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国内シェアNo1 MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、私物端末アクセスによるシャドーITへの対策を含んだメジャーバージョンアップを実施 〜MDM管理端末以外からのOffice 365／G Suiteの利用を制御〜
[17/06/29]
提供元：@Press
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AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム)は、国内シェアNo.1※1、2、3のMDM※4・PC管理サービス「Optimal Biz」を2017年6月30日に9.0.0へメジャーバージョンアップいたします。本バージョンアップでは、Microsoft Office 365※5（以下 Office 365)ならびにG Suite※6をMDM管理端末からのみ利用を許可する「アクセス制御」機能を搭載します。これにより、MDMサービスと別にアクセス制限ソリューションを導入することが不要となり、手軽にシャドーIT※7対策が実現できます。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/131819/LL_img_131819_1.png
「アクセス制御」機能イメージ図
■「アクセス制御」機能について
Office 365やG SuiteといったSaaSアプリの普及に伴い、企業が管理していない私物のスマートデバイスで不正にSaaSアプリへ接続し、機密情報を取得、業務を行うシャドーITが新たなセキュリティ課題となっています。シャドーITはシステム管理者の管理下にない端末で行われ、企業が定めたセキュリティポリシーが適用されず、紛失・盗難時のデータ消去や画面ロックをかけるなどの情報漏洩対策を実施できないため、企業にとって大きなセキュリティ上のリスクとなっています。
このシャドーIT対策のためには、システム管理者がシャドーITについての理解を深めた上で、それに対して対策案を検討し、検討結果に適合する製品の選定を行う必要があります。さらに、シャドーIT対策製品の初期導入作業や製品運用なども実施しなければならず、システム管理者の負担がより深刻となります。
https://www.atpress.ne.jp/releases/131819/img_131819_2.png
このたび「Optimal Biz」に搭載された「アクセス制御」機能を新たに利用することで、システム管理者は手軽にシャドーIT対策が行えるようになります。
◆「アクセス制御」機能概要
「アクセス制御」機能は、Office 365ならびにG Suiteにログインする際に、「Optimal Biz」で管理されている端末かどうかを判定し、管理されている端末のみログインを許可する機能です。この機能により、シャドーITによる業務データなどの機密情報漏えいを未然に防ぐことが期待されます。また、シャドーIT対策を手軽に実現し、かつ「アクセス制御」だけでなく、端末管理までワンストップで提供することで、システム管理者の「導入」ならびに「運用」コストを抑えることが可能です。
■その他新規追加機能について
「アクセス制御」機能のほか、本バージョンアップで以下の特長的な新機能を提供いたします。
◆「ファイル配信管理」機能(Android(TM))
「ファイル配信管理」機能は、管理者が指定するファイルの配信を行う機能です。管理者は配信スケジュールの設定ならびに配信状況の把握を行うことができます。また、ファイル配信が未完了の端末へは、任意のタイミングで管理者より再配信指示を行えるため、システム管理者の作業負担を軽減します。
◆「Optimal Biz」管理画面デザイン刷新
多機能化に伴い、操作手順が複雑になった「Optimal Biz」の管理画面を新たなデザインに刷新します。本バージョンアップでは、豊富な各機能の設定画面へのアクセスを直感的にするために導線を整理し、メニュー構造の改善を行いました。今後、メニュー構造以外の改善も順次進めてまいります。
新デザインは、お客様から頂戴したフィードバックをもとに刷新を行いました。その結果、改善前後で行ったユーザーテストでは、操作の所要時間が1／3となり※8、これまでの操作をより素早くおこなえるようになります。
◆「Optimal Biz」管理画面新デザイン
https://www.atpress.ne.jp/releases/131819/img_131819_3.png
■「Optimal Biz」バージョン9.0.0その他新機能
◆新規オプションサービス
機能 ：アクセス制御
対応OS：Android(TM)／iOS／Windows
概要 ：「アクセス制御」機能は、Office 365ならびにG Suiteにログイン
する際に、「Optimal Biz」で管理されている端末かどうかを
判定し、管理されている端末のみログインを許可する機能です。
※本バージョンでは、G Suite環境に対応しているOSはiOS、
Windowsのみとなり、今後のバージョンアップにて
Android(TM)環境に対応する予定です。
機能 ：ファイル配信管理
対応OS：Android(TM)
概要 ：管理者が指定するファイルの配信を行う機能です。
管理者は配信スケジュールの設定ならびに
配信状況の把握を行うことができます。
機能 ：カテゴリフィルタリング
対応OS：Android(TM)／iOS
概要 ：URLを直接指定せず、カテゴリを指定することによる
Webフィルタリング機能を提供します。
インターネット接続管理オプションのご契約ならびに
「Optimal Biz Browser」のご利用を前提としています。
機能 ：デバイス証明書
対応OS：Android(TM)／iOS／Windows
概要 ：スマートデバイスにインストールできるデバイス証明書の
発行サービスを提供します。
スマートデバイスから社内システムやSaaSアプリなどへ
アクセスする際のデバイス認証などに本オプションを
利用することで、よりセキュアな運用を実現します。
機能 ：Optimal Biz Second Sight
対応OS：Android(TM)／iOS
概要 ：スマートグラス、スマートフォン、タブレットのカメラを用いて
映像を共有することで、現場作業をサポートできる
遠隔作業支援ソリューション「Optimal Second Sight」を
「Optimal Biz」のオプションサービスとして提供開始します。
※詳細は以下をご覧ください。
https://www.optim.co.jp/remote/secondsight/
◆Android(TM)向け
機能：Optimal Biz AntiVirus
