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GfK Japan調べ：携帯電話市場販売動向 多機能端末が数量構成比15％超を占め、市場の回復を牽引
[10/10/26]
提供元：@Press
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ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区、代表取締役社長：朝比奈 進)は、携帯電話市場の販売動向を発表した。
【概要】
・2010年7-9月期の携帯電話市場は数量前年比1.3％増とプラス成長を維持。
・多機能端末(※)が市場を牽引。携帯電話における数量構成比は2010年9月に16％に達した。
・家電量販店における多機能端末の数量構成比は9月に25％に達するも、携帯電話専門店では13.5％に留まる。
・Android OS搭載モデルが大きく成長。多機能端末内での数量構成比は新製品が発売された2010年4-6期では40％に達した。
※多機能端末とは、iPhone OS・Android・Windows Mobile・BlackBerry OSを搭載した端末のこと。
【携帯電話市場に回復の兆し】
割賦販売制度の導入以降、2008年、2009年と前年比二桁減の低調が続いていた携帯電話の販売台数は、2010年4-6月期に約3年ぶりにプラス成長に転じた。その後の2010年7-9月期も数量前年比1.3％増と前年超えを維持し、市場は回復基調にある(図1)。
図1：携帯電話 販売数量前年比の推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/17400/1_1.png
市場の牽引役となっているのがiPhone OS・Android・Windows Mobile・BlackBerry OSを搭載した多機能端末である。上記4OSを搭載したモデルの販売数量構成比は2009年1月には携帯電話全体の2％にも満たなかったが、2010年4月には10％を超え、直近の2010年9月には16％に伸長した(図2)。
図2：多機能端末 販売数量構成比の推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/17400/2_2.png
多機能端末市場はiPhoneシリーズの発売以降、キャンペーン効果や認知度の向上により急成長を遂げており、2010年9月末時点の累計販売台数は、すでに2009年通年の総販売台数を上回った。今年は6月にauからも多機能端末が発売され、主要3キャリアから出揃ったことで更なる成長が期待される。また、多機能端末の課題とされていた通常の携帯電話のメールアドレスが使えない問題も主要3キャリアでは解消され、多機能端末へ乗り換えやすい環境が整ってきたことも更なる成長を後押しするであろう。
一方で、多機能端末以外の通常の携帯電話は苦戦を強いられている。販売台数の落ち込みは少しずつ緩和されつつあるが、依然、前年割れが続いており、直近の7-9月期は前年比7％減となった(図1)。
好調な多機能端末が販売台数を押し上げ、市場全体は徐々に回復傾向を示しているものの、通常の携帯電話は減少傾向が続いていることから、今後の携帯電話の年間市場規模は約3,500万台前後で推移する状況が続くと予測される。
【携帯電話専門店における多機能端末の成長に期待】
販売チャネル別に多機能端末の数量構成比を見てみると、家電量販店では2010年9月に構成比が25％を超えたのに対し、携帯電話専門店では同13.5％と、家電量販店に比べると低い割合にとどまっている（図3）。
図3：多機能端末 チャネル別販売数量構成比の推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/17400/3_3.png
これは家電量販店に情報感度の高いユーザーが集まっている事が要因と考えられる。
一方、携帯電話専門店は、専門スタッフによる端末選択のアドバイスやアフターケアなど、きめ細かいサービスが充実しており、今後、多機能端末の販売を伸ばすポテンシャルを十分に持つ。携帯電話市場の約7割を占める携帯電話専門店が多機能端末市場の成長に大きな役割を担うであろう。
【ラインナップ充実のAndroid OS搭載モデルに注目】
多機能端末を携帯OS別にみると、Android OS搭載モデルがモデル数の増加に伴い著しい成長をみせている。多機能端末に占めるAndroid OS搭載モデルの数量構成比は、2010年1-3月期では4％だったが、4-6月期では新製品の発売の影響もあり、40％に到達した。その後は30％弱で推移しているが、10月以降に各社よりAndroid OS搭載モデルの発売が予定されていることから、今後の更なる成長が見込まれる。
≪GfK Japanのデータについて≫
全国有力家電量販店より、毎日POSデータを収集。モデル別であらゆるカテゴリーの動向を調査している。多くの市場データが出荷時点を捉えているのに対し、販売時点で実需を細かく追っているのが特徴である。
また、同様に総合量販店(GMS)や地域家電店、インターネットチャネルなどからも販売データを収集している。
