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B-EN-G、SAP S/4HANA(R) Cloudの提供体制拡充
[18/11/27]
提供元：@Press
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東洋ビジネスエンジニアリング株式会社(東京都千代田区、取締役社長：大澤 正典、以下 B-EN-G)は、SAPジャパン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福田 譲、以下 SAPジャパン)が提供するクラウドERPスイート「SAP S/4HANA(R) Cloud」のご提供に関して、当社の主要顧客である製造業向け導入を中心課題として、他システム連携を含む新機能の検証、効果的かつ効率的な導入手法確立等の技術的強化を行い、提供体制を拡充して本格的な提供を開始いたしましたので発表します。
基幹システムのクラウド化は、他の業務領域に比べると遅れていましたが、セキュリティー関連を始めとする様々な技術の進歩と、先行事例による実証が進むにつれ、この1年で製造業各社における基幹システムクラウド化の検討が大幅に進んでいます。特に製造業では生産拠点の海外移管が激増しており、それに伴う各拠点のガバナンス見直し要請なども推進力となって、クラウド上に基幹システムを実装し、グローバルで利用する導入形態の検討が増えてきました。
「SAP S/4HANA Cloud」は、次世代ERPビジネススイート「SAP S/4HANA」のパブリッククラウド版SaaSであり、その最適化された業務機能を短期間・低コストで導入・稼動が可能です。AI・機械学習などの先端技術が組み込まれ、ユーザー企業の大幅な業務効率向上をサポートします。また、優れたユーザーエクスペリエンスを提供するマルチデバイス対応画面による操作性向上(SAP(R) Fiori*1)、ユーザー支援機能の強化(SAP(R) CoPilot*2)も加わり、昨今の基幹システムSaaSに対するニーズに的確にお応えいたします。
*1 Fiori ：使いやすく統一されたユーザーインターフェース
*2 CoPilot：ユーザーが業務を遂行することをあらゆる面から支援する
製造業のお客様に対する生産・販売業務領域を中心として国内外で豊富なERP導入実績を持つB-EN-Gは、SAP Ariba(R)やSAP Integrated Business PlanningなどのSAP社の業務部門向けクラウドソリューションの導入も得意としており、「SAP S/4HANA Cloud」の導入支援においても確実かつスピーディな導入と安定運用を強力にサポートいたします。また連結会計・予算管理やBIなどの経営管理ソリューションと組み合わせることにより、企業グループ経営管理の高度化に向けたご支援も可能です。
これにより、海外複数拠点のガバナンス導入、M＆Aにおけるシステム対応、情報システム部門の人的リソース問題の解消など、SaaSのメリットを享受しやすい企業向けのクラウド化に限らず、広くデジタル改革実現の一環として基幹システム刷新を検討されている企業等の多様な課題の解決に貢献してまいります。
今回の発表に対して、SAPジャパン株式会社から賛同文をいただきました。
SAPジャパン株式会社は、東洋ビジネスエンジニアリング株式会社が「SAP S/4HANA Cloud」の提供体制を拡充されたことを心より歓迎いたします。B-EN-Gは、日本で最初にSAP社と契約を結んだシステムインテグレーターであり、R/3、SAP ERP、S/4HANAと進化する中で、いつも当社と共に先進の製造業向けソリューションを提供してきた長く広く深い実績を持っています。そのB-EN-Gが準備万端、満を持しての取り組み強化に大いに期待しています。弊社の業務部門向けクラウドソリューションの導入経験も活かして、国内外のお客様への「SAP S/4HANA Cloud」短期導入や安定運用の支援に活躍されることを期待しています。
SAPジャパン株式会社
SAP S/4HANA Cloud事業本部
バイスプレジデント 本部長 関原 弘隆
当社が解説するSAP S/4HANAへの移行やSAP S/4HANA Cloudに関する資料について以下サイトを参照ください。
https://info.to-be.co.jp/s4hana
コーポレートサイト 本リリースページ
https://www.to-be.co.jp/news/press/2018/news1811127.html
■東洋ビジネスエンジニアリングについて
東洋ビジネスエンジニアリングはIT企画、BPR 実施のビジネスコンサルティング、IT導入コンサルティングから、システム構築サービス、運用サービスにわたり、ERPを中心に豊富な実績を有するビジネスエンジニアリング企業です。またERPをベースとしたSCM導入支援ならびに中国やタイなどアジア諸国、北米などを中心にグローバル展開支援での実績を積み重ねています。
