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58％の消費者、広告と知らずにクリック〜iProspect アジア初の消費者の検索行動調査の結果を発表〜
[10/12/06]
提供元：@Press
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イージス・メディア・グループを代表する検索マーケティング企業であるiProspect(本社：東京都千代田区、Managing Director：秋葉 祐輔)は、消費者が商品を購入する際の検索行動とその役割に関する初の地域調査の結果を2010年11月19日に発表しました。このオンライン調査は、イージス・メディアのグローバル分析専門部門であるAevolveの協力のもとおこなわれ、Toluna(グローバルオンライン調査の主要プロバイダー)が、2010年6〜7月の期間に調査を実施しました。
【調査結果(抜粋)】
●検索を行うきっかけは、日本ではテレビ広告(53％)、中国では口コミ(64％)、インドでは新聞・雑誌(69％)と各国で異なる。
●日本で最もメジャーなYahoo!の利用率は、中国(1％)、インド(8％)、韓国(5％)と各国で主要な検索エンジンは異なる。
●検索結果ページに表示される検索連動型広告(リスティング広告)と自然検索の区別がついていない消費者の割合は、日本(60％)、韓国(64％)、台湾(68％)とほとんどの国の消費者はどの部分が広告であるか認識していない。
調査はアジア太平洋地域11市場(中国、香港、インド、日本、マレーシア、シンガポール、韓国、タイ、台湾、オーストラリア、ニュージーランド)における1万5,000人の消費者を対象におこなわれ、調査結果から、ウェブ検索の重要性が増大していること、アジア太平洋地域の消費者のウェブ検索活用の実態、マーケッターの実績向上のための最善の検索活用のあり方といったことが明らかになっている。また、消費者のスマートフォンへの移行が進んでいることを受けて、モバイル検索が増加していることも明らかになった。
【iProspectアジア太平洋地域担当CEOピーター・ハンター氏のコメント】
「今回の調査をおこなう動機となったのは、今日に至るまでメディアミックス全体における検索の役割に関して、アジア太平洋地域の確かなデータや商品購入過程での検索の役割を裏付けるようなデータがなかったことです。回答者の71％において、この6か月に検索行動が増加していることを考えると、もはやいかなるブランドもメディアミックスから検索を除外することはできないのです。」
また、ピーター・ハンター氏は「1クリックあたりのコストを低めに抑えて検索連動型広告(リスティング広告)を利用することを安易に検索戦略とする時代は終わりました。すべての検索資産にわたり全体的戦略を立てることが、今日ブランドが検索を通じて消費者と上手くつながる上で極めて重要な課題になっています。」とも言っている。
以下の調査結果はマーケッターにとって重要な意味をもつものである。
【調査結果】
■オフラインまたは、他のオンラインコミュニケーションとウェブ検索が戦略的に統合されていると、検索エンジンマーケティングのパフォーマンスが強化される。
口コミはウェブ検索を促す最も重要な要因であり、テレビ広告や印刷物の広告と密接な関連性があるが、それに対する行動の表れ方は地域によって異なっており、日本やタイ、韓国ではテレビ広告の影響力が大きくなっている。
■アジア太平洋地域の消費者の間では、ウェブ閲覧をナビゲートする手段として検索を活用する傾向が急激に高まっている。
アジア太平洋地域の消費者の大半(77％)は、一日に数回検索エンジンを使ってウェブ検索をおこなっている。ここ6か月では、ウェブ検索を利用する機会が増えたとする消費者が71％だった。
■アジア太平洋地域向けの検索サービスは、個々の市場に合わせたきめ細かな仕様にすべきであり、複数の検索エンジンを考慮する必要もある。
全体では51％の消費者がGoogleを最も頻繁に利用するとしているものの、個々の市場を見ると大きな差異があり、韓国ではその利用率は9％、ニュージーランドやインドでは89％となっている。アジア太平洋地域のマーケッターはGoogleに加え、少なくともBaidu、Yahoo!、Naverも含めた包括的な戦略を立てる必要がある。今回の調査では、マイクロソフトのBingがアジア太平洋地域で一定のシェアの確立に苦心していることがうかがえる。