URL： http://www.gfkjpn.co.jp/
※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。
【概要】
・2010年7-9月期の携帯電話市場は数量前年比1.3％増とプラス成長を維持。
・多機能端末(※)が市場を牽引。携帯電話における数量構成比は2010年9月に16％に達した。
・家電量販店における多機能端末の数量構成比は9月に25％に達するも、携帯電話専門店では13.5％に留まる。
・Android OS搭載モデルが大きく成長。多機能端末内での数量構成比は新製品が発売された2010年4-6期では40％に達した。
※多機能端末とは、iPhone OS・Android・Windows Mobile・BlackBerry OSを搭載した端末のこと。
【携帯電話市場に回復の兆し】
割賦販売制度の導入以降、2008年、2009年と前年比二桁減の低調が続いていた携帯電話の販売台数は、2010年4-6月期に約3年ぶりにプラス成長に転じた。その後の2010年7-9月期も数量前年比1.3％増と前年超えを維持し、市場は回復基調にある(図1)。
図1：携帯電話 販売数量前年比の推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/17400/1_1.png
市場の牽引役となっているのがiPhone OS・Android・Windows Mobile・BlackBerry OSを搭載した多機能端末である。上記4OSを搭載したモデルの販売数量構成比は2009年1月には携帯電話全体の2％にも満たなかったが、2010年4月には10％を超え、直近の2010年9月には16％に伸長した(図2)。
図2：多機能端末 販売数量構成比の推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/17400/2_2.png
多機能端末市場はiPhoneシリーズの発売以降、キャンペーン効果や認知度の向上により急成長を遂げており、2010年9月末時点の累計販売台数は、すでに2009年通年の総販売台数を上回った。今年は6月にauからも多機能端末が発売され、主要3キャリアから出揃ったことで更なる成長が期待される。また、多機能端末の課題とされていた通常の携帯電話のメールアドレスが使えない問題も主要3キャリアでは解消され、多機能端末へ乗り換えやすい環境が整ってきたことも更なる成長を後押しするであろう。
一方で、多機能端末以外の通常の携帯電話は苦戦を強いられている。販売台数の落ち込みは少しずつ緩和されつつあるが、依然、前年割れが続いており、直近の7-9月期は前年比7％減となった(図1)。
好調な多機能端末が販売台数を押し上げ、市場全体は徐々に回復傾向を示しているものの、通常の携帯電話は減少傾向が続いていることから、今後の携帯電話の年間市場規模は約3,500万台前後で推移する状況が続くと予測される。
【携帯電話専門店における多機能端末の成長に期待】
販売チャネル別に多機能端末の数量構成比を見てみると、家電量販店では2010年9月に構成比が25％を超えたのに対し、携帯電話専門店では同13.5％と、家電量販店に比べると低い割合にとどまっている（図3）。
図3：多機能端末 チャネル別販売数量構成比の推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/17400/3_3.png
これは家電量販店に情報感度の高いユーザーが集まっている事が要因と考えられる。
一方、携帯電話専門店は、専門スタッフによる端末選択のアドバイスやアフターケアなど、きめ細かいサービスが充実しており、今後、多機能端末の販売を伸ばすポテンシャルを十分に持つ。携帯電話市場の約7割を占める携帯電話専門店が多機能端末市場の成長に大きな役割を担うであろう。
【ラインナップ充実のAndroid OS搭載モデルに注目】
多機能端末を携帯OS別にみると、Android OS搭載モデルがモデル数の増加に伴い著しい成長をみせている。多機能端末に占めるAndroid OS搭載モデルの数量構成比は、2010年1-3月期では4％だったが、4-6月期では新製品の発売の影響もあり、40％に到達した。その後は30％弱で推移しているが、10月以降に各社よりAndroid OS搭載モデルの発売が予定されていることから、今後の更なる成長が見込まれる。
≪GfK Japanのデータについて≫
全国有力家電量販店より、毎日POSデータを収集。モデル別であらゆるカテゴリーの動向を調査している。多くの市場データが出荷時点を捉えているのに対し、販売時点で実需を細かく追っているのが特徴である。
また、同様に総合量販店(GMS)や地域家電店、インターネットチャネルなどからも販売データを収集している。
URL： http://www.gfkjpn.co.jp/
※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。
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