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＜スポーツ用品ブランド 出退店動向の調査＞注目されるアスレチック×レジャーの“アスレジャー” 「競技」ではなく「日常」に取り入れられるスポーツが人気に 2025年までにスポーツ用品市場は現状の約2.3倍になる予想
[17/04/13]
提供元：@Press
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株式会社リゾーム(本社：岡山県岡山市、代表取締役：中山 博光、以下 当社)は、当社製品の全国商業施設(以下 SC)・ショップ・ブランド出退店データベース「SC GATE」を活用し、2016年3月1日〜2017年2月28日の期間を対象に、スポーツ関連業種の出退店動向の調査を実施しました。
なお、本トレンドレポートは様々な業種に関するレポートやランキングを定期的に配信するものであり、2017年1月「和装・呉服編」、2017年2月「農産物直営店編」に引き続き、第3弾としてご提供しております。
■集計概要
1．集計期間：2016年3月1日〜2017年2月28日
2．対象業種：スポーツ用品
3．集計方法：全国最大級SC・ショップ出退店データベース「SC GATE」での業種別集計結果をもとにした当社分析による。
■用品市場にけん引されて成長しているスポーツ市場
スポーツ用品市場に関する最近の調査によると株式会社矢野経済研究所の「スポーツ用品市場に関する調査(2016年1月〜3月)」では、スポーツ用品国内市場は前年比＋3.4％の成長が報告されています。また、公益財団法人日本生産性本部が発刊する「レジャー白書」の2016年版によると余暇市場全体では前年比▲1.0％となっていますが、スポーツ部門は＋1.9％であり、スポーツ市場の成長は確かなものになっているようです。
レジャー白書によるとスポーツ市場は2011年頃まで10年以上にわたり縮小傾向が続いていましたが、その後回復に転じ、鮮明な回復基調を示すようになったとされています。
表1：余暇市場スポーツ部門の推移(レジャー白書2016より)
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_1.jpg
先に紹介した矢野経済研究所の調査ではスポーツ用品をゴルフ、スキー・スノーボード、釣りなど18の分野に分けて調査しています。その結果を見ると、全体としては伸びを示しているスポーツ用品市場でも分野別には明暗が分かれ、スポーツシューズ、サイクルスポーツ、バドミントン、フィットネスの4分野は大きな伸びを示しています。また、公益財団法人日本生産性本部のレジャー白書でも、スポーツシューズ、ウエア、スポーツ自転車が好調だとされています。
表2：2015年見込市場規模による前年比(矢野経済研究所による調査(2016年)より作成)
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_2.jpg
(参考)
株式会社矢野経済研究所「スポーツ用品市場に関する調査を実施(2016年)」
http://www.yano.co.jp/press/pdf/1539.pdf
公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書 2016」
http://activity.jpc-net.jp/detail/srv/activity001479/attached.pdf
■ウォーキング・ヨガ・アウトドアなどの伸びが好調。注目される「アスレジャー」
次にスポーツ種目への参加人数ベースでの調査結果を見てみましょう。レジャー白書では余暇活動への参加について、スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門、観光・行楽部門、その他部門に分けて、種目別に参加人口や参加率、参加希望率などをインターネット調査により集計しています。その結果からスポーツ領域に関連する種目で参加率が10％を超える種目は6種目、参加希望率が10％を超える種目は10種目という結果が得られています。
ここで、市場の伸びと将来性ともいえる「参加率が高い種目」と「参加希望率が参加率より顕著に大きい種目」に着目すると、「ウォーキング」「ジョギング・マラソン」「体操(器具を使わないもの)」「ピクニック・ハイキング・屋外散歩」「ヨガ・ピラティス」「登山」「水泳」「トレーニング」といった種目が浮かび上がり、先ほどの市場規模の調査結果と概ね一致しています。
表3：参加希望率10％以上の種目の参加率と参加希望率 レジャー白書2016より
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_3.jpg