■オーガニック検索(自然検索)と検索連動型広告(リスティング広告)の両方において検索結果の上位に表示されることが認知度の向上にとって極めて重要である。
消費者の58％は、検索結果ページに表示されている情報が広告なのか、広告でないのかの区別がつかない。ブランドや製品が検索結果で十分な支持を得るためには、両方の検索に焦点を当てる必要がある。
■最高の成果を得るには、コンテンツの幅を最適化しなければならない。
アジア太平洋地域では消費者の78％がニュースやプレスリリースなどの情報を検索している一方で、画像検索(65％)や動画検索(57％)も非常に人気が高い。地図や場所の検索もシンガポール、香港、台湾、日本、韓国、マレーシアなど多くの市場でかなり利用されていた。パフォーマンスを最大化するためには、検索連動型広告(リスティング広告)に加えて検索活用PR(SLPR)、コンテンツシーディング、画像・動画の最適化、多変量テストが不可欠である。
■モバイル検索はオンライン検索戦略に統合すべき、現在主流となっている消費者行動である。
去年この地域全体では、消費者の79％がモバイル検索を利用していた。モバイル検索の利用者が最も多いのは中国、タイ、インド、韓国である。モバイル検索の利用度の高いこれらの市場では、インターネットをモバイルで利用しているという意味でモバイル検索の重要度が非常に高くなっていることもわかった。
■コンピューター／電子機器、エンターテインメント、食品／飲料、銀行／金融といった分野で検索は必須のマーケティングチャネルになっている。消費者の50％以上が商品の購入過程で検索をおこなっている。
コンピューター／電子機器で66％、エンターテインメントで60％、食品／飲料で53％、銀行／金融で50％の消費者が購入過程でウェブ検索をおこなっている。これらに限らずその他の分野においても、積極的な検索エンジンマーケティング戦略がないと、商品のリサーチや購入プロセスでマーケッターは消費者を失ってしまうことになりかねない。
【ピーター・ハンター氏とイージス・メディア・アジア太平洋地域担当CEOニック・ウォーターズ氏のコメント】
「今回の調査では、商品の購入に至るまでの過程で検索が果たす役割が明確な形で示されており、メディア、検索、オンラインの三者を統合することが極めて重要であることは間違いありません。店舗の所在地や開店時間、金利の変動、消費者による製品レビューなど、消費者が求めているコンテンツに消費者を結び付けるためには、ブランドとの協力が必要なのです。」と、ハンター氏は語った。
イージス・メディア・アジア太平洋地域担当CEOニック・ウォーターズ氏はこう付け加えた。「今回の調査は、消費者をブランドに結び付ける方法についての理解を一層深めてくれるものです。消費者のオンライン／オフラインメディアに対する行動やメッセージに対する反応に関する私たちの知識とともに活用すれば、顧客に対する効果的なコミュニケーション戦略の策定を強化することができます。」
【イージス・メディアについて】
イージス・メディアは下記の4つのブランドを擁しており、いずれも世界トップのマーケティング・コミュニケーション企業である。
・カラ(Carat)：世界最大の独立系メディア・プランニング及びコンサルテーション事業会社で、世界82か国に支社をおく。
・アイソバー(Isobar)：デジタル・マーケティングのトータル・ソリューション専門のグローバルコミュニケーション企業で、これまでにない形で人々とブランドとを結び付けている。
・iProspect：高品質の検索エンジンマーケティング／デジタルコミュニケーションプログラムにおける世界トップ企業である。
・エスピーアイ(SPI)：日本で初めてメディア監査業務を提供したモデリング、メディア監査、マーケティング・コンサルテーション事業会社で、モデリング技術とサービスを拡充し続けている業界のパイオニア的存在である。
【カラ ジャパン株式会社 会社概要】
社名 ： カラ ジャパン株式会社
事業部名 ： iProspect事業部
Managing Director： 秋葉 祐輔
本社所在地 ： 〒101-0003 東京都千代田区一ツ橋2-4-4 岩波書店一ツ橋別館 3階
設立年 ： 2004年
TEL ： 03-3222-1001
FAX ： 03-3222-2033
URL ： http://www.iprospect.co.jp/
事業内容 ：
●インターネットマーケティングサービス全般
●SEMサービス
・SEO(検索エンジン最適化)サービス
・PPC(リスティング)広告
・LPO(ランディングページ最適化)サービス
