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　日本ブランド戦略研究所(本社：東京都港区、代表者：榛沢 明浩)は、中国におけるウェブサイトのビジネス貢献度を評価する「Web Equity in China 2011」の結果を発表した。


　本調査は、中国における一般消費者向け企業について行った。
　調査は日本における企業ウェブサイト価値評価「Web Equity(ウェブエクイティ)」と同様の枠組みによって行い、同調査における情報価値と同様の手法によりウェブサイト価値の算出をした。


■日系、外資系、中国系を含む総合1位はノキア
　ウェブサイト価値はノキアが最も高く、57億円となった。

■日本企業トップはソニー
　日本企業ではソニーが最上位となり、総合順位では2位であった。
　次いで、キヤノンが総合4位に入った。


■ウェブサイト価値ランキング

上位20位までのサイトは次の通り。
※表示は、順位/企業名(サイト名)/ウェブサイト価値(百万円)の順
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1 ／ノキア　　　　　　　　　　　　　　　　／5,712
2 ／ソニー　　　　　　　　　　　　　　　　／5,667
3 ／レノボ　　　　　　　　　　　　　　　　／5,004
4 ／キヤノン　　　　　　　　　　　　　　　／4,833
5 ／コカ・コーラ　　　　　　　　　　　　　／4,616
6 ／サムスン　　　　　　　　　　　　　　　／4,386
7 ／マイクロソフト　　　　　　　　　　　　／4,070
8 ／アップル　　　　　　　　　　　　　　　／4,039
9 ／マクドナルド　　　　　　　　　　　　　／4,025
10／ネスレ　　　　　　　　　　　　　　　　／3,947
11／デル　　　　　　　　　　　　　　　　　／3,924
12／ヒューレット・パッカード　　　　　　　／3,788
13／資生堂　　　　　　　　　　　　　　　　／3,693
14／海爾(ハイアール)　　　　　　　　　　　／3,586
15／ユニリーバ　　　　　　　　　　　　　　／3,584
16／フォルクスワーゲン　　　　　　　　　　／3,573
17／P＆G　　　　　　　　　　　　　　　　　／3,464
18／パナソニック　　　　　　　　　　　　　／3,432
19／モトローラ　　　　　　　　　　　　　　／3,412
20／ナイキ(NIKE)　　　　　　　　　　　　　／3,342
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＜ウェブサイト価値の算出＞
　ウェブサイト価値は閲覧価値と行動価値の合計により算出した。
　・閲覧価値は推定ページビュー×ページ単価により算出
　・行動価値は推定行動者数×行動単価により算出
　・行動項目は会員登録、メルマガ閲読、キャンペーン応募、各種手続きなど


＜調査内容＞
　上海、北京、広州に住む20歳〜59歳までの月収2,500元以上の一般消費者を対象に調査を行った。
　調査期間は2011年7月19日〜8月3日。インターネットによる調査。
　有効回答数は1,000人。


＜調査の詳細＞
　詳しくは、下記URLからご覧ください。
　 http://japanbrand.jp/product/wechina


＜日本ブランド戦略研究所について＞
　ブランド戦略やWeb戦略に関するコンサルティング会社。企業に対するコンサルティングのほか、ブランドやWebサイトに関する定期的な調査を行い、発表している。
　Webサイトに関する主な定期調査には、Webサイトの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」がある。