こうした種目が伸びている背景にはいろいろな要素がからんでいると思われます。例えば、ジョギング・ランニングという視点でまず挙げられるのが2007年からスタートした東京マラソンがその成功を背景にその後多くの市民マラソンの開催につながってきたことが挙げられるでしょう。また、ウォーキング、体操、トレーニングや水泳という視点では、2008年4月から厚生労働省が制度化した「特定健診(特定健康診査)・特定保健指導」(いわゆるメタボ検診)が「何かを始めよう」「何かを始めなくては」という人々の心理に影響したと考えられます。また、登山やピクニック・ハイキング・野外散歩などアウトドアについては、2007年1月に日本政府がユネスコ(国連教育科学文化機関)に富士山の世界文化遺産登録を推薦し、また、同じ2007年に刊行された「ミシュランガイド」にて高尾山が観光地部門で三ツ星を獲得したことなどに加え、「ROCK IN JAPAN FESTIVAL」「SUMMER SONIC」「FUJI ROCK FESTIVAL」といったいわゆる「音楽フェス」「夏フェス」の動員数増などもアウトドアブームを下支えしていると考えられます。
こういった流れもあり、現在、スポーツ用品業界では「アスレチック(運動競技)」と「レジャー(余暇)」を組み合わせた「アスレジャー」と呼ばれる新たな市場が好調で、競技としてではなく、日常的にからだを動かすときに気持ちを盛り上げてくれるスポーツ用品に人気が集まってきているようです。
■ショッピングセンターに出店する各ブランドのコンセプト・施策にも注目
こうしたスポーツ市場の成長を、全国のショッピングセンターにおけるショップ出退店データベースSC GATE上で見てみましょう。
2016年3月1日〜2017年2月28日のスポーツ・ホビー大業種の出店ランキングでは、ベスト10位までの1位、3位、4位にスポーツ中業種の4つのブランドがランクインしています。
株式会社メガスポーツが運営する「SPORTS AUTHORITY」については、2017年2月までの直近2年間の出退店を時系列でみると、2年前は出店数18店、退店数4店だったのに対し、この1年間は出店数32(移転も含む)、退店数21と、業態変更も含め引き続き積極的な動きをしているようです。店内に大きなボルダリング体験スペースを設けるなど、大手SCの子会社であるメリットを活かした大胆な店舗施策を行っているのも同ブランドの特徴です。
また2位にランクインしている同社運営の「CORNERS SPORTS AUTHORITY」も勢いがあります。スポーツを‘ライフスタイル’として日常に取り入れることをテーマに、ファッション性の高いスニーカーや着こなしなど、商品やサービスの面から提案し、売り上げを伸ばしています。
ゼビオホールディングス株式会社が運営する「SUPER SPORTS XEBIO」は、幅広い年齢層が集うSCという場所で、長時間の滞在でも飽きさせない店舗づくりで魅力を打ち出しています。
また、株式会社スポーツマリオが運営する「SPORTS MARIO Run ＆ Fitness」のようにSCへの出店数は少ないものの、その多くがこの1年間に出店したSC出店意向の非常に強いブランドがあることも伺えます。
表4：スポーツ・ホビー大業種の年間出店ランキングからスポーツ中業種の急成長ショップブランドを探す
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_4.jpg
■今後ますます盛り上がるスポーツ市場
文部科学省スポーツ庁は2017年3月24日に第2期「スポーツ基本計画」を策定しました。この計画では「ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を行う。その結果として、成人のスポーツ実施率を週1回以上が65％程度(障害者は40％程度)、週3回以上が30％程度(障害者は20％程度)となることを目指す。※スポーツ実施率：週1以上が42.5(障害者19.2)％、週3以上が19.7(障害者9.3)％」とされています。また、経済産業省とスポーツ庁が進める「スポーツ未来開拓会議」の中間報告(2016年6月)ではラグビーワールドカップ2019、関西ワールドマスターズゲームズ2021などの大規模な国際スポーツイベントを迎えることから2025年のスポーツ用品市場は現状の約2.3倍になると試算しており、今後とも官民一体の動きの中で大きな成長が期待できるスポーツ用品を見なおしてみる必要がありそうです。
■「リゾーム 全国商業施設トレンドレポート」シリーズとは
当社製品「SC GATE」は、商業施設におけるショップ・ブランド出退店状況を、月別時系列に検索できる業界最大級のデータベース(※1)です。全国4,400商業施設と17万ショップ・ブランドを318業種に分類し、その出退店情報は毎月更新しており、すでに過去4年分近くが蓄積されました。SC GATEから読み取れる業種別の出退店トレンドは、ここでしか得られない貴重な情報となっております。当社は2017年1月より、様々な業種に関するレポートやランキングを定期的に配信・ご提供いたします。
