュース・コラム・ブログ≫
医療、介護、健康などに関する最新ニュースを随時更新するほか、紙面で人気の連載コラムも掲載します。また、医師や読売新聞記者が登場するブログも掲載予定です。主なブロガーは
★著書「がんばらない」で知られる長野・諏訪中央病院名誉院長の鎌田 實さん
★眼科医でアンチエイジングにも詳しい慶応大学医学部教授の坪田 一男さん
★乳がん闘病中の本田 麻由美・読売新聞社会保障部記者
※有料コンテンツについて
「病院の実力」と「医療大全」のすべてのコンテンツを利用するには、読売新聞の会員制サイト「ヨリモ」( http://yorimo.jp )の会員IDを取得した後、プラス登録(月額有料)が必要です。プラス登録は、読売新聞の購読会員が月額210円、一般会員が同420円です(税込み)。プラス登録すると、紙面の長期連載「医療ルネサンス」の中で反響の大きかったシリーズを、デジタルデータでダウンロードできる記事パック(税込み525円)も利用できます。
【会社概要】
会社名 :株式会社読売新聞東京本社
所在地 :〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
代表者 :社長 老川 祥一
創刊 :明治7(1874)年11月2日
事業内容:日刊新聞の発行・販売、雑誌・図書の発行・販売、電子・電波メディアにおけるニュース配信、文化事業の企画・運営など
主なコンテンツは以下の通り。
≪病院の実力≫
全国約3,000病院を独自調査。読売新聞本紙やムック「病院の実力」で好評を得てきた病気や治療法ごとの患者数、手術件数などのデータを掲載し、病院選びの参考にできます。希望の地域を選んでデータを自由に並べ替えられるなど、ネットならではの機能が特徴です。地方発の病院情報も、ネットでは初めて登場します。利用は一部を除き有料となります。
≪医療大全≫
体の部分と病名を選ぶと、検診・治療・付き合い方など、ジャンルごとに整理された記事が読めます。サイトオープン時には100以上の疾患について、約2,000件の記事が収録される予定です。動画や最新の治療情報なども、専門記者が随時書き加えていきます。利用は一部を除き有料となります。
≪ニュース・コラム・ブログ≫
医療、介護、健康などに関する最新ニュースを随時更新するほか、紙面で人気の連載コラムも掲載します。また、医師や読売新聞記者が登場するブログも掲載予定です。主なブロガーは
★著書「がんばらない」で知られる長野・諏訪中央病院名誉院長の鎌田 實さん
★眼科医でアンチエイジングにも詳しい慶応大学医学部教授の坪田 一男さん
★乳がん闘病中の本田 麻由美・読売新聞社会保障部記者
※有料コンテンツについて
「病院の実力」と「医療大全」のすべてのコンテンツを利用するには、読売新聞の会員制サイト「ヨリモ」( http://yorimo.jp )の会員IDを取得した後、プラス登録(月額有料)が必要です。プラス登録は、読売新聞の購読会員が月額210円、一般会員が同420円です(税込み)。プラス登録すると、紙面の長期連載「医療ルネサンス」の中で反響の大きかったシリーズを、デジタルデータでダウンロードできる記事パック(税込み525円)も利用できます。
【会社概要】
会社名 :株式会社読売新聞東京本社
所在地 :〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
代表者 :社長 老川 祥一
創刊 :明治7(1874)年11月2日
事業内容:日刊新聞の発行・販売、雑誌・図書の発行・販売、電子・電波メディアにおけるニュース配信、文化事業の企画・運営など