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米国国防総省が知識とスキルを高水準で保証するために取得必須としている認定資格 CompTIA Security+(コンプティア セキュリティプラス) 世界中147カ国で資格取得者500,000人突破!

ワールドワイドで100ヵ国以上の国と地域で取得されている認定資格を提供するCompTIA(コンプティア)(本部:米国イリノイ州/日本支局長 Dennis Kwok【デニス クォック】)は、CompTIA Security+(コンプティア セキュリティプラス)のワールドワイドでの取得者数が500,000人を突破したと発表しました。
CompTIA Security+(コンプティア セキュリティプラス)は、2002年の提供開始以来、世界中の企業及びセキュリティプロフェッショナルに活用されています。セキュリティ業務を遂行する上で必須となるエントリーレベルのスキルおよび知識を判断する上で、国際的に認められており、米国国防総省(The U.S. Department of Defense:DoD)での情報保証の役割を担う人材に取得必須とされた認定資格です。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/192370/LL_img_192370_1.png
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CompTIA Security+(コンプティア セキュリティプラス)は、主要なサイバーセキュリティ機能を実行し、さまざまな問題を解決するために必要な実践的なスキルを検証する認定資格として、世界中の多くの企業で導入され、技術専門家から信頼を得ています。また、多くの技術専門家のサイバーセキュリティに特化したキャリアへの足がかりとしても活用されています。

CompTIAのエグゼクティブバイスプレジデントであるJohn McGlinchey(ジョン マグリンチィ)は、「セキュリティに対する防御は、最新のサイバーセキュリティ対策のトレーニングと認定を受けた技術専門家のチームを持つことから始まります。そのトレーニングと認定はCompTIA Security+から始まります。アメリカにおいてプロフェッショナルサービス、金融、医療、情報技術、通信、政府、および米軍などのさまざまな業界の組織は、CompTIA Security+をサイバーセキュリティスタッフのスキルベンチマークとして使用しています。」と述べました。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/192370/img_192370_2.jpg
John McGlinchey(ジョン マグリンチィ)


■CompTIA Security+の特長
価値のある認定資格
米国国防総省(The U.S. Department of Defense:DoD)は、効果的にDoDの情報、情報システム、情報インフラを守るため、十分なスキルを持ち資格を取得した、マネージャー、エンジニア、コントラクタ、そして、特権的アクセスをもつユーザーなどすべての情報保証を必要とする人材に対し、「DoD Directive 8570.1M(米国国防総省指令8570.1M)」への準拠を要求しています。
国家の安全に重要な仕事であるDoDに携わる全員の知識とスキルが高い水準のレベルであることを保証するため、DoDでは、CompTIA A+、CompTIA Network+、CompTIA Security+、CompTIA CySA+、CompTIA CASP+を含む資格取得を必須としています。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/192370/img_192370_3.png
米国国防総省(The U.S. Department of Defense:DoD)

CompTIA A+、CompTIA Network+、CompTIA Security+、CompTIA CySA+、CompTIA CASP+を含む8つの認定資格は、American National Standards Institute(ANSI:米国規格協会)より認定され、国際的に適用されている認定資格プログラムを提供する機関を認定する規格ANSI/ISO/IEC 17024を取得しています。これにより、国際的に認知された品質規格に準拠していることが証明されています。

<グローバルな認知>
CompTIA Security+は、国際的に認知された資格としての信用があります。現在、世界中147カ国で認定資格を持つプロフェッショナルが活躍しています。

<費用対効果:ROI>
顧客データが危険にさらされることで、組織にとって重大な経済的損害が生じる可能性があります。CompTIA認定資格を持つ人材に投資をすることで、効率的に企業のリスクを軽減し、ビジネスを安全でコントロールされた状態を保つことができます。

<高いスキルを有する社員>
採用担当マネージャーの91%が※1、専門知識/技術を確認する上でCompTIA認定資格が有効であると述べています。Security+は、ネットワークセキュリティ、コンプライアンスと運用セキュリティ、脅威と脆弱性、ホスティングセキュリティ、アクセスコントロールと認証マネジメントに加え、暗号化のスキルが証明されます。(※1:CompTIA Employer Perceptions of IT Training and Certification)

