マップマーケティング、低コストで導入が可能な災害シミュレーションパッケージソフト「TerraMap BCP」を販売開始
[17/06/01]
提供元:@Press
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エリアマーケティングGIS大手のマップマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:新田 正則)は、災害リスクに先手を打つ災害シミュレーションパッケージソフト「TerraMap BCP」を、2017年6月1日(木)に販売開始いたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/128590/LL_img_128590_1.png
震度及び拠点等シンボル表示
▽「TerraMap BCP」についての詳細はこちら
https://www.mapmarketing.co.jp/product/TerraMapBCP
多くの企業において、頻発する自然災害や人為災害によるサプライチェーンの混乱などを未然に防ぐ高度なリスク管理と事業継続計画(BCP)が求められています。
これまで、BCP関連のシミュレーションは非常に高価な専門システムや、独自開発システムにより実現され、主に大企業を中心とした導入が進んできました。それに対して、「TerraMap BCP」は、マップマーケティングの強みである、純国産のGISエンジンと自社開発能力による、圧倒的な低コストを実現した災害シミュレーションパッケージソフトです。
「TerraMap BCP」は、お取引先様とのサプライチェーンはもとより、顧客、事業所、従業員のリスク軽減の具体的な計画策定や備蓄品の最適化を支援し、自然災害や人為災害が起きても事業を継続することを可能とします。
<製品の特長>
1.企業規模に関わらず導入が容易な低コストの災害シミュレーションパッケージ
2.各種想定地震を選択し、震度・液状化・津波リスクを可視化。定型の想定被災分析レポートを出力
3.自社・拠点・事業所等とそれに関連するシンボル(子拠点、従業員、サプライヤ、顧客など)を住所から自動にジオコーディングして地図プロット。事業部門別や拠点別リスクを可視化、リスト化。
4.原子力発電所等、任意の指定位置からの距離圏(災害圏)を出力
<販売情報>
製品名 : TerraMap BCP
価格 : 定価 398,000円/ライセンス (別途年間保守 48,000円)(価格はいずれも税別)
発売日 : 2017年6月1日(木)
出荷開始日: 2017年6月9日(金)
※1 TerraMap は、マップマーケティング株式会社の商標です。
【マップマーケティング株式会社について】
マップマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:新田 正則)は、エリアマーケティングGISソフトの「TerraMap シリーズ」の開発及び販売、またそれに付随する各種独自マーケティングデータを提供する国内有数のエリアマーケティングGIS専門メーカーです。
1998年の創業以来、他社には実現不可能な圧倒的な低コストでエリアマーケティングに必要とされるGISエンジンおよびデータを提供し続け、累計2,100社を超える導入実績(2017年3月時点)を誇ります。また、開発のプロフェッショナル集団として、「TerraMap シリーズ」をベースにした独自アプリケーション開発やBCP関連のシステムなどの実績もあります。
2015年12月にはタイ王国の地図情報システム最大手のGlobetech社と業務基本提携を交わし、ASEANを中心とした海外展開も計画しております。
マップマーケティング株式会社の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/ を御覧ください。
【TerraMap シリーズについて】
マップマーケティングの「TerraMap シリーズ」は、販売促進・店舗開発・顧客データ分析を支援する、自社開発のエリアマーケティングGISソフトウェアです。最新の国勢調査情報や各種マーケティングデータが標準搭載されています。商圏分析の決め手となる、町丁目レベルの細かい住所情報が毎年無償で更新されるので、常に最新のデータにより正確な意思決定を支援します。
スタンドアローン型の「TerraMap Standard」および上位モデルの「TerraMap DX」、そして、インターネット接続環境で使用いただける「TerraMap Web」の3タイプからお客様のご要望にあった製品を選択いただくことが可能です。
「TerraMap シリーズ」は、累計販売2,100社以上(2017年3月時点)の実績に加え、充実したヘルプデスクのサポートにより導入顧客から高い評価を得ています。
製品の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/product_terra.html を御覧ください。
