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＜調査報告＞日本の上級幹部が直面している主要課題は「将来のリーダー育成と市場成長」であることが明らかに
[17/06/26]
提供元：@Press
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Financial Times | IE Business School Corporate Learning Alliance( http://www.ftiecla.com/ )は、2017年のCorporate Learning Pulse国際調査を行ない、調査結果から「将来のビジネスリーダー育成および市場の成長」が、日本の上級幹部にとって主な課題であることがわかりました。
◆概要
2017年のCorporate Learning Pulse国際調査から、「将来のビジネスリーダー育成および市場の成長」が、日本の上級幹部にとって主な課題であることがわかりました。Financial Times | IE Business School Corporate Learning Alliance( http://www.ftiecla.com/ )が実施した今回のアンケート調査は、リーダー育成における今後の方向性を示す結果となりました。
今回のアンケート調査は、日本、中国、フランス、湾岸諸国、ドイツ、オランダ、北欧諸国、スペイン、イギリスの複数の事業部門の約1,000人の企業幹部を対象に行なわれました。回答者の10％超を日本が占め、従業員が500人を超える多くの大手企業が調査に参加しました。
◆リーダー育成の重要性
日本の企業幹部の43％が、3年以内に企業が直面する最大の課題として、将来のリーダー育成および市場成長を挙げ、次に戦略の開発および実行(28％)が続きました。サイバーセキュリティ関連の事件が大々的に報道されているにも関わらず、これを主な問題であると答えたのは14％でした。
日本の企業幹部が、2017年に他の課題よりも将来のリーダー育成を重視するという結果は、リーダーを育成することで長期的な利益がもたらされるという認識・理解を示しています。日本の最高幹部の44％が将来的なニーズを基にリーダーの条件を見直すことが重要だと答え、42％がビジネスシーンにふさわしい人材を確保するための幅広い雇用体制を重要視しています。
日本の企業幹部は、幹部教育／リーダー育成のもたらす効果について、以下のようにとても前向きな見解を示しています。
●90％が、教育／リーダー育成はこれまで以上に重要だと考えている。
●79％が、教育／リーダー育成はビジネスの知識を深め、能力を高め、自信につながると述べている。
●79％が、教育／リーダー育成は企業の目標を達成する上で必須だと見ている。
●69％が、教育／リーダー育成はより効率的に仕事を行なう能力を高めると考えている。
最良の従業員を維持するために、46％の日本の上級幹部が教育／リーダー育成への投資は必要だと答え、一方で33％が現在の取り組み方を改善する必要があると考えています。
幹部教育で重要視されるのは以下の点です。
●リーダーシップの能力(44％)
●戦略および計画(44％)
●戦略の実行(42％)
●鋭い商才(41％)
特に日本の企業幹部において、幹部教育に期待する社内の主な成果は、従業員の能力が向上する(56％)、従業員がチーム指導および管理のスキルを習得する(55％)、会社の戦略およびビジョンに対する従業員の理解を深める(44％)でした。驚くことに、企業内の従業員定着の改善は、17％と最も低い結果でした。
◆リーダー育成の課題
前向きに捉えられる結果も多くありましたが、今回のアンケート調査では一部の研修やリーダー育成プログラムが期待通りでないことも明らかになりました。幹部教育へのこれまでの投資が企業に付加価値をもたらしたと考えている最高幹部は日本ではたった28％でした。
以前の投資に付加価値がなかったと考える回答では、その主な理由として以下の点が不十分だったとしています。
●企業内ではっきりとした成果が見える(35％)
●企業のニーズに対応している(33％)
●過去のプログラムの成否を評価する(33％)
Financial Times | IE Business School Corporate Learning AllianceのCEOであるヴァンディック・シルベイラ氏は、「企業幹部は、ビジネス環境における競争の高まりや技術およびサイバーセキュリティへの対処など、数多くの問題に直面しています。当社のアンケート調査によって、企業がこうした課題に取り組み、次世代のビジネスリーダーを育成する上で、幹部教育が重要な役割を果たしていることが明らかになりました」と述べています。
2017年度 Corporate Learning Pulse国際調査レポートとビデオサマリー(いずれも英語のみ)は、次のリンクから入手することができます。
http://resources.ftiecla.com/en-gb/pulse2017/
◆Corporate Learning Pulse Surveyについて
本年度のCorporate Learning Pulse国際調査は、世界各国の経営幹部、人事、L＆D(従業員の研修および育成) 専門家を対象に年に一度実施されるアンケート調査の第2弾です。2016年のアンケート調査は、西ヨーロッパの600人のビジネスリーダーを対象に、2017年のアンケート調査は、西ヨーロッパ、中東、日本、中国の939人の企業幹部を対象に、それぞれ実施されました。
◆Financial Times | IE Business School Corporate Learning Allianceについて
2014年12月の創立以来、アカデミック・エクセレンスと実践的な見識、受賞歴を誇るFinancial Timesのジャーナリストとビジネスのグローバルリーダーを組み合わせた世界最高水準のビジネスの専門知識で、実践的かつ的確で評価しやすくカスタマイズされた研修プログラムを提供。企業が複雑なビジネス環境で直面する課題に対処できるようにサポートしています。FT | IE Corporate Learning Allianceは、トップクラスのビジネススクールやセミナーで構成されており、ビジネスの規模を問わず、海外、国内、地域などの専門家、広範囲の才能、能力、人材を提供しています。
The Financial Timesは、125年以上にわたって企業から支持されている経済紙で、その信頼性、誠実さ、正確性により世界的に評価されています。