※1：2017年4月13日現在では、4,453商業施設、170,561ショップ、69,572ブランドを掲載しております。
■先着10名様、参加者特典も！無料セミナーのご案内
『最新データで読み解く！SCにおけるテナント出退店のトレンド』
SC GATEから読み解ける業種別の出退店トレンドをわかりやすくご説明します。
豊富な比較分析機能を実際に触れていただきながら、テナントリーシング業務や出店戦略策定におけるリサーチ・マーケティング業務の効率化と、トレンドをキャッチすることで起こる日常業務の「質」向上を体感いただきます。セミナー参加者特典として、SC GATEから抽出した業種別の出店ランキング資料をお渡しいたします。
セミナー開催日時：2017年4月26日(水)15:30〜17:30
場所 ：株式会社リゾーム 東京オフィス 会議室
お電話・メールにてお申込みください。※先着10名様
TEL ： 03-3523-1128
E-mail： seminar@rhizome-e.com
■株式会社リゾームについて
お客様の「情報価値」を最大限に引き出し、経営の成果に結びつける事を当社の存在目的として、「今を活かし、未来を創造する」を経営理念と定め、百貨店・SC・専門店などの流通・小売業界を中心に事業を展開しています。当社の分析システムは約600SCに導入、出退店データベース「SC GATE」を導入いただいている企業様の運営施設は約2,000SCに上り、この分野ではシェアNo.1(※2)となっています。
※2：一般社団法人日本ショッピングセンター協会の発表によると、全国のSC数は3,244です(2016年12月末現在)。
■会社概要
会社名：株式会社リゾーム
所在地：≪本社≫ 〒701-0165
岡山県岡山市北区大内田675 テレポート岡山5F
≪東京オフィス≫ 〒104-0042
東京都中央区入船1丁目5-11 弘報ビル4F
≪大阪オフィス≫ 〒532-0011
大阪府大阪市淀川区西中島5-14-10 新大阪トヨタビル7F
代表者：代表取締役 中山 博光
資本金：5,265万円
事業内容：
〇流通小売業向けソフトウェア・クラウドサービス企画・開発・販売
戦略会議NEXTシリーズ…顧客分析システム・デベロッパーマネジメントシステム
コミュニケーションウェア…BOND GATE
クラウド型SC向け営業管理…交渉管理ware
〇サービス運営事業
流通小売業向けWebサービス運営…SC GATE・出店ダイレクト
一般消費者向けWebサービス運営…MallNavi、MallNavi Job
〇各種コンサルティング
マーケティングコンサルティング・リーシング情報支援
顧客分析レポート・ID-POSデータ分析レポート・ショップ実績分析レポート
Webサイト： http://www.rhizome-e.com/
なお、本トレンドレポートは様々な業種に関するレポートやランキングを定期的に配信するものであり、2017年1月「和装・呉服編」、2017年2月「農産物直営店編」に引き続き、第3弾としてご提供しております。
■集計概要
1．集計期間：2016年3月1日〜2017年2月28日
2．対象業種：スポーツ用品
3．集計方法：全国最大級SC・ショップ出退店データベース「SC GATE」での業種別集計結果をもとにした当社分析による。
■用品市場にけん引されて成長しているスポーツ市場
スポーツ用品市場に関する最近の調査によると株式会社矢野経済研究所の「スポーツ用品市場に関する調査(2016年1月〜3月)」では、スポーツ用品国内市場は前年比＋3.4％の成長が報告されています。また、公益財団法人日本生産性本部が発刊する「レジャー白書」の2016年版によると余暇市場全体では前年比▲1.0％となっていますが、スポーツ部門は＋1.9％であり、スポーツ市場の成長は確かなものになっているようです。
レジャー白書によるとスポーツ市場は2011年頃まで10年以上にわたり縮小傾向が続いていましたが、その後回復に転じ、鮮明な回復基調を示すようになったとされています。
表1：余暇市場スポーツ部門の推移(レジャー白書2016より)
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_1.jpg
先に紹介した矢野経済研究所の調査ではスポーツ用品をゴルフ、スキー・スノーボード、釣りなど18の分野に分けて調査しています。その結果を見ると、全体としては伸びを示しているスポーツ用品市場でも分野別には明暗が分かれ、スポーツシューズ、サイクルスポーツ、バドミントン、フィットネスの4分野は大きな伸びを示しています。また、公益財団法人日本生産性本部のレジャー白書でも、スポーツシューズ、ウエア、スポーツ自転車が好調だとされています。
表2：2015年見込市場規模による前年比(矢野経済研究所による調査(2016年)より作成)
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_2.jpg