powered by TREND MICRO Android(TM) 7.0対応
概要：ウイルス対策オプションがAndroid(TM) 7.0に対応します。
◆管理画面向け
機能：管理画面デザイン刷新
概要：多機能化に伴い、操作手順が複雑になった「Optimal Biz」の
管理画面を新たなデザインに刷新します。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」とは、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PC管理サービスであり、Webブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
詳しくは下記Webサイトをご覧ください。
https://www.optimalbiz.jp
※1 出典：2017年3月1日、当社調べ。国内外の著名な調査会社4社より発刊された、2015年度調査レポートにおいて、各調査会社が調査を実施した調査結果を当社が集計した結果より。詳しくは以下のURLをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/21261
※2 出典：テクノ・システム・リサーチ、2017年1月発刊、「2016-2017年版 PC資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年 「2016年 メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳」、「2016年 メーカーシェア 売上金額内訳」、「ユーザー規模別売上状況 - 99人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 100〜999人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 1,000人以上」、「提供方式別売上状況 - SaaS」、「OEM シェア」実績値。
※3 出典：富士キメラ総研2017年3月29日発刊、「エデュケーションマーケット 2017」、MDM マーケットシェア(金額：2015年度実績)、文教市場(金額ベース)より。
※4 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※5 Microsoft Office 365：Microsoftがサブスクリプション形式で提供するサービスで、Microsoft Officeなどのアプリケーションの最新バージョンやクラウド上での同サービスが利用できます。また、さまざまなプランが提供されており、ユーザーは自身に適したプランを選択して利用できます。法人向けのプランでは、Microsoft Exchange OnlineやMicrosoft SharePoint Onlineといった、同社が提供するクラウドサービスもセットで提供されています。
※6 G Suite：Googleがサブスクリプション形式で提供している、クラウド上のグループウェアならびにオフィススイート。
※7 シャドーIT：私物のパソコンやスマートフォン、タブレット型端末などを、会社の許可を得ずに業務に利用すること。
※8 出典：2017年6月28日、当社調べ。4タイプ(Optimal Biz利用経験あり、Optimal Biz利用経験なし、Optimal Biz利用経験なしかつ他社MDM利用経験あり、Optimal Biz利用経験なしかつ他社MDM利用経験なし)の被験者が、あらかじめ用意されたテストシナリオを、従来のデザインと新デザインの2回実施し、シナリオ開始から終了までの時間の平均値の合計を比較した結果より。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 417,711,872円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、
サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/131819/LL_img_131819_1.png
「アクセス制御」機能イメージ図
■「アクセス制御」機能について
Office 365やG SuiteといったSaaSアプリの普及に伴い、企業が管理していない私物のスマートデバイスで不正にSaaSアプリへ接続し、機密情報を取得、業務を行うシャドーITが新たなセキュリティ課題となっています。シャドーITはシステム管理者の管理下にない端末で行われ、企業が定めたセキュリティポリシーが適用されず、紛失・盗難時のデータ消去や画面ロックをかけるなどの情報漏洩対策を実施できないため、企業にとって大きなセキュリティ上のリスクとなっています。
このシャドーIT対策のためには、システム管理者がシャドーITについての理解を深めた上で、それに対して対策案を検討し、検討結果に適合する製品の選定を行う必要があります。さらに、シャドーIT対策製品の初期導入作業や製品運用なども実施しなければならず、システム管理者の負担がより深刻となります。
https://www.atpress.ne.jp/releases/131819/img_131819_2.png
このたび「Optimal Biz」に搭載された「アクセス制御」機能を新たに利用することで、システム管理者は手軽にシャドーIT対策が行えるようになります。
◆「アクセス制御」機能概要
「アクセス制御」機能は、Office 365ならびにG Suiteにログインする際に、「Optimal Biz」で管理されている端末かどうかを判定し、管理されている端末のみログインを許可する機能です。この機能により、シャドーITによる業務データなどの機密情報漏えいを未然に防ぐことが期待されます。また、シャドーIT対策を手軽に実現し、かつ「アクセス制御」だけでなく、端末管理までワンストップで提供することで、システム管理者の「導入」ならびに「運用」コストを抑えることが可能です。
■その他新規追加機能について
「アクセス制御」機能のほか、本バージョンアップで以下の特長的な新機能を提供いたします。
◆「ファイル配信管理」機能(Android(TM))
「ファイル配信管理」機能は、管理者が指定するファイルの配信を行う機能です。管理者は配信スケジュールの設定ならびに配信状況の把握を行うことができます。また、ファイル配信が未完了の端末へは、任意のタイミングで管理者より再配信指示を行えるため、システム管理者の作業負担を軽減します。
◆「Optimal Biz」管理画面デザイン刷新
多機能化に伴い、操作手順が複雑になった「Optimal Biz」の管理画面を新たなデザインに刷新します。本バージョンアップでは、豊富な各機能の設定画面へのアクセスを直感的にするために導線を整理し、メニュー構造の改善を行いました。今後、メニュー構造以外の改善も順次進めてまいります。