東洋ビジネスエンジニアリングの詳細は、https://www.to-be.co.jp をご覧ください。
＊SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
＊本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
基幹システムのクラウド化は、他の業務領域に比べると遅れていましたが、セキュリティー関連を始めとする様々な技術の進歩と、先行事例による実証が進むにつれ、この1年で製造業各社における基幹システムクラウド化の検討が大幅に進んでいます。特に製造業では生産拠点の海外移管が激増しており、それに伴う各拠点のガバナンス見直し要請なども推進力となって、クラウド上に基幹システムを実装し、グローバルで利用する導入形態の検討が増えてきました。
「SAP S/4HANA Cloud」は、次世代ERPビジネススイート「SAP S/4HANA」のパブリッククラウド版SaaSであり、その最適化された業務機能を短期間・低コストで導入・稼動が可能です。AI・機械学習などの先端技術が組み込まれ、ユーザー企業の大幅な業務効率向上をサポートします。また、優れたユーザーエクスペリエンスを提供するマルチデバイス対応画面による操作性向上(SAP(R) Fiori*1)、ユーザー支援機能の強化(SAP(R) CoPilot*2)も加わり、昨今の基幹システムSaaSに対するニーズに的確にお応えいたします。
*1 Fiori ：使いやすく統一されたユーザーインターフェース
*2 CoPilot：ユーザーが業務を遂行することをあらゆる面から支援する
製造業のお客様に対する生産・販売業務領域を中心として国内外で豊富なERP導入実績を持つB-EN-Gは、SAP Ariba(R)やSAP Integrated Business PlanningなどのSAP社の業務部門向けクラウドソリューションの導入も得意としており、「SAP S/4HANA Cloud」の導入支援においても確実かつスピーディな導入と安定運用を強力にサポートいたします。また連結会計・予算管理やBIなどの経営管理ソリューションと組み合わせることにより、企業グループ経営管理の高度化に向けたご支援も可能です。
これにより、海外複数拠点のガバナンス導入、M＆Aにおけるシステム対応、情報システム部門の人的リソース問題の解消など、SaaSのメリットを享受しやすい企業向けのクラウド化に限らず、広くデジタル改革実現の一環として基幹システム刷新を検討されている企業等の多様な課題の解決に貢献してまいります。
今回の発表に対して、SAPジャパン株式会社から賛同文をいただきました。
SAPジャパン株式会社は、東洋ビジネスエンジニアリング株式会社が「SAP S/4HANA Cloud」の提供体制を拡充されたことを心より歓迎いたします。B-EN-Gは、日本で最初にSAP社と契約を結んだシステムインテグレーターであり、R/3、SAP ERP、S/4HANAと進化する中で、いつも当社と共に先進の製造業向けソリューションを提供してきた長く広く深い実績を持っています。そのB-EN-Gが準備万端、満を持しての取り組み強化に大いに期待しています。弊社の業務部門向けクラウドソリューションの導入経験も活かして、国内外のお客様への「SAP S/4HANA Cloud」短期導入や安定運用の支援に活躍されることを期待しています。
SAPジャパン株式会社
SAP S/4HANA Cloud事業本部
バイスプレジデント 本部長 関原 弘隆
当社が解説するSAP S/4HANAへの移行やSAP S/4HANA Cloudに関する資料について以下サイトを参照ください。
https://info.to-be.co.jp/s4hana
コーポレートサイト 本リリースページ
https://www.to-be.co.jp/news/press/2018/news1811127.html
■東洋ビジネスエンジニアリングについて
東洋ビジネスエンジニアリングはIT企画、BPR 実施のビジネスコンサルティング、IT導入コンサルティングから、システム構築サービス、運用サービスにわたり、ERPを中心に豊富な実績を有するビジネスエンジニアリング企業です。またERPをベースとしたSCM導入支援ならびに中国やタイなどアジア諸国、北米などを中心にグローバル展開支援での実績を積み重ねています。
東洋ビジネスエンジニアリングの詳細は、https://www.to-be.co.jp をご覧ください。
＊SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
＊本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
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