IE Business Schoolは世界を牽引するリーダーとして一流の国際的MBAプログラムを提供しています。
Twitter ： @ftiecla
LinkedIn ： FT | IE Corporate Learning Alliance
YouTube ： FT | IE Corporate Learning Alliance
Instagram： @ftiecla
◆概要
2017年のCorporate Learning Pulse国際調査から、「将来のビジネスリーダー育成および市場の成長」が、日本の上級幹部にとって主な課題であることがわかりました。Financial Times | IE Business School Corporate Learning Alliance( http://www.ftiecla.com/ )が実施した今回のアンケート調査は、リーダー育成における今後の方向性を示す結果となりました。
今回のアンケート調査は、日本、中国、フランス、湾岸諸国、ドイツ、オランダ、北欧諸国、スペイン、イギリスの複数の事業部門の約1,000人の企業幹部を対象に行なわれました。回答者の10％超を日本が占め、従業員が500人を超える多くの大手企業が調査に参加しました。
◆リーダー育成の重要性
日本の企業幹部の43％が、3年以内に企業が直面する最大の課題として、将来のリーダー育成および市場成長を挙げ、次に戦略の開発および実行(28％)が続きました。サイバーセキュリティ関連の事件が大々的に報道されているにも関わらず、これを主な問題であると答えたのは14％でした。
日本の企業幹部が、2017年に他の課題よりも将来のリーダー育成を重視するという結果は、リーダーを育成することで長期的な利益がもたらされるという認識・理解を示しています。日本の最高幹部の44％が将来的なニーズを基にリーダーの条件を見直すことが重要だと答え、42％がビジネスシーンにふさわしい人材を確保するための幅広い雇用体制を重要視しています。
日本の企業幹部は、幹部教育／リーダー育成のもたらす効果について、以下のようにとても前向きな見解を示しています。
●90％が、教育／リーダー育成はこれまで以上に重要だと考えている。
●79％が、教育／リーダー育成はビジネスの知識を深め、能力を高め、自信につながると述べている。
●79％が、教育／リーダー育成は企業の目標を達成する上で必須だと見ている。
●69％が、教育／リーダー育成はより効率的に仕事を行なう能力を高めると考えている。
最良の従業員を維持するために、46％の日本の上級幹部が教育／リーダー育成への投資は必要だと答え、一方で33％が現在の取り組み方を改善する必要があると考えています。
幹部教育で重要視されるのは以下の点です。
●リーダーシップの能力(44％)
●戦略および計画(44％)
●戦略の実行(42％)
●鋭い商才(41％)
特に日本の企業幹部において、幹部教育に期待する社内の主な成果は、従業員の能力が向上する(56％)、従業員がチーム指導および管理のスキルを習得する(55％)、会社の戦略およびビジョンに対する従業員の理解を深める(44％)でした。驚くことに、企業内の従業員定着の改善は、17％と最も低い結果でした。
◆リーダー育成の課題
前向きに捉えられる結果も多くありましたが、今回のアンケート調査では一部の研修やリーダー育成プログラムが期待通りでないことも明らかになりました。幹部教育へのこれまでの投資が企業に付加価値をもたらしたと考えている最高幹部は日本ではたった28％でした。
以前の投資に付加価値がなかったと考える回答では、その主な理由として以下の点が不十分だったとしています。
●企業内ではっきりとした成果が見える(35％)
●企業のニーズに対応している(33％)
●過去のプログラムの成否を評価する(33％)
Financial Times | IE Business School Corporate Learning AllianceのCEOであるヴァンディック・シルベイラ氏は、「企業幹部は、ビジネス環境における競争の高まりや技術およびサイバーセキュリティへの対処など、数多くの問題に直面しています。当社のアンケート調査によって、企業がこうした課題に取り組み、次世代のビジネスリーダーを育成する上で、幹部教育が重要な役割を果たしていることが明らかになりました」と述べています。
2017年度 Corporate Learning Pulse国際調査レポートとビデオサマリー(いずれも英語のみ)は、次のリンクから入手することができます。
http://resources.ftiecla.com/en-gb/pulse2017/
◆Corporate Learning Pulse Surveyについて
本年度のCorporate Learning Pulse国際調査は、世界各国の経営幹部、人事、L＆D(従業員の研修および育成) 専門家を対象に年に一度実施されるアンケート調査の第2弾です。2016年のアンケート調査は、西ヨーロッパの600人のビジネスリーダーを対象に、2017年のアンケート調査は、西ヨーロッパ、中東、日本、中国の939人の企業幹部を対象に、それぞれ実施されました。
◆Financial Times | IE Business School Corporate Learning Allianceについて
2014年12月の創立以来、アカデミック・エクセレンスと実践的な見識、受賞歴を誇るFinancial Timesのジャーナリストとビジネスのグローバルリーダーを組み合わせた世界最高水準のビジネスの専門知識で、実践的かつ的確で評価しやすくカスタマイズされた研修プログラムを提供。企業が複雑なビジネス環境で直面する課題に対処できるようにサポートしています。FT | IE Corporate Learning Allianceは、トップクラスのビジネススクールやセミナーで構成されており、ビジネスの規模を問わず、海外、国内、地域などの専門家、広範囲の才能、能力、人材を提供しています。
The Financial Timesは、125年以上にわたって企業から支持されている経済紙で、その信頼性、誠実さ、正確性により世界的に評価されています。
IE Business Schoolは世界を牽引するリーダーとして一流の国際的MBAプログラムを提供しています。
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