新デザインは、お客様から頂戴したフィードバックをもとに刷新を行いました。その結果、改善前後で行ったユーザーテストでは、操作の所要時間が1／3となり※8、これまでの操作をより素早くおこなえるようになります。
◆「Optimal Biz」管理画面新デザイン
https://www.atpress.ne.jp/releases/131819/img_131819_3.png
■「Optimal Biz」バージョン9.0.0その他新機能
◆新規オプションサービス
機能 ：アクセス制御
対応OS：Android(TM)／iOS／Windows
概要 ：「アクセス制御」機能は、Office 365ならびにG Suiteにログイン
する際に、「Optimal Biz」で管理されている端末かどうかを
判定し、管理されている端末のみログインを許可する機能です。
※本バージョンでは、G Suite環境に対応しているOSはiOS、
Windowsのみとなり、今後のバージョンアップにて
Android(TM)環境に対応する予定です。
機能 ：ファイル配信管理
対応OS：Android(TM)
概要 ：管理者が指定するファイルの配信を行う機能です。
管理者は配信スケジュールの設定ならびに
配信状況の把握を行うことができます。
機能 ：カテゴリフィルタリング
対応OS：Android(TM)／iOS
概要 ：URLを直接指定せず、カテゴリを指定することによる
Webフィルタリング機能を提供します。
インターネット接続管理オプションのご契約ならびに
「Optimal Biz Browser」のご利用を前提としています。
機能 ：デバイス証明書
対応OS：Android(TM)／iOS／Windows
概要 ：スマートデバイスにインストールできるデバイス証明書の
発行サービスを提供します。
スマートデバイスから社内システムやSaaSアプリなどへ
アクセスする際のデバイス認証などに本オプションを
利用することで、よりセキュアな運用を実現します。
機能 ：Optimal Biz Second Sight
対応OS：Android(TM)／iOS
概要 ：スマートグラス、スマートフォン、タブレットのカメラを用いて
映像を共有することで、現場作業をサポートできる
遠隔作業支援ソリューション「Optimal Second Sight」を
「Optimal Biz」のオプションサービスとして提供開始します。
※詳細は以下をご覧ください。
https://www.optim.co.jp/remote/secondsight/
◆Android(TM)向け
機能：Optimal Biz AntiVirus
powered by TREND MICRO Android(TM) 7.0対応
概要：ウイルス対策オプションがAndroid(TM) 7.0に対応します。
◆管理画面向け
機能：管理画面デザイン刷新
概要：多機能化に伴い、操作手順が複雑になった「Optimal Biz」の
管理画面を新たなデザインに刷新します。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」とは、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PC管理サービスであり、Webブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
詳しくは下記Webサイトをご覧ください。
https://www.optimalbiz.jp
※1 出典：2017年3月1日、当社調べ。国内外の著名な調査会社4社より発刊された、2015年度調査レポートにおいて、各調査会社が調査を実施した調査結果を当社が集計した結果より。詳しくは以下のURLをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/21261
※2 出典：テクノ・システム・リサーチ、2017年1月発刊、「2016-2017年版 PC資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年 「2016年 メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳」、「2016年 メーカーシェア 売上金額内訳」、「ユーザー規模別売上状況 - 99人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 100〜999人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 1,000人以上」、「提供方式別売上状況 - SaaS」、「OEM シェア」実績値。
※3 出典：富士キメラ総研2017年3月29日発刊、「エデュケーションマーケット 2017」、MDM マーケットシェア(金額：2015年度実績)、文教市場(金額ベース)より。
※4 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※5 Microsoft Office 365：Microsoftがサブスクリプション形式で提供するサービスで、Microsoft Officeなどのアプリケーションの最新バージョンやクラウド上での同サービスが利用できます。また、さまざまなプランが提供されており、ユーザーは自身に適したプランを選択して利用できます。法人向けのプランでは、Microsoft Exchange OnlineやMicrosoft SharePoint Onlineといった、同社が提供するクラウドサービスもセットで提供されています。
※6 G Suite：Googleがサブスクリプション形式で提供している、クラウド上のグループウェアならびにオフィススイート。
※7 シャドーIT：私物のパソコンやスマートフォン、タブレット型端末などを、会社の許可を得ずに業務に利用すること。
※8 出典：2017年6月28日、当社調べ。4タイプ(Optimal Biz利用経験あり、Optimal Biz利用経験なし、Optimal Biz利用経験なしかつ他社MDM利用経験あり、Optimal Biz利用経験なしかつ他社MDM利用経験なし)の被験者が、あらかじめ用意されたテストシナリオを、従来のデザインと新デザインの2回実施し、シナリオ開始から終了までの時間の平均値の合計を比較した結果より。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 417,711,872円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、
サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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