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エスピーアイ独自消費者調査データベース“SCS”による日本におけるメディアハビット分析：第五弾「SNS詳細分析、アカウント・フォロワー数・SNSでの行動」
[18/11/20]
提供元：@Press
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企業のマーケティング・広告宣伝活動における費用／価格／投資対効果についての、測定／ベンチマーキング／透明化／最適化、を使命とする株式会社エスピーアイ(所在地：東京都千代田区、代表取締役：道端 智之)は、独自に保有する「SCS(エスピーアイ・コンシューマー・サーベイ)」を活用し、日本における最新のメディアハビット分析を行い、その結果の一部を公表しています。
今回は第五弾として、「SNS詳細分析、アカウント・フォロワー数・SNSでの行動」結果を公表します。
なお、【1】絶対値、【2】affinity(各ターゲットの注目度÷調査対象全体の注目度、つまり“各ターゲットだからこその活用アイテム＝ターゲットと親和性の高いアイテム”)、の2軸で分析を実施しています。
■「SCS(エスピーアイ・コンシューマー・サーベイ)」とは
急速に細分化しているメディア環境に対応し、真のメディア・リサーチ・ソリューションのために開発された、当社独自の統計型消費者インサイト・リサーチ・ツールで、7,000sample以上のデータからなるシングルソースのメディアハビット調査パネルです。
(1) 保有アカウント率(account ownership％)、最もアクセスするアカウント(most access％)、use％(最もアクセスするアカウント÷保有アカウント)
1. 全合計
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/LL_img_170561_1.jpg
全合計
保有アカウントは、LINEがトップで50％以上、Twitter・Facebookが33％前後で2・3位。最もアクセスするアカウントは、LINEがトップ、Twitterが2位、Facebookが3位。use％は、LINEがトップ、Twitterが2位、Facebookが3位、となりました。
2. 性年齢別affinity
こちらは、保有アカウント率(account ownership％)、にて分析を実施しました。ターゲット毎に大きく特徴が出ます。
TeenはTwitter・Google+・LINE・WhatsApp・Snapchat・Tumblr、で1位。
F1は、Instagram・Pinterest・mixi・Facebookで1位。
M3は、全体的に低いものの、LinkedInでは1位となり、高レベル人材ヘッドハンティング用ツールとしてのLinkedIn活用を裏付けるものと考えられます。
なお、LinkedInは、M1がM3に続き僅差で2位、でした。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_2.jpg
(2) SNS、フォロワー数
1. フォロワー数区分
調査が、1-5人・6-10人・11-25人・26-50人・51-100人・101-200人・201-500人・501人以上、という区切りで実施された為、その区切りでの分析結果です。
Google+、Pinterest、Tumblr、は、比較的フォロワー数が少数の場合が多い、という事が解ります。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_3.jpg
2. 推定フォロワー数
前項調査結果を基に、各回答項目の人数の中間値を「推定フォロワー数」として、各SNSアカウントの推定フォロワー数の平均、を算出しました。
Twitterが105人でトップ、WhatsAppが83人で2位、Facebookが76人で3位、でした。
TwitterとFacebookについては、1 to 1のツールというより、お手軽な1 to allへのツールがフォロワー数も多い、という事だと考えられます。LINEは1 to 1ツールであるという意味合いが強いので、アカウント数や使用頻度は圧倒的上位ですが、フォロワー数では上位に来なかった、という事でしょう。
WhatsAppは、保有アカウント率(account ownership％)が0.8％、最もアクセスするアカウント(most access％)が0.1％と、そもそものユーザー数が少ないので、使っている人はとても活用してフォロワーも多い、という事かもしれません。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_4.jpg
(3) SNSでの行動
SNSでの行動、各アカウントでの行動率シェア％(各行動率％÷各行動率の合計％)
純粋な行動率％にすると、利用率の高いSNSに全体が引っ張られて、SNS自体の特徴が見えなくなってしまいます。
そこで、各アカウントでの行動率シェア％(各行動率％÷各行動率の合計％)、として、各SNSでの行動の特徴を可視化しましたが、こうすると各SNSの特徴が極めて良く解ります。
LINEは、「メッセージを送る・メッセンジャーでチャットをする」という2つが圧倒的で、「ゲームをする」がGoogle+に次いで2位ではありますが、これは完全な1 to 1ツールで、メールの代替物と言って良いでしょう。そうすると、今各企業はLINEでのコミュニケーションに頭を悩ませていますが、これはもはやマスメディア等と呼べるものでは全く無い、という大前提から物事を考える必要があります。
