このエントリーをはてなブックマークに追加
SEOTOOLSロゴ画像

SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。

Lotte LogisticsとKCTCがBI、CPM、SCM及びS&OPのソリューションとして、BOARD Softwareを採用、製品自体がInfo-Tech Research Group始め様々なIT調査ベンダーによりTopランクに位地付けられ、日本での導入実績並びに売上成長率も3桁成長にて年々増加

ビジネス情報収集、業績管理、アナリティクスを統合した唯一のソリューションを提供する世界有数のソフトウエアプロバイダーであるBOARD Software株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:木村 真吾、以下、BOARD Software)は、このたびLotte Logistics様とKCTC様が経営戦略BI、予算管理、サプライチェーンマネジメント、そしてS&OPのソリューションとして、BOARD Softwareを採用したことを発表いたします。今後、BOARDソリューションを軸としたシステム運用により、グローバルにある支社のPLなど様々な指標を管理し、合理的な経営判断を促し、3PL並びに4PLにおけるアジリティを向上させ、業績へ貢献出来る形でのサービス強化を図っていきます。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/144082/LL_img_144082_1.jpg
BOARD Software株式会社 代表取締役社長 木村 真吾氏(虎ノ門本社 社長室にて)

また、世界30,000人のITプロフェッショナルへサービス展開をしているInfo-Tech Research Groupは指標において、様々な競合製品と比較した結果、BOARD Softwareをエンタープライズチャンピオンとして、1位にランク付けいたしました。Info-Tech Research Groupは次のように製品を推奨しています。「ビジネス情報収集、業績管理、アナリティクスにおけるソリューションを探しているのであれば、BOARD Softwareは最も堅実な選択肢です。」更に、ガートナーが新たなサービスとして立ち上げたFrontRunnersもBOARD Softwareをインダストリーリーダーとして、ランク付けしています。このように、多くの企業が参入する当業界において、大手リサーチ会社各社はBOARD Softwareを高く評価しています。
他社と異なる特徴としては特に、「高機能」「柔軟性の高さ」ということが挙げられています。

■業績管理(CPM)
■予測分析(Analytics)
■ビジネスインテリジェンス(BI)
■コラボレーション(Social)
■人工知能(Cognitive AI)
■IoT準拠エンジン(BigBEng)
■HBMP(In-Memory)

上記のようなメイン機能を基に、オンプレミス、クラウド、モバイル上で、経理・財務・経営企画、人事・総務、情報システムなど、企業の管理部門が必要とする多くのデータを一元管理することを可能とし、各部署が連動しながら企業の意思決定に必要な情報を効率よく収集出来ることが、各社から評価されている理由です。

最後に、お蔭様で日本での導入実績及び売上成長率も3桁成長にて年々増加しております。具体的には、海外では46%の成長率、日本では都内に複数拠点を構え、現時点では390%以上の成長率となっております。1,000人以上のコンサルタントと3,500社以上の導入実績を誇るBOARD Softwareの特徴は、競合他社が企業買収を繰り返してソリューションを提供しているのに対し、全てを自社開発していることです。また、創業以来一度も赤字を計上していないのも、特徴であり強みとも言えます。BOARD Software 代表取締役社長 木村 真吾 氏 (President and Representative Director:Mr. Shingo Kimura)は次のように説明しています。「BIソリューションベンダーとして誕生したBOARD Softwareは、徐々にCPMの機能を取り込んで進化してきました。
このため、分析対象となるデータは幅広いです。 ERPなどの財務系のデータは勿論のこと、経営企画のデータや在庫データ、人事、マーケティング、サプライチェーンなど、企業内のあらゆるデータが分析の対象になります。」

尚、手前味噌ではございますが、財務系も含めた企業内のあらゆるデータを分析対象とするだけに、その構築は大がかりになる印象が強い反面、実はBOARD Softwareの開発スピードは非常にアジャイルです。弊社の「ビジュアルモデリング」により、データベースの作成、更新、データ表示、分析などに必要な全ての機能を「カプセル」と呼ばれる1つの環境で提供する仕組みがございまして、カプセルには、レポート、グラフ、スプレッドシート、フォルダ、ダッシュボードなどの任意のオブジェクトを格納でき、ユーザーは、これらのオブジェクトをドラッグ&ドロップで配置するだけでデータベースを同期したり、アプリケーションを開発したりできます。
また、インタラクティブなダッシュボードやドリルダウン可能な2次元/3次元チャートも備え、ワークフローやデータエントリーの機能も備えております。更に、AIによる会話型の検索機能もユニークでして、例えば「部門別の売上と予算を調べて!」とシステムに問いかけると、必要な情報を瞬時に返してくれます。

