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日本経済社とインターアローズ、B2B企業向けデータ・インテリジェンス・ソリューション「Datanyze(データナイズ)」販売における業務提携
[19/01/10]
提供元：@Press
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2019年1月10日(木)、日本経済新聞社グループの広告会社である株式会社日本経済社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：冨田 賢)は、IT企業向け見込客獲得テクノロジーデータ「Datanyze(データナイズ)」のアジアパシフィック地区総販売代理店であるデジタルマーケティングエージェンシーの株式会社インターアローズ(本社：東京都品川区、代表取締役・CEO：男澤 洋二)と、「Datanyze(データナイズ)」の日本国内販売に関する業務提携を本格稼働しました。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/173856/LL_img_173856_1.png
Datanyzeロゴと取得データ
世界1,000社以上の著名IT、テクノロジーベンダー企業の営業及びマーケティング担当に広く利用される、「Datanyze(データナイズ)」は、高度な情報収集技術を用い「どの企業が、何時、どんなテクノロジーツールを導入したのか？」を利用企業に提供するテクノロジーデータツールです。
「Datanyze(データナイズ)」の主な利用シーンとして下記が想定されます。
(1) 競合他社のHPの分析、リサーチが必要な場合：
競合他社が、どのアドテク(アドテクノロジー)、マーテク(マーケティングテクノロジー)ツールを使っているのか、「Datanyze(データナイズ)」ですぐに調べることが可能になります。
(2) 自社HPに最新のツール導入を考えている場合：
候補となるツールをどの企業が採用しているか、「Datanyze(データナイズ)」で調べることで、実績のあるツールを選定することが可能になります。
(3) 自社のインサイドセールス強化を考えている場合：
「Datanyze(データナイズ)」の活用により、CRM(顧客関係管理)、MA(マーケティングオートメーション)商品候補を数ある商品の中から見つけ出すことが可能となります。
今回の業務提携により、日本経済社では、上記のシーンに遭遇した企業に対し、「Datanyze(データナイズ)」の提供により、B2B業界におけるデジタルとマーケティングの両面から積極的な支援を行っていきます。
つきましては、企業のマーケティング担当者を対象に、日本経済社、インターアローズ社共同による「Datanyze(データナイズ)」の商品説明会「日経社Datanyzeセミナー」を下記の概要の通り予定しています。
【日経社Datanyzeセミナーの概要】
『テックツールの採用見込み客と解約リスク客がわかるセールスデータDatanyze(データナイズ)』
1. 主催者 ：株式会社日本経済社
2. 後援 ：株式会社インターアローズ
3. 日時 ：2月1日(金)15:00〜16:30(開場14:30)
4. 会場 ：株式会社日本経済社 2階
5. 参加費 ：無料
6. 定員 ：40名 定員になり次第締め切ります。(先着順)
弊社同業他社の参加は不可。
7. 申込締切 ：2019年1月25日(金)
8. 申込URL ：下記のリンクよりアクセスしてお申し込み下さい。
https://eventregist.com/e/datanyze201902
9. スケジュール：
14:30 開場
15:00〜15:05 主催者挨拶
15:05〜15:30 Session 1
「Datanyze(データナイズ)とは」
講師：株式会社インターアローズ 代表取締役・CEO 男澤 洋二
15:30〜15:50 Session 2
「Datanyze(データナイズ)の具体的な利用方法
〜CRM、MAそしてABMへ〜」
講師：株式会社日本経済社 執行役員 菊地 伸行
15:50〜16:30 名刺交換会
【Datanyze(データナイズ)概要】
リアルタイムで世界250か国、3,500万ウェブ、9,000テクノロジーツール、300万モバイルアプリを解析して、競合テクノロジーツールの導入・解約など利用状況を抽出するデータを24時間毎にトラッキングし、「どの企業が、何時、どんなテクノロジーツールを導入したのか？」をIT企業へ提供する、米国Datanyze社の提供する最新データソリューション。さらに、Googleとのパートナーシップにより、ウェブとモバイル双方への高精度のトラッキング技術を可能にし、営業戦略を効率化できます。
また、登録ツールの導入・解約状況を毎日メール受信するアラート(お知らせ機能)や、既存顧客プロファイルの相関から商談効率の高い見込客リストを作成するプリディクト(見込客予測分析機能)なども実装します。