・Webアクセス解析サービス
●モバイル SEMサービス
・モバイル SEO(検索エンジン最適化)サービス
・モバイル PPC(リスティング)広告
・モバイル LPO(ランディングページ最適化)サービス
・モバイル Webアクセス解析サービス
●その他のサービス
・ITコンサルティングサービス
・PC＆モバイル対応デジタルキャンペーン構築サービス
・PC＆モバイル対応ECサイト構築サービス
・PC＆モバイル対応CMS構築サービス
【調査結果(抜粋)】
●検索を行うきっかけは、日本ではテレビ広告(53％)、中国では口コミ(64％)、インドでは新聞・雑誌(69％)と各国で異なる。
●日本で最もメジャーなYahoo!の利用率は、中国(1％)、インド(8％)、韓国(5％)と各国で主要な検索エンジンは異なる。
●検索結果ページに表示される検索連動型広告(リスティング広告)と自然検索の区別がついていない消費者の割合は、日本(60％)、韓国(64％)、台湾(68％)とほとんどの国の消費者はどの部分が広告であるか認識していない。
調査はアジア太平洋地域11市場(中国、香港、インド、日本、マレーシア、シンガポール、韓国、タイ、台湾、オーストラリア、ニュージーランド)における1万5,000人の消費者を対象におこなわれ、調査結果から、ウェブ検索の重要性が増大していること、アジア太平洋地域の消費者のウェブ検索活用の実態、マーケッターの実績向上のための最善の検索活用のあり方といったことが明らかになっている。また、消費者のスマートフォンへの移行が進んでいることを受けて、モバイル検索が増加していることも明らかになった。
【iProspectアジア太平洋地域担当CEOピーター・ハンター氏のコメント】
「今回の調査をおこなう動機となったのは、今日に至るまでメディアミックス全体における検索の役割に関して、アジア太平洋地域の確かなデータや商品購入過程での検索の役割を裏付けるようなデータがなかったことです。回答者の71％において、この6か月に検索行動が増加していることを考えると、もはやいかなるブランドもメディアミックスから検索を除外することはできないのです。」
また、ピーター・ハンター氏は「1クリックあたりのコストを低めに抑えて検索連動型広告(リスティング広告)を利用することを安易に検索戦略とする時代は終わりました。すべての検索資産にわたり全体的戦略を立てることが、今日ブランドが検索を通じて消費者と上手くつながる上で極めて重要な課題になっています。」とも言っている。
以下の調査結果はマーケッターにとって重要な意味をもつものである。
【調査結果】
■オフラインまたは、他のオンラインコミュニケーションとウェブ検索が戦略的に統合されていると、検索エンジンマーケティングのパフォーマンスが強化される。
口コミはウェブ検索を促す最も重要な要因であり、テレビ広告や印刷物の広告と密接な関連性があるが、それに対する行動の表れ方は地域によって異なっており、日本やタイ、韓国ではテレビ広告の影響力が大きくなっている。
■アジア太平洋地域の消費者の間では、ウェブ閲覧をナビゲートする手段として検索を活用する傾向が急激に高まっている。
アジア太平洋地域の消費者の大半(77％)は、一日に数回検索エンジンを使ってウェブ検索をおこなっている。ここ6か月では、ウェブ検索を利用する機会が増えたとする消費者が71％だった。
■アジア太平洋地域向けの検索サービスは、個々の市場に合わせたきめ細かな仕様にすべきであり、複数の検索エンジンを考慮する必要もある。
全体では51％の消費者がGoogleを最も頻繁に利用するとしているものの、個々の市場を見ると大きな差異があり、韓国ではその利用率は9％、ニュージーランドやインドでは89％となっている。アジア太平洋地域のマーケッターはGoogleに加え、少なくともBaidu、Yahoo!、Naverも含めた包括的な戦略を立てる必要がある。今回の調査では、マイクロソフトのBingがアジア太平洋地域で一定のシェアの確立に苦心していることがうかがえる。
■オーガニック検索(自然検索)と検索連動型広告(リスティング広告)の両方において検索結果の上位に表示されることが認知度の向上にとって極めて重要である。
消費者の58％は、検索結果ページに表示されている情報が広告なのか、広告でないのかの区別がつかない。ブランドや製品が検索結果で十分な支持を得るためには、両方の検索に焦点を当てる必要がある。
■最高の成果を得るには、コンテンツの幅を最適化しなければならない。