一方、Instagramは、「写真の投稿・動画の投稿・有名人のファンになる・インターネットのメッセージや活動にハッシュタグ(＃)をつける」、といった“投稿＆人ベースの興味・情報収集”ツールだという事が解ります。商品やキャンペーンそのもの、というよりは、例えば有名人を介したキャンペーンや商品訴求に適している、と言えるのではないでしょうか。
LinkedIn、は、前段でも述べたように、やはりここでも「仕事のパートナーを探す・仕事や求人を探す」項目でトップになっています。
このように、SNSを活用するには、単に「利用率」で見るのでは無くて、その特徴や使われ方をしっかり把握した上で活用しないと、完全的外れになってしまう、というのが良く解ります。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_5.jpg
このように、単純に性年齢別に区切っても、かなりの事実が判明します。SNSをメディアとして有効に活用する、もっと言えば「SNSをメディアとして活用して良いのか？」判断する為には、そしてSNSによるコミュニケーションを丁寧に行う為には、このような情報をベースに実施する事が欠かせません。
SNSは、メディアのようで、メディアではありません。むしろ、広報・お客様相談室・企業の展示場や店舗、のような存在ではないでしょうか。それを、あたかもweb/digital上にあって広告を出せるからと言って、安易にメディア＝媒体として捉えて、メディアプランの中に他広告媒体・通常のweb/digital広告と同列にしてプランし語るのは、単純に“オカシイ”事ではないでしょうか。
広告メディアに関するこういった調査は、単純な媒体選択やコミュニケーション戦略だけで無くて、そもそもの考え方やモノの定義を再確認する、といった意味でも活用できます。
単純なデータ、という事では無くて、そこから見出せるものは何か、という所を常に意識しつつ、こういったデータを基に、マーケティング・コミュニケーションを最適化していきたいものです。
＜本レポートの引用・転載・使用に関する注意事項＞
＊掲載レポートは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
例：株式会社エスピーアイの分析によると〜…
＊記載情報については、当社による現時点での分析結果・意見であり、こちらを参考にしてのいかなる活動に関しても法的責任を負うことはできません。
【株式会社エスピーアイについて】
エスピーアイは、テレビCMを始めとした広告の価格妥当性調査、宣伝活動や広告キャンペーンの投資効率計測、競合メディア露出量分析(広告＆広告以外)、コミュニケーションやメディアに関するコンサルティングやアドバイザー業務、消費者インサイトや商品・ブランドに関する分析等を通じて広告宣伝やマーケティングの投資効率把握と改善を行う、日本の広告業界では草分け的なコンサルティング会社です。
独自データベース、テレビ視聴率データ、高度な統計手法等を駆使して、科学的・数値的なアプローチを基にしたサービスを展開しています。
社名： 株式会社エスピーアイ
本社： 〒101-0003 東京都千代田区一ツ橋2-4-4 一ツ橋別館3F
代表： 代表取締役 道端 智之
設立： 2014年(1995年設立の同名会社を承継)
日本アドバタイザーズ協会、日本マーケティング協会
URL ： http://www.spi-consultants.com/ja/
今回は第五弾として、「SNS詳細分析、アカウント・フォロワー数・SNSでの行動」結果を公表します。
なお、【1】絶対値、【2】affinity(各ターゲットの注目度÷調査対象全体の注目度、つまり“各ターゲットだからこその活用アイテム＝ターゲットと親和性の高いアイテム”)、の2軸で分析を実施しています。
■「SCS(エスピーアイ・コンシューマー・サーベイ)」とは
急速に細分化しているメディア環境に対応し、真のメディア・リサーチ・ソリューションのために開発された、当社独自の統計型消費者インサイト・リサーチ・ツールで、7,000sample以上のデータからなるシングルソースのメディアハビット調査パネルです。
(1) 保有アカウント率(account ownership％)、最もアクセスするアカウント(most access％)、use％(最もアクセスするアカウント÷保有アカウント)
1. 全合計
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/LL_img_170561_1.jpg
全合計
保有アカウントは、LINEがトップで50％以上、Twitter・Facebookが33％前後で2・3位。最もアクセスするアカウントは、LINEがトップ、Twitterが2位、Facebookが3位。use％は、LINEがトップ、Twitterが2位、Facebookが3位、となりました。
2. 性年齢別affinity
こちらは、保有アカウント率(account ownership％)、にて分析を実施しました。ターゲット毎に大きく特徴が出ます。
TeenはTwitter・Google+・LINE・WhatsApp・Snapchat・Tumblr、で1位。
F1は、Instagram・Pinterest・mixi・Facebookで1位。
M3は、全体的に低いものの、LinkedInでは1位となり、高レベル人材ヘッドハンティング用ツールとしてのLinkedIn活用を裏付けるものと考えられます。
なお、LinkedInは、M1がM3に続き僅差で2位、でした。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_2.jpg
(2) SNS、フォロワー数
1. フォロワー数区分
調査が、1-5人・6-10人・11-25人・26-50人・51-100人・101-200人・201-500人・501人以上、という区切りで実施された為、その区切りでの分析結果です。