既に、世界1,000社以上のIT、テクノロジーベンダー企業の営業＆マーケティング担当に広く利用されています。日本においては、昨年5月より、インターアローズが販売を開始しました。
また、米国「Datanyze(データナイズ)」は、世界最大のBtoBソフトウェアレビューサービスG2Crowdから「2018ベストソフトウエア賞」を受賞しました。
本社 ： 米国カリフォルニア州San Mateo
CEO ： Ilya Semin
プラットフォーム： クラウドサービス、Chrome アドオン
価格 ： 年契約
クライアント ： MA、CRM、ECプラットフォーム、 A /B テスト、
リターゲティング、レコメンド、アドネットワーク、
動画広告、ビデオ、ネイティブアド、人事管理企業など
幅広い世界の1,000社以上： Google、Salesforce、Marketo、Hubspot、Criteo、
Rocket Fuel、Zendesk、CDNetworks、Fastly、
Brightcove、AdRol、 indeed、iCIMS、PayPal、
Magento など(日本クライアントを除く)
URL ： https://www.datanyze.jp/
図1 テクノロジーを導入する企業の一覧
https://www.atpress.ne.jp/releases/173856/img_173856_3.png
図2 企業の導入・解約テクノロジーをタイムラインで一覧
https://www.atpress.ne.jp/releases/173856/img_173856_4.png
【株式会社インターアローズ概要】
株式会社インターアローズは、東京と英国を拠点とするデジタルマーケティングエージェンシー。グローバルデータやアナリティクス、及び、世界先端のデジタル・マーケティング・ソリューションを提供しています。
アプリのダウンロード数と売上、MAU、DAUデータを提供する「PRIORI DATA(プライオリデータ)」、デジタル・マーケット測定のリーディング企業である「comScore(コムスコア)」、アプリのユーザビリティーを改善するアプリ解析ツール「Appsee(アップシー)」など海外10社以上の企業とパートナーシップを組んでいます。
URL： https://interarrows.com/
【株式会社日本経済社概要】
日本経済社は、日本経済新聞社グループ唯一の総合広告会社で、1942年の創立以来多くの企業のコミュニケーション戦略を支え続け、お客様の課題解決に最適なソリューションを提案。中でも、BtoB特にITテクノロジー分野に多数のクライアントを持ち、他にも教育や不動産、金融関連など、現在、インターネットマーケティングソリューションへのニーズが高まっている業界の効率的なマーケティング実現を精力的に支援している。
【本サービスに関するお問い合わせ】
株式会社日本経済社
担当 ： 久野・宮嶋
本社 ： 104-8176 東京都中央区銀座7-13-20
TEL ： 03-5550-6210
Mail ： ctc@nks.co.jp
URL ： https://nks.co.jp/
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/173856/LL_img_173856_1.png
Datanyzeロゴと取得データ
世界1,000社以上の著名IT、テクノロジーベンダー企業の営業及びマーケティング担当に広く利用される、「Datanyze(データナイズ)」は、高度な情報収集技術を用い「どの企業が、何時、どんなテクノロジーツールを導入したのか？」を利用企業に提供するテクノロジーデータツールです。
「Datanyze(データナイズ)」の主な利用シーンとして下記が想定されます。
(1) 競合他社のHPの分析、リサーチが必要な場合：
競合他社が、どのアドテク(アドテクノロジー)、マーテク(マーケティングテクノロジー)ツールを使っているのか、「Datanyze(データナイズ)」ですぐに調べることが可能になります。
(2) 自社HPに最新のツール導入を考えている場合：
候補となるツールをどの企業が採用しているか、「Datanyze(データナイズ)」で調べることで、実績のあるツールを選定することが可能になります。
(3) 自社のインサイドセールス強化を考えている場合：
「Datanyze(データナイズ)」の活用により、CRM(顧客関係管理)、MA(マーケティングオートメーション)商品候補を数ある商品の中から見つけ出すことが可能となります。
今回の業務提携により、日本経済社では、上記のシーンに遭遇した企業に対し、「Datanyze(データナイズ)」の提供により、B2B業界におけるデジタルとマーケティングの両面から積極的な支援を行っていきます。
つきましては、企業のマーケティング担当者を対象に、日本経済社、インターアローズ社共同による「Datanyze(データナイズ)」の商品説明会「日経社Datanyzeセミナー」を下記の概要の通り予定しています。
【日経社Datanyzeセミナーの概要】
『テックツールの採用見込み客と解約リスク客がわかるセールスデータDatanyze(データナイズ)』
1. 主催者 ：株式会社日本経済社