アジア太平洋地域では消費者の78％がニュースやプレスリリースなどの情報を検索している一方で、画像検索(65％)や動画検索(57％)も非常に人気が高い。地図や場所の検索もシンガポール、香港、台湾、日本、韓国、マレーシアなど多くの市場でかなり利用されていた。パフォーマンスを最大化するためには、検索連動型広告(リスティング広告)に加えて検索活用PR(SLPR)、コンテンツシーディング、画像・動画の最適化、多変量テストが不可欠である。
■モバイル検索はオンライン検索戦略に統合すべき、現在主流となっている消費者行動である。
去年この地域全体では、消費者の79％がモバイル検索を利用していた。モバイル検索の利用者が最も多いのは中国、タイ、インド、韓国である。モバイル検索の利用度の高いこれらの市場では、インターネットをモバイルで利用しているという意味でモバイル検索の重要度が非常に高くなっていることもわかった。
■コンピューター／電子機器、エンターテインメント、食品／飲料、銀行／金融といった分野で検索は必須のマーケティングチャネルになっている。消費者の50％以上が商品の購入過程で検索をおこなっている。
コンピューター／電子機器で66％、エンターテインメントで60％、食品／飲料で53％、銀行／金融で50％の消費者が購入過程でウェブ検索をおこなっている。これらに限らずその他の分野においても、積極的な検索エンジンマーケティング戦略がないと、商品のリサーチや購入プロセスでマーケッターは消費者を失ってしまうことになりかねない。
【ピーター・ハンター氏とイージス・メディア・アジア太平洋地域担当CEOニック・ウォーターズ氏のコメント】
「今回の調査では、商品の購入に至るまでの過程で検索が果たす役割が明確な形で示されており、メディア、検索、オンラインの三者を統合することが極めて重要であることは間違いありません。店舗の所在地や開店時間、金利の変動、消費者による製品レビューなど、消費者が求めているコンテンツに消費者を結び付けるためには、ブランドとの協力が必要なのです。」と、ハンター氏は語った。
イージス・メディア・アジア太平洋地域担当CEOニック・ウォーターズ氏はこう付け加えた。「今回の調査は、消費者をブランドに結び付ける方法についての理解を一層深めてくれるものです。消費者のオンライン／オフラインメディアに対する行動やメッセージに対する反応に関する私たちの知識とともに活用すれば、顧客に対する効果的なコミュニケーション戦略の策定を強化することができます。」
【イージス・メディアについて】
イージス・メディアは下記の4つのブランドを擁しており、いずれも世界トップのマーケティング・コミュニケーション企業である。
・カラ(Carat)：世界最大の独立系メディア・プランニング及びコンサルテーション事業会社で、世界82か国に支社をおく。
・アイソバー(Isobar)：デジタル・マーケティングのトータル・ソリューション専門のグローバルコミュニケーション企業で、これまでにない形で人々とブランドとを結び付けている。
・iProspect：高品質の検索エンジンマーケティング／デジタルコミュニケーションプログラムにおける世界トップ企業である。
・エスピーアイ(SPI)：日本で初めてメディア監査業務を提供したモデリング、メディア監査、マーケティング・コンサルテーション事業会社で、モデリング技術とサービスを拡充し続けている業界のパイオニア的存在である。
【カラ ジャパン株式会社 会社概要】
社名 ： カラ ジャパン株式会社
事業部名 ： iProspect事業部
Managing Director： 秋葉 祐輔
本社所在地 ： 〒101-0003 東京都千代田区一ツ橋2-4-4 岩波書店一ツ橋別館 3階
設立年 ： 2004年
TEL ： 03-3222-1001
FAX ： 03-3222-2033
URL ： http://www.iprospect.co.jp/
事業内容 ：
●インターネットマーケティングサービス全般
●SEMサービス
・SEO(検索エンジン最適化)サービス
・PPC(リスティング)広告
・LPO(ランディングページ最適化)サービス
・Webアクセス解析サービス
●モバイル SEMサービス
・モバイル SEO(検索エンジン最適化)サービス
・モバイル PPC(リスティング)広告
・モバイル LPO(ランディングページ最適化)サービス
・モバイル Webアクセス解析サービス
●その他のサービス
・ITコンサルティングサービス
・PC＆モバイル対応デジタルキャンペーン構築サービス
・PC＆モバイル対応ECサイト構築サービス
・PC＆モバイル対応CMS構築サービス
SEO関連