Google+、Pinterest、Tumblr、は、比較的フォロワー数が少数の場合が多い、という事が解ります。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_3.jpg
2. 推定フォロワー数
前項調査結果を基に、各回答項目の人数の中間値を「推定フォロワー数」として、各SNSアカウントの推定フォロワー数の平均、を算出しました。
Twitterが105人でトップ、WhatsAppが83人で2位、Facebookが76人で3位、でした。
TwitterとFacebookについては、1 to 1のツールというより、お手軽な1 to allへのツールがフォロワー数も多い、という事だと考えられます。LINEは1 to 1ツールであるという意味合いが強いので、アカウント数や使用頻度は圧倒的上位ですが、フォロワー数では上位に来なかった、という事でしょう。
WhatsAppは、保有アカウント率(account ownership％)が0.8％、最もアクセスするアカウント(most access％)が0.1％と、そもそものユーザー数が少ないので、使っている人はとても活用してフォロワーも多い、という事かもしれません。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_4.jpg
(3) SNSでの行動
SNSでの行動、各アカウントでの行動率シェア％(各行動率％÷各行動率の合計％)
純粋な行動率％にすると、利用率の高いSNSに全体が引っ張られて、SNS自体の特徴が見えなくなってしまいます。
そこで、各アカウントでの行動率シェア％(各行動率％÷各行動率の合計％)、として、各SNSでの行動の特徴を可視化しましたが、こうすると各SNSの特徴が極めて良く解ります。
LINEは、「メッセージを送る・メッセンジャーでチャットをする」という2つが圧倒的で、「ゲームをする」がGoogle+に次いで2位ではありますが、これは完全な1 to 1ツールで、メールの代替物と言って良いでしょう。そうすると、今各企業はLINEでのコミュニケーションに頭を悩ませていますが、これはもはやマスメディア等と呼べるものでは全く無い、という大前提から物事を考える必要があります。
一方、Instagramは、「写真の投稿・動画の投稿・有名人のファンになる・インターネットのメッセージや活動にハッシュタグ(＃)をつける」、といった“投稿＆人ベースの興味・情報収集”ツールだという事が解ります。商品やキャンペーンそのもの、というよりは、例えば有名人を介したキャンペーンや商品訴求に適している、と言えるのではないでしょうか。
LinkedIn、は、前段でも述べたように、やはりここでも「仕事のパートナーを探す・仕事や求人を探す」項目でトップになっています。
このように、SNSを活用するには、単に「利用率」で見るのでは無くて、その特徴や使われ方をしっかり把握した上で活用しないと、完全的外れになってしまう、というのが良く解ります。
https://www.atpress.ne.jp/releases/170561/img_170561_5.jpg
このように、単純に性年齢別に区切っても、かなりの事実が判明します。SNSをメディアとして有効に活用する、もっと言えば「SNSをメディアとして活用して良いのか？」判断する為には、そしてSNSによるコミュニケーションを丁寧に行う為には、このような情報をベースに実施する事が欠かせません。
SNSは、メディアのようで、メディアではありません。むしろ、広報・お客様相談室・企業の展示場や店舗、のような存在ではないでしょうか。それを、あたかもweb/digital上にあって広告を出せるからと言って、安易にメディア＝媒体として捉えて、メディアプランの中に他広告媒体・通常のweb/digital広告と同列にしてプランし語るのは、単純に“オカシイ”事ではないでしょうか。
広告メディアに関するこういった調査は、単純な媒体選択やコミュニケーション戦略だけで無くて、そもそもの考え方やモノの定義を再確認する、といった意味でも活用できます。
単純なデータ、という事では無くて、そこから見出せるものは何か、という所を常に意識しつつ、こういったデータを基に、マーケティング・コミュニケーションを最適化していきたいものです。
＜本レポートの引用・転載・使用に関する注意事項＞
＊掲載レポートは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
例：株式会社エスピーアイの分析によると〜…
＊記載情報については、当社による現時点での分析結果・意見であり、こちらを参考にしてのいかなる活動に関しても法的責任を負うことはできません。
【株式会社エスピーアイについて】
エスピーアイは、テレビCMを始めとした広告の価格妥当性調査、宣伝活動や広告キャンペーンの投資効率計測、競合メディア露出量分析(広告＆広告以外)、コミュニケーションやメディアに関するコンサルティングやアドバイザー業務、消費者インサイトや商品・ブランドに関する分析等を通じて広告宣伝やマーケティングの投資効率把握と改善を行う、日本の広告業界では草分け的なコンサルティング会社です。
独自データベース、テレビ視聴率データ、高度な統計手法等を駆使して、科学的・数値的なアプローチを基にしたサービスを展開しています。
社名： 株式会社エスピーアイ
本社： 〒101-0003 東京都千代田区一ツ橋2-4-4 一ツ橋別館3F
代表： 代表取締役 道端 智之
設立： 2014年(1995年設立の同名会社を承継)
日本アドバタイザーズ協会、日本マーケティング協会
URL ： http://www.spi-consultants.com/ja/
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