【お客さまからのお問い合わせ先】
マップマーケティング株式会社 販推グループ
TEL : 03-6455-0478
営業時間: 9:30〜12:00/13:00〜18:30 (平日)
e-mail : sp@mapmarketing.co.jp
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/128590/LL_img_128590_1.png
震度及び拠点等シンボル表示
▽「TerraMap BCP」についての詳細はこちら
https://www.mapmarketing.co.jp/product/TerraMapBCP
多くの企業において、頻発する自然災害や人為災害によるサプライチェーンの混乱などを未然に防ぐ高度なリスク管理と事業継続計画(BCP)が求められています。
これまで、BCP関連のシミュレーションは非常に高価な専門システムや、独自開発システムにより実現され、主に大企業を中心とした導入が進んできました。それに対して、「TerraMap BCP」は、マップマーケティングの強みである、純国産のGISエンジンと自社開発能力による、圧倒的な低コストを実現した災害シミュレーションパッケージソフトです。
「TerraMap BCP」は、お取引先様とのサプライチェーンはもとより、顧客、事業所、従業員のリスク軽減の具体的な計画策定や備蓄品の最適化を支援し、自然災害や人為災害が起きても事業を継続することを可能とします。
<製品の特長>
1.企業規模に関わらず導入が容易な低コストの災害シミュレーションパッケージ
2.各種想定地震を選択し、震度・液状化・津波リスクを可視化。定型の想定被災分析レポートを出力
3.自社・拠点・事業所等とそれに関連するシンボル(子拠点、従業員、サプライヤ、顧客など)を住所から自動にジオコーディングして地図プロット。事業部門別や拠点別リスクを可視化、リスト化。
4.原子力発電所等、任意の指定位置からの距離圏(災害圏)を出力
<販売情報>
製品名 : TerraMap BCP
価格 : 定価 398,000円/ライセンス (別途年間保守 48,000円)(価格はいずれも税別)
発売日 : 2017年6月1日(木)
出荷開始日: 2017年6月9日(金)
※1 TerraMap は、マップマーケティング株式会社の商標です。
【マップマーケティング株式会社について】
マップマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:新田 正則)は、エリアマーケティングGISソフトの「TerraMap シリーズ」の開発及び販売、またそれに付随する各種独自マーケティングデータを提供する国内有数のエリアマーケティングGIS専門メーカーです。
1998年の創業以来、他社には実現不可能な圧倒的な低コストでエリアマーケティングに必要とされるGISエンジンおよびデータを提供し続け、累計2,100社を超える導入実績(2017年3月時点)を誇ります。また、開発のプロフェッショナル集団として、「TerraMap シリーズ」をベースにした独自アプリケーション開発やBCP関連のシステムなどの実績もあります。
2015年12月にはタイ王国の地図情報システム最大手のGlobetech社と業務基本提携を交わし、ASEANを中心とした海外展開も計画しております。
マップマーケティング株式会社の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/ を御覧ください。
【TerraMap シリーズについて】
マップマーケティングの「TerraMap シリーズ」は、販売促進・店舗開発・顧客データ分析を支援する、自社開発のエリアマーケティングGISソフトウェアです。最新の国勢調査情報や各種マーケティングデータが標準搭載されています。商圏分析の決め手となる、町丁目レベルの細かい住所情報が毎年無償で更新されるので、常に最新のデータにより正確な意思決定を支援します。
スタンドアローン型の「TerraMap Standard」および上位モデルの「TerraMap DX」、そして、インターネット接続環境で使用いただける「TerraMap Web」の3タイプからお客様のご要望にあった製品を選択いただくことが可能です。
「TerraMap シリーズ」は、累計販売2,100社以上(2017年3月時点)の実績に加え、充実したヘルプデスクのサポートにより導入顧客から高い評価を得ています。
製品の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/product_terra.html を御覧ください。
【お客さまからのお問い合わせ先】
マップマーケティング株式会社 販推グループ
TEL : 03-6455-0478
営業時間: 9:30〜12:00/13:00〜18:30 (平日)
e-mail : sp@mapmarketing.co.jp