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工学院大学(学長：佐藤 光史、所在地：東京都新宿区／八王子市)の2017年度入試における一般入試志願者数が8年連続で増加し、過去最多となる2万人を超えました。「社会のニーズに応じた学部・コースの改革と新設」を最優先事項と位置づけ、長期に渡り、計画的かつ積極的に様々な事業を展開してきました。こうした取り組みが受験生に評価され、志願者増につながったと考えられます。


【本件のポイント】
・2010年度入試から8年連続で、一般入試志願者数が増加(大学入試センター試験利用入試含む)
・社会のニーズに応じた学部・学科の新設・改組、新たな教育プログラムの開発や研究活動の活性化等を積極的に実施
・入学志願者・入学者数ともに女子学生比率が大幅に増加し、全体を底上げする要因に。女性の技術者・研究者・建築士などの養成による「働き方改革」への貢献が期待されます


【本件の概要】
昨今の「理系離れ」や「文高理低」による影響で、入学志願者と入学者の質の確保が大きな課題として提起されました。
工学院大学では、2037年に迎える学園創立150周年に向け、学園の方向性や社会における存在意義・基本的価値を示す「Vision150」を2011年に策定し、目標を明確にした中期計画「コンパス2017」において、「社会のニーズに応じた学部・コースの改革と新設」を最優先事項と位置づけ、教育・研究等の充実に向けた施策の実施に取り組んでいます。


【志願者増の主な要因】
・学部の新設・改組
日本初の建築学部や先進工学部の新設

・教育改革
日本初のハイブリッド留学(R)

・教育環境の充実
新スタイルの図書館を備えた新2号館建設

・研究環境の充実
文科省・私立大学ブランディング事業採択

・広報活動改革
「広告」→「広報」へ広告費削減


志願者数増加の一因として、以下に代表される社会のニーズに応じた事業に計画的かつ長期的に取り組んでいます。

■学部・学科の新設と改組
・2011年4月、日本初の「建築学部」を新設
・2015年4月、「先進工学部」を新設し、創薬・医療・生物資源開発に応用できる力を身につける「生命化学科」、物理と工学を融合し、実践的な開発能力を育む「応用物理学科」などを設置
・2016年4月、「情報学部」を改組し、情報分析や経営戦略立案、ビッグデータの活用方法などを修得する「システム数理学科」を設置
・2017年4月、「工学部」を拡充し、広範なエネルギー、エレクトロニクス、システム領域をカバーした「電気電子工学科」を新設


■教育改革(ソフト面)
・2013年9月、日本初となる独自の留学プログラム「ハイブリッド留学(R)」を開始
　→2015年度文部科学省「大学教育再生加速プログラム(AP)」に採択。
・クォーター制を活用した基礎科目のステップアップ制の導入により、きめ細かな質の高い教育が実現
　→初年次の単位修得状況が改善し、留年率・退学率が大幅に減少。

・大学をあげて学生創造活動(学生プロジェクト)を支援
　→ソーラーチームが2017年10月に、3度目の世界大会に参戦。
　　2016年8月開催の国内大会で、チーム初の女性ドライバーの活躍により大会新記録で3度目の総合優勝。
　→KRP(工学院大学ロボットプロジェクト)がNHK学生ロボコンに9年連続出場。

・入学を希望する女子生徒の疑問や不安を解消するために、オープンキャンパスでリケジョブースを設置


■教育環境の改善(ハード面)
・新宿キャンパス地下1階の学生ラウンジを、学習支援を目的とするラーニング・コモンズ「B-ICHI(ビーイチ)」へ改修

・八王子キャンパス再開発に伴うハード面への積極投資
　→1号館(創立125周年記念総合教育棟)、ものづくり支援センター「ふらっと」、新4号館「あどらぼ」、新2号館の建設。

・女子学生向けの設備(女子学生控室や多機能トイレなど)新設・改修


■研究改革
・総合研究所が核となりプロジェクト研究の推進・充実
　→生体分子システムセンター(「生体分子システムを標的とした天然物由来新規生理活性物質の開発」)
　→機能表面研究センター(「微細加工による新機能表面・構造の創成と応用」)
　→エネルギー変換エコマテリアルセンター(「電気エネルギーを基軸としたエネルギー変換」)
　→都市減災研究センター(「防災・減災」)
　　…2016年11月に文部科学省「私立大学研究ブランディング事業」の採択を受け、「巨大都市・複合災害に対する建築・情報学融合によるエリア防災活動支援技術の開発と社会実装」の取り組みをスタート。
　→イノベーションジャパン(JST／NEDO主催)採択出展数、2015年東日本私大
第1位、2016年全国私大第1位


■広報活動改革
・「広告」から「広報」へ方針転換
　→一定の対価を支払い展開する「広告」から、学生のアクティビティや教員の研究成果を積極的にマスメディアに発信する「広報」へ転換。大幅に削減した広告費を学生のために投資。