SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
JMDCが新たな社会問題「ポリファーマシー」にDXで立ち向かう、「ポリファーマシー対策通知」を発表
[20/12/01]
提供元：@Press
提供元：@Press
株式会社JMDC(本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：松島 陽介、以下「JMDC」)は、保険者向けに開発・提供する「ポリファーマシー対策通知」を発表いたします。
■新たな社会問題「ポリファーマシー」
医薬品の量・種類が多すぎる等、不適正な処方や服用方法によって副作用等の薬物有害事象を起こすことを「ポリファーマシー」と呼び、多剤による医療費増加の問題とともに国民の健康を害する新たな社会問題として関心が高まっています。
本件「ポリファーマシー対策通知」の医療監修である東京大学大学院医学系研究科 老年病学・教授の秋下 雅弘先生の研究では、高齢者が6種類以上の薬を服用すると薬物有害事象の頻度が高まることを指摘しています。老化に伴って、薬を代謝、排泄する内臓の機能が低下することが理由と考えられています。また高齢者に限らず、服用している薬剤と体の機能には個人差があることから若年層においても多剤服用をしている場合に注意が必要です。特に、服用している薬による有害事象が新たな病状と誤認され、それに対して新たな処方が生まれる、いわゆる「処方カスケード」は年齢に関わりなく誰にでも起こりうる問題です。
複数の医療機関を受診している場合には、「お薬手帳」の利用が徹底されていないこともあり、かかりつけ医が他院での処方を把握することが困難であることも問題の背景となっています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/237352/LL_img_237352_1.png
多剤処方と薬物有害事象
■JMDC「ポリファーマシー対策通知」の特長
本サービスは健康保険組合や自治体国保等の保険者がポリファーマシーのリスクを有する加入者に対し送付する通知のヘルスケアサービスです。医療情報データベースから抽出された、加入者個別で異なるポリファーマシーのリスクをお知らせして関心を高め、本通知をかかりつけ医に持参して相談してもらうことを想定しています。以下のような本サービス独自の特長を有しています。
(1) JMDCならではのデータ連携による4種のリスク抽出
保険者のレセプトデータから成る医療情報データベースとJMDCグループの有する医薬品データベースを活用することで、従来の「お薬手帳」では把握できない禁忌の可能性も指摘しており、「ポリファーマシー対策のDX(デジタルトランスフォーメーション)」と言える新サービスです。
本通知ではJMDCならではのデータ連携により、加入者個別のポリファーマシーのリスクを以下の4つの観点でお知らせします。
● 傷病名禁忌薬剤：特定の傷病の人が利用してはいけない薬剤
● 併用禁忌薬剤：飲み合わせが悪く併用により悪影響の可能性のある薬剤
● 長期投与：6か月の間に120日分以上同一薬剤が投与され、効能低下の可能性のある状態
● 重複服用：同時期に複数の医療機関から同じ薬剤が投与されている状態
(2) 「ナッジ理論」を活用した行動変容を促す表現、レイアウトの工夫
受け取った加入者が通知を読まずに捨てることの無いように中身を読みたくなるような表紙の表現の工夫、そして読んだ後にかかりつけ医に持参してお薬の相談をしてもらう行動につながるような中身の表現の工夫を施しました。その工夫においては、近年、行動変容を促す方法論として注目を集めている「ナッジ理論」を採り入れています。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/237352/LL_img_237352_2.png
ポリファーマシー対策通知の表紙イメージ
(3) プロフェッショナルによる監修
本通知の企画においては著名な2名のプロフェッショナルに監修を委嘱しています。医療監修は、高齢者への適切な薬物使用について研究されている東京大学大学院医学系研究科 老年病学・教授の秋下 雅弘先生。日本老年医学会理事長、日本老年薬学会代表理事等学会役員を多数務められています。また、「高齢者医薬品適正使用検討会」座長代理、「高齢者医薬品適正使用ガイドライン作成ワーキンググループ」主査等厚生労働省の複数の委員を務められています。
次に、通知の効果を高める表現、レイアウト等の監修は、元NHKの科学・環境番組部 専任ディレクター・北折 一氏。NHKの人気健康番組の制作に立ち上げから18年間携わり、消費者の立場から見て本当に有益・有効な番組とは何かを追求されました。現在は主に健康教育の分野で「健康情報の読み解き方・伝え方」等の講演を行うほか、執筆活動もされており著書多数。「伝える」ことのプロフェッショナルです。
これら独自の特長を有する「ポリファーマシー対策通知」によって、保険者におけるポリファーマシー対策が進展し、JMDCのヴィジョンである「健康で豊かな人生をすべての人に」にまた一歩近づければこの上ない喜びです。今後もデータとICTを活用した新サービスの開発に邁進してまいりますのでどうぞご期待ください。
■データヘルス・予防サービス見本市2020出展
2020年12月1日、2日と大阪国際会議場で開催される「データヘルス・予防サービス見本市2020(厚生労働省 予防・健康インセンティブ推進事業)」にJMDCが出展いたします。見本市内の出展者セミナーでは本サービスについても紹介いたします。12月2日(水)11時25分より10階会議室1004・1005特設ステージにて講演します。
データヘルス・予防サービス見本市2020公式サイト： https://www.datahealth-expo.jp/
【株式会社JMDCについて】
医療ビッグデータ業界のパイオニアとして2002年に設立され、「データとICTの力で持続可能なヘルスケアシステムを実現する」をミッションとしています。5億4,000万件以上のレセプトデータと2,600万件以上の健診データ(2020年3月時点)の分析に基づく保険者向け保健事業支援、医薬品の安全性評価や医療経済分析等のサービスを展開しています。また、健康度を示す指標(健康年齢)や健康増進を目的としたPHRサービス(Pep Up)等のデータを活用したプロダクト開発も進めております。