2. 後援 ：株式会社インターアローズ
3. 日時 ：2月1日(金)15:00〜16:30(開場14:30)
4. 会場 ：株式会社日本経済社 2階
5. 参加費 ：無料
6. 定員 ：40名 定員になり次第締め切ります。(先着順)
弊社同業他社の参加は不可。
7. 申込締切 ：2019年1月25日(金)
8. 申込URL ：下記のリンクよりアクセスしてお申し込み下さい。
https://eventregist.com/e/datanyze201902
9. スケジュール：
14:30 開場
15:00〜15:05 主催者挨拶
15:05〜15:30 Session 1
「Datanyze(データナイズ)とは」
講師：株式会社インターアローズ 代表取締役・CEO 男澤 洋二
15:30〜15:50 Session 2
「Datanyze(データナイズ)の具体的な利用方法
〜CRM、MAそしてABMへ〜」
講師：株式会社日本経済社 執行役員 菊地 伸行
15:50〜16:30 名刺交換会
【Datanyze(データナイズ)概要】
リアルタイムで世界250か国、3,500万ウェブ、9,000テクノロジーツール、300万モバイルアプリを解析して、競合テクノロジーツールの導入・解約など利用状況を抽出するデータを24時間毎にトラッキングし、「どの企業が、何時、どんなテクノロジーツールを導入したのか？」をIT企業へ提供する、米国Datanyze社の提供する最新データソリューション。さらに、Googleとのパートナーシップにより、ウェブとモバイル双方への高精度のトラッキング技術を可能にし、営業戦略を効率化できます。
また、登録ツールの導入・解約状況を毎日メール受信するアラート(お知らせ機能)や、既存顧客プロファイルの相関から商談効率の高い見込客リストを作成するプリディクト(見込客予測分析機能)なども実装します。
既に、世界1,000社以上のIT、テクノロジーベンダー企業の営業＆マーケティング担当に広く利用されています。日本においては、昨年5月より、インターアローズが販売を開始しました。
また、米国「Datanyze(データナイズ)」は、世界最大のBtoBソフトウェアレビューサービスG2Crowdから「2018ベストソフトウエア賞」を受賞しました。
本社 ： 米国カリフォルニア州San Mateo
CEO ： Ilya Semin
プラットフォーム： クラウドサービス、Chrome アドオン
価格 ： 年契約
クライアント ： MA、CRM、ECプラットフォーム、 A /B テスト、
リターゲティング、レコメンド、アドネットワーク、
動画広告、ビデオ、ネイティブアド、人事管理企業など
幅広い世界の1,000社以上： Google、Salesforce、Marketo、Hubspot、Criteo、
Rocket Fuel、Zendesk、CDNetworks、Fastly、
Brightcove、AdRol、 indeed、iCIMS、PayPal、
Magento など(日本クライアントを除く)
URL ： https://www.datanyze.jp/
図1 テクノロジーを導入する企業の一覧
https://www.atpress.ne.jp/releases/173856/img_173856_3.png
図2 企業の導入・解約テクノロジーをタイムラインで一覧
https://www.atpress.ne.jp/releases/173856/img_173856_4.png
【株式会社インターアローズ概要】
株式会社インターアローズは、東京と英国を拠点とするデジタルマーケティングエージェンシー。グローバルデータやアナリティクス、及び、世界先端のデジタル・マーケティング・ソリューションを提供しています。
アプリのダウンロード数と売上、MAU、DAUデータを提供する「PRIORI DATA(プライオリデータ)」、デジタル・マーケット測定のリーディング企業である「comScore(コムスコア)」、アプリのユーザビリティーを改善するアプリ解析ツール「Appsee(アップシー)」など海外10社以上の企業とパートナーシップを組んでいます。
URL： https://interarrows.com/
【株式会社日本経済社概要】
日本経済社は、日本経済新聞社グループ唯一の総合広告会社で、1942年の創立以来多くの企業のコミュニケーション戦略を支え続け、お客様の課題解決に最適なソリューションを提案。中でも、BtoB特にITテクノロジー分野に多数のクライアントを持ち、他にも教育や不動産、金融関連など、現在、インターネットマーケティングソリューションへのニーズが高まっている業界の効率的なマーケティング実現を精力的に支援している。
【本サービスに関するお問い合わせ】
株式会社日本経済社
担当 ： 久野・宮嶋
本社 ： 104-8176 東京都中央区銀座7-13-20
TEL ： 03-5550-6210
Mail ： ctc@nks.co.jp
URL ： https://nks.co.jp/
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