(参考)
株式会社矢野経済研究所「スポーツ用品市場に関する調査を実施(2016年)」
http://www.yano.co.jp/press/pdf/1539.pdf
公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書 2016」
http://activity.jpc-net.jp/detail/srv/activity001479/attached.pdf
■ウォーキング・ヨガ・アウトドアなどの伸びが好調。注目される「アスレジャー」
次にスポーツ種目への参加人数ベースでの調査結果を見てみましょう。レジャー白書では余暇活動への参加について、スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門、観光・行楽部門、その他部門に分けて、種目別に参加人口や参加率、参加希望率などをインターネット調査により集計しています。その結果からスポーツ領域に関連する種目で参加率が10％を超える種目は6種目、参加希望率が10％を超える種目は10種目という結果が得られています。
ここで、市場の伸びと将来性ともいえる「参加率が高い種目」と「参加希望率が参加率より顕著に大きい種目」に着目すると、「ウォーキング」「ジョギング・マラソン」「体操(器具を使わないもの)」「ピクニック・ハイキング・屋外散歩」「ヨガ・ピラティス」「登山」「水泳」「トレーニング」といった種目が浮かび上がり、先ほどの市場規模の調査結果と概ね一致しています。
表3：参加希望率10％以上の種目の参加率と参加希望率 レジャー白書2016より
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_3.jpg
こうした種目が伸びている背景にはいろいろな要素がからんでいると思われます。例えば、ジョギング・ランニングという視点でまず挙げられるのが2007年からスタートした東京マラソンがその成功を背景にその後多くの市民マラソンの開催につながってきたことが挙げられるでしょう。また、ウォーキング、体操、トレーニングや水泳という視点では、2008年4月から厚生労働省が制度化した「特定健診(特定健康診査)・特定保健指導」(いわゆるメタボ検診)が「何かを始めよう」「何かを始めなくては」という人々の心理に影響したと考えられます。また、登山やピクニック・ハイキング・野外散歩などアウトドアについては、2007年1月に日本政府がユネスコ(国連教育科学文化機関)に富士山の世界文化遺産登録を推薦し、また、同じ2007年に刊行された「ミシュランガイド」にて高尾山が観光地部門で三ツ星を獲得したことなどに加え、「ROCK IN JAPAN FESTIVAL」「SUMMER SONIC」「FUJI ROCK FESTIVAL」といったいわゆる「音楽フェス」「夏フェス」の動員数増などもアウトドアブームを下支えしていると考えられます。
こういった流れもあり、現在、スポーツ用品業界では「アスレチック(運動競技)」と「レジャー(余暇)」を組み合わせた「アスレジャー」と呼ばれる新たな市場が好調で、競技としてではなく、日常的にからだを動かすときに気持ちを盛り上げてくれるスポーツ用品に人気が集まってきているようです。
■ショッピングセンターに出店する各ブランドのコンセプト・施策にも注目
こうしたスポーツ市場の成長を、全国のショッピングセンターにおけるショップ出退店データベースSC GATE上で見てみましょう。
2016年3月1日〜2017年2月28日のスポーツ・ホビー大業種の出店ランキングでは、ベスト10位までの1位、3位、4位にスポーツ中業種の4つのブランドがランクインしています。
株式会社メガスポーツが運営する「SPORTS AUTHORITY」については、2017年2月までの直近2年間の出退店を時系列でみると、2年前は出店数18店、退店数4店だったのに対し、この1年間は出店数32(移転も含む)、退店数21と、業態変更も含め引き続き積極的な動きをしているようです。店内に大きなボルダリング体験スペースを設けるなど、大手SCの子会社であるメリットを活かした大胆な店舗施策を行っているのも同ブランドの特徴です。
また2位にランクインしている同社運営の「CORNERS SPORTS AUTHORITY」も勢いがあります。スポーツを‘ライフスタイル’として日常に取り入れることをテーマに、ファッション性の高いスニーカーや着こなしなど、商品やサービスの面から提案し、売り上げを伸ばしています。
ゼビオホールディングス株式会社が運営する「SUPER SPORTS XEBIO」は、幅広い年齢層が集うSCという場所で、長時間の滞在でも飽きさせない店舗づくりで魅力を打ち出しています。
また、株式会社スポーツマリオが運営する「SPORTS MARIO Run ＆ Fitness」のようにSCへの出店数は少ないものの、その多くがこの1年間に出店したSC出店意向の非常に強いブランドがあることも伺えます。