URL： https://www.jmdc.co.jp/
■新たな社会問題「ポリファーマシー」
医薬品の量・種類が多すぎる等、不適正な処方や服用方法によって副作用等の薬物有害事象を起こすことを「ポリファーマシー」と呼び、多剤による医療費増加の問題とともに国民の健康を害する新たな社会問題として関心が高まっています。
本件「ポリファーマシー対策通知」の医療監修である東京大学大学院医学系研究科 老年病学・教授の秋下 雅弘先生の研究では、高齢者が6種類以上の薬を服用すると薬物有害事象の頻度が高まることを指摘しています。老化に伴って、薬を代謝、排泄する内臓の機能が低下することが理由と考えられています。また高齢者に限らず、服用している薬剤と体の機能には個人差があることから若年層においても多剤服用をしている場合に注意が必要です。特に、服用している薬による有害事象が新たな病状と誤認され、それに対して新たな処方が生まれる、いわゆる「処方カスケード」は年齢に関わりなく誰にでも起こりうる問題です。
複数の医療機関を受診している場合には、「お薬手帳」の利用が徹底されていないこともあり、かかりつけ医が他院での処方を把握することが困難であることも問題の背景となっています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/237352/LL_img_237352_1.png
多剤処方と薬物有害事象
■JMDC「ポリファーマシー対策通知」の特長
本サービスは健康保険組合や自治体国保等の保険者がポリファーマシーのリスクを有する加入者に対し送付する通知のヘルスケアサービスです。医療情報データベースから抽出された、加入者個別で異なるポリファーマシーのリスクをお知らせして関心を高め、本通知をかかりつけ医に持参して相談してもらうことを想定しています。以下のような本サービス独自の特長を有しています。
(1) JMDCならではのデータ連携による4種のリスク抽出
保険者のレセプトデータから成る医療情報データベースとJMDCグループの有する医薬品データベースを活用することで、従来の「お薬手帳」では把握できない禁忌の可能性も指摘しており、「ポリファーマシー対策のDX(デジタルトランスフォーメーション)」と言える新サービスです。
本通知ではJMDCならではのデータ連携により、加入者個別のポリファーマシーのリスクを以下の4つの観点でお知らせします。
● 傷病名禁忌薬剤：特定の傷病の人が利用してはいけない薬剤
● 併用禁忌薬剤：飲み合わせが悪く併用により悪影響の可能性のある薬剤
● 長期投与：6か月の間に120日分以上同一薬剤が投与され、効能低下の可能性のある状態
● 重複服用：同時期に複数の医療機関から同じ薬剤が投与されている状態
(2) 「ナッジ理論」を活用した行動変容を促す表現、レイアウトの工夫
受け取った加入者が通知を読まずに捨てることの無いように中身を読みたくなるような表紙の表現の工夫、そして読んだ後にかかりつけ医に持参してお薬の相談をしてもらう行動につながるような中身の表現の工夫を施しました。その工夫においては、近年、行動変容を促す方法論として注目を集めている「ナッジ理論」を採り入れています。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/237352/LL_img_237352_2.png
ポリファーマシー対策通知の表紙イメージ
(3) プロフェッショナルによる監修
本通知の企画においては著名な2名のプロフェッショナルに監修を委嘱しています。医療監修は、高齢者への適切な薬物使用について研究されている東京大学大学院医学系研究科 老年病学・教授の秋下 雅弘先生。日本老年医学会理事長、日本老年薬学会代表理事等学会役員を多数務められています。また、「高齢者医薬品適正使用検討会」座長代理、「高齢者医薬品適正使用ガイドライン作成ワーキンググループ」主査等厚生労働省の複数の委員を務められています。
次に、通知の効果を高める表現、レイアウト等の監修は、元NHKの科学・環境番組部 専任ディレクター・北折 一氏。NHKの人気健康番組の制作に立ち上げから18年間携わり、消費者の立場から見て本当に有益・有効な番組とは何かを追求されました。現在は主に健康教育の分野で「健康情報の読み解き方・伝え方」等の講演を行うほか、執筆活動もされており著書多数。「伝える」ことのプロフェッショナルです。
これら独自の特長を有する「ポリファーマシー対策通知」によって、保険者におけるポリファーマシー対策が進展し、JMDCのヴィジョンである「健康で豊かな人生をすべての人に」にまた一歩近づければこの上ない喜びです。今後もデータとICTを活用した新サービスの開発に邁進してまいりますのでどうぞご期待ください。
■データヘルス・予防サービス見本市2020出展
2020年12月1日、2日と大阪国際会議場で開催される「データヘルス・予防サービス見本市2020(厚生労働省 予防・健康インセンティブ推進事業)」にJMDCが出展いたします。見本市内の出展者セミナーでは本サービスについても紹介いたします。12月2日(水)11時25分より10階会議室1004・1005特設ステージにて講演します。
データヘルス・予防サービス見本市2020公式サイト： https://www.datahealth-expo.jp/
【株式会社JMDCについて】
医療ビッグデータ業界のパイオニアとして2002年に設立され、「データとICTの力で持続可能なヘルスケアシステムを実現する」をミッションとしています。5億4,000万件以上のレセプトデータと2,600万件以上の健診データ(2020年3月時点)の分析に基づく保険者向け保健事業支援、医薬品の安全性評価や医療経済分析等のサービスを展開しています。また、健康度を示す指標(健康年齢)や健康増進を目的としたPHRサービス(Pep Up)等のデータを活用したプロダクト開発も進めております。
URL： https://www.jmdc.co.jp/
SEO関連