また、IoTに取り組む企業がBOARD Softwareを選択する例も増えております。例えば、国内の超大手流通企業様は、BIのリプレースに合わせて、IoTへの全社的な取り組みを本格化する基盤としてBOARD Softwareを選択しております。 更に、海外の大手グローバル製造企業は世界中に分散したSAPを含む基幹システムの情報を統合し、事業ユニットごとの価値を算出するためにBOARD Softwareを導入し、その結果、事業価値評価にかかる期間を2ヶ月から2週間に短縮し、事業販売管理コストを30%、システム管理コストを40%低減することに成功しました。日本と密接な関係にある、ある大国の海軍にも導入され、大統領への3.7兆円にものぼる人員予算についてのレポーティングにも使われております。

このように、BOARD Softwareの機能は極めて広範囲に亘り、ワークフロー機能も備えているので、日本企業特有の企業文化とも親和性が高いと言えますし、IoTへの対応も問題なく、膨大なデータを処理できる独自開発したIoT準拠のデータベースエンジンを搭載しております。パフォーマンスはハドゥープを上回り、データ更新できるライトバック機能も備え、かつ使い易さを追求したエンジンとなります。餅は餅屋ではございませんが、単にデータを可視化したい、データを使って何かをしたいという曖昧な意識ではなく、「データを使って利益を出す」という明確な意思とビジョンを持つ企業様にとって、BOARD Softwareは貢献度の高いソリューションであると自負しております。

木村氏は、次のように述べています。 「弊社は日本でも外資系コンサルティングBIG4の複数社とアライアンスにてパートナーシップを組んでいたり、水面下でも協業しておりますが、昨今お客様からのご相談で多いのが如何にグローバルで勝ち残れるかという内容です。他社に追随するばかりの保守的な発想では、グローバルにおける変化の激しい時代に取り残されてしまいます。そのため、こうした時代を生き抜くための“攻めのソリューション”としてBOARD Softwareを位置付け、ご提案しています。
我々はレッドオーシャンではなく、ブルーオーシャン戦略をとっており、三種の神器であるBI、アナリティクス、そしてCPMにおけるソフトウエアベンダーとして、お客様と一体となった“Go-To-Market”モデルにより、即効性のある具体的な成果を出し、競争力向上に繋げていきたいと考えております。」


◆BOARD Software株式会社 概要
会社名: BOARD Software株式会社
代表者: 代表取締役社長 木村 真吾
設立 : 2012年1月
所在地: 東京都港区虎ノ門4-3-1 城山トラストタワー27階
URL : http://www.board.com/jp


◆BOARDについて
(“The New World of Business Intelligence and Performance Management”
http://www.board.com/jp/why-board )
BOARDは意思決定の改善を通じた業績改善のためのソフトウエアで世界をリードしています。ビジネス情報収集、企業業績管理、アナリティクスを単一の製品にまとめた「BOARDマネジメント・インテリジェンス」ソリューションでは、組織全体の業績を可視化して共有でき、組織内で情報の一元化を図ることが可能です。1994年以来、BOARDは多くのお客様に利用され、意思決定の改善を通じて業績の向上に貢献してきました。BOARDは世界的な再販ネットワークを持ち、世界各地に国内パートナーを有しています。
@Pressリリースへ
SEOTOOLS News Letter

SEOに役立つ情報やニュース、SEOTOOLSの更新情報などを配信致します。


 powered by blaynmail
ブロードバンドセキュリティ
SEOTOOLSリファレンス
SEO対策
SEOの基礎知識
SEOを意識したサイト作り
サイトマップの作成
サイトの登録
カテゴリ(ディレクトリ)登録
カテゴリ登録(モバイル
検索エンジン登録
テキスト広告
検索連動型(リスティング)広告
プレスリリースを利用したSEO


TOPへ戻る