表4：スポーツ・ホビー大業種の年間出店ランキングからスポーツ中業種の急成長ショップブランドを探す
https://www.atpress.ne.jp/releases/124735/img_124735_4.jpg
■今後ますます盛り上がるスポーツ市場
文部科学省スポーツ庁は2017年3月24日に第2期「スポーツ基本計画」を策定しました。この計画では「ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を行う。その結果として、成人のスポーツ実施率を週1回以上が65％程度(障害者は40％程度)、週3回以上が30％程度(障害者は20％程度)となることを目指す。※スポーツ実施率：週1以上が42.5(障害者19.2)％、週3以上が19.7(障害者9.3)％」とされています。また、経済産業省とスポーツ庁が進める「スポーツ未来開拓会議」の中間報告(2016年6月)ではラグビーワールドカップ2019、関西ワールドマスターズゲームズ2021などの大規模な国際スポーツイベントを迎えることから2025年のスポーツ用品市場は現状の約2.3倍になると試算しており、今後とも官民一体の動きの中で大きな成長が期待できるスポーツ用品を見なおしてみる必要がありそうです。
■「リゾーム 全国商業施設トレンドレポート」シリーズとは
当社製品「SC GATE」は、商業施設におけるショップ・ブランド出退店状況を、月別時系列に検索できる業界最大級のデータベース(※1)です。全国4,400商業施設と17万ショップ・ブランドを318業種に分類し、その出退店情報は毎月更新しており、すでに過去4年分近くが蓄積されました。SC GATEから読み取れる業種別の出退店トレンドは、ここでしか得られない貴重な情報となっております。当社は2017年1月より、様々な業種に関するレポートやランキングを定期的に配信・ご提供いたします。
※1：2017年4月13日現在では、4,453商業施設、170,561ショップ、69,572ブランドを掲載しております。
■先着10名様、参加者特典も！無料セミナーのご案内
『最新データで読み解く！SCにおけるテナント出退店のトレンド』
SC GATEから読み解ける業種別の出退店トレンドをわかりやすくご説明します。
豊富な比較分析機能を実際に触れていただきながら、テナントリーシング業務や出店戦略策定におけるリサーチ・マーケティング業務の効率化と、トレンドをキャッチすることで起こる日常業務の「質」向上を体感いただきます。セミナー参加者特典として、SC GATEから抽出した業種別の出店ランキング資料をお渡しいたします。
セミナー開催日時：2017年4月26日(水)15:30〜17:30
場所 ：株式会社リゾーム 東京オフィス 会議室
お電話・メールにてお申込みください。※先着10名様
TEL ： 03-3523-1128
E-mail： seminar@rhizome-e.com
■株式会社リゾームについて
お客様の「情報価値」を最大限に引き出し、経営の成果に結びつける事を当社の存在目的として、「今を活かし、未来を創造する」を経営理念と定め、百貨店・SC・専門店などの流通・小売業界を中心に事業を展開しています。当社の分析システムは約600SCに導入、出退店データベース「SC GATE」を導入いただいている企業様の運営施設は約2,000SCに上り、この分野ではシェアNo.1(※2)となっています。
※2：一般社団法人日本ショッピングセンター協会の発表によると、全国のSC数は3,244です(2016年12月末現在)。
■会社概要
会社名：株式会社リゾーム
所在地：≪本社≫ 〒701-0165
岡山県岡山市北区大内田675 テレポート岡山5F
≪東京オフィス≫ 〒104-0042
東京都中央区入船1丁目5-11 弘報ビル4F
≪大阪オフィス≫ 〒532-0011
大阪府大阪市淀川区西中島5-14-10 新大阪トヨタビル7F
代表者：代表取締役 中山 博光
資本金：5,265万円
事業内容：
〇流通小売業向けソフトウェア・クラウドサービス企画・開発・販売
戦略会議NEXTシリーズ…顧客分析システム・デベロッパーマネジメントシステム
コミュニケーションウェア…BOND GATE
クラウド型SC向け営業管理…交渉管理ware
〇サービス運営事業
流通小売業向けWebサービス運営…SC GATE・出店ダイレクト
一般消費者向けWebサービス運営…MallNavi、MallNavi Job
〇各種コンサルティング
マーケティングコンサルティング・リーシング情報支援
顧客分析レポート・ID-POSデータ分析レポート・ショップ実績分析レポート
Webサイト： http://www.rhizome-e.com/
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