<信頼される専門知識/技術>
Security+認定資格を取得することで、組織のITセキュリティ問題に対する信頼性の高い情報源の役割を担うことになります。

<ロイヤリティの高い社員>
認定資格を取得している社員の84%は※2、会社を辞めずに働き続けるため、スキルの高い従業員から長期にわたり恩恵を受けることができます。(※2 CompTIA’s 2nd Annual IT Career Insights Study)

<需要の高い人材>
セキュリティ脅威がかつてないほど増大するに伴い、あらゆるIT専門分野の中でもセキュリティプロフェッショナルやセキュリティ資格を有するITスタッフのニーズが高まっています。

認定資格の詳細情報は、下記Webサイトをご参照ください。
https://www.comptia.jp/certif/core/comptia_security/


■日本国内導入企業紹介(一部順不同)
コニカミノルタジャパン株式会社、株式会社インフォメーション・ディベロプメント、東北インテリジェント通信株式会社(TOHKnet)、株式会社サンネット、旭情報サービス株式会社 中部支社、株式会社アシックス、ソフトバンク株式会社、株式会社アイエスエフネット、株式会社ミロク情報サービス 開発業務管理グループ、NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社CSIソリューションズ、株式会社PFU、SCSK株式会社、キヤノンシステムアンドサポート株式会社、日本ビジネスシステムズ株式会社、株式会社富士通マーケティング、株式会社内田洋行、JBサービス株式会社


【CompTIA(コンプティア)について( https://www.comptia.jp )】
1982年、様々なIT規格の標準化を提言するため、ITベンダーとパートナー企業がオープンな対話を行う場なるべくグローバルなIT業界団体としてシカゴで設立。1990年、IT業界の活動を反映するべく、名称をCompTIA( the Computing Technology Industry Association)に変更。欧米を中心とし10拠点に拡大し、2001年4月にCompTIA日本支局を設立。
2018年現在、CompTIA(コンプティア)は、ICT業界を中心にした2,000社以上のメンバー企業、3,000社以上の学校機関、トレーニング関連の企業とのパートナーシップを締結し、数万人を超えるITプロフェッショナルのコミュニティを運営しています。IT業界団体として、ITハードウェア/ソフトウェア、サービスを提供する企業や、業界のキーとなるITプロフェッショナルなどの成功と成長に貢献できるよう、ITに携わる企業や個人の利益を高めるための「教育」、CompTIA認定資格での「認定」、IT業界の声を反映しIT政策に反映するための「政策支援活動」、IT業界への「社会貢献」の4つを柱として活動を続けています。


【CompTIA認定資格について( https://www.comptia.jp/certif/comptia_certificaiton/ )】
1993年に、Windowsのリリースを始めとするIT環境の変化に伴い、ITを管理する人材の必要性の高まりから、ビジネス環境において利用されているITハードウェア/ソフトウェアを理解し、より複雑なIT環境の管理、サポート、運用を行うスキルを評価するCompTIA A+の提供を開始。その後、IT環境の変化に伴い、ネットワーク管理者の必要性が高まりCompTIA Network+、セキュリティ人材のニーズに応じCompTIA Security+の提供と、その時代に即した人材を効率的に輩出できるように認定資格が開発されています。CompTIA認定資格は、業界のエキスパートにより開発され、実践力、応用力を評価するベンダーニュートラルの認定資格として、法人を中心にワールドワイドで250万人以上に取得されています(2019年7月現在)。
CompTIA A+、Network+、Security+、CySA+、CASPは、認定資格の人材評価の有効性が認められ、IT認定資格としては数少ないISO 17024の認定を受け、信頼性の高い認定資格として評価されています。日本国内では、ワールドワイドのスキル基準での人材育成を行う企業を中心に、導入が進められています。
2019年7月現在、Network+など13分野におよぶ業務に関する認定プログラムを提供しています。
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