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12/5児童養護施設にパソコン・タブレット寄付
[20/12/23]
提供元：@Press
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IT機器の設定・トラブル解決を行う日本ＰＣサービス株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長：家喜 信行、証券コード：6025、以下「当社」）は、公益社団法人 全国環境対策機構（本部：大阪府大阪市、代表理事：辻 正夫、以下「JEO」）の取り組みに賛同し、児童養護施設の子どもたちへパソコン・タブレットの寄付と、導入支援を行いました。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_1.jpg
提供端末は、株式会社イー・ラーニング研究所（本社：大阪府吹田市、代表取締役：吉田 智雄、以下「イー・ラーニング研究所」）が提供する、動画とドリルの両方を使って学べるデジタル教材「スクールTV Plus」を搭載し、神戸少年の町（兵庫県）と丹生学園（和歌山県）の子どもたちのオンライン学習に利用されます。
■ ■贈呈式及び導入支援サポートの様子
当社はパソコンやIT機器のトラブル解決を全国・年中無休で対応しています。また、ニューノーマル時代に急速に普及している、オンライン授業・GIGAスクール構想など教育現場のDX化のサポートを積極的に行っています。
今回、JEOの掲げる「持続可能な社会の実現を目指し、子どもたちの健全な育成」を目的とした支援に賛同し、企業からの物品提供支援事業として寄付を行いました。同時に今後円滑にオンライン学習ができるよう、子どもたちや施設の従事者に向けて、使い方のレクチャーなど導入サポートを行いました。参加した子どもたちも、興味深々でパソコンを夢中で操作していました。教育現場のDX化やGIGAスクール構想が推進される中、今後も子どもたちがより質の高い教育を受けることができる社会の実現に向けて、当社も微力ながら活動を続けてまいります。
■ ■児童養護施設から寄せられた声
機器を提供した施設の子供達から各社には感謝のお手紙などが寄せられ、施設でもご活用いただいていることを実感し、子供たちにも機器を活かし充実した学習環境を提供できていることを感想としていただいております。
急激に加速する、学習環境のデジタル化に全ての児童生徒に高い水準で授業や課題をできる環境提供のためにも、当社や今回の協力各社を含め業界全体で協力し、教育現場、家庭の両面で学習環境のDX化が進むようサポートを行ってまいります。
■ ■参加企業・団体代表者より
公益社団法人全国環境対策機構 代表理事 辻 正夫 氏
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_5.jpg
この度は日本ＰＣサービス様並びに、イー・ラーニング研究所様に多大なるご協力を頂き、当法人の事業であります、「企業からの物品提供支援事業」を実施することができました。心よりお礼申し上げます。ソフト及びハードの両面から支援することで、自発的に学べる環境作りの一助になったと感じております。今回、初の試みでしたが、多数の施設よりお申し込みがありました。この事業の継続の必要性を再認識いたしましたので、引き続き進めて参ります。そのためにも皆様からのご支援を賜ることが出来れば幸いです。ご協力の程、よろしくお願いいたします。
株式会社イー・ラーニング研究所 代表取締役 吉田 智雄 氏
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_4.jpg
この度の両施設様への教材提供は、児童施設へのICT機器活用の学習機会を提供したいという全国環境対策機構(JEO)様の想い、それに応えた日本ＰＣサービス様からのハード寄贈があってこそのご支援であり、その一助を弊社が担えたことを光栄に存じます。日本には、質の高い学習教材が多様にありますが、本当に必要とされている方々に行き届いていない現状があります。両施設の子どもたちがオンライン学習 コンテンツに慣れるべく、「スクールTV Plus」を利用し、これから一人一人の習熟度に合わせた学習に活用していただければと思います。
日本ＰＣサービス株式会社
ビジネスソリューション事業本部ビジネスサポート事業部 取締役 濱崎 慎一
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_3.jpg
今回、国が推進しているGIGAスクール構想をSDGsの考えに基づいて、全ての子供たちに学習環境を整えたいという思いから取り組みを行い、機器の拡充や環境づくりは今後もあらゆる施設や家庭で必要とされているIoT機器のサポートを行う企業としての使命を感じております。GIGAスクール構想やDX化といった動きに対してさらなる推進と実現を目指すべく今後もあらゆる視点で助力になるよう活動を進めてまいります。また、この度の取り組みは協力各社のお力添えがあったからこそ実現出来た取り組みであることをお礼申し上げます。
画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_2.png
当社では「質の高い教育をみんなに」のSDGsの考えに基づき、IT機器の総合サポートを通して、GIGAスクール構想の推進支援サービス・オンライン教育環境の構築支援などに取り組んでまいります。
■ 日本ＰＣサービス株式会社について
代表者：代表取締役社長 家喜 信行
設立 ：2001年9月
資本金：3億6005万円
所在地：大阪府吹田市広芝町9-33
日本ＰＣサービス：https://www.j-pcs.jp/
ドクター・ホームネット：https://www.4900.co.jp
事業内容：IT機器の修理・設定・トラブル解決などの総合サポートサービス、パソコン・スマートフォン・HEMS・ネットワーク機器等の販売、ビジネスソリューション事業 他
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_1.jpg
提供端末は、株式会社イー・ラーニング研究所（本社：大阪府吹田市、代表取締役：吉田 智雄、以下「イー・ラーニング研究所」）が提供する、動画とドリルの両方を使って学べるデジタル教材「スクールTV Plus」を搭載し、神戸少年の町（兵庫県）と丹生学園（和歌山県）の子どもたちのオンライン学習に利用されます。
■ ■贈呈式及び導入支援サポートの様子
当社はパソコンやIT機器のトラブル解決を全国・年中無休で対応しています。また、ニューノーマル時代に急速に普及している、オンライン授業・GIGAスクール構想など教育現場のDX化のサポートを積極的に行っています。
今回、JEOの掲げる「持続可能な社会の実現を目指し、子どもたちの健全な育成」を目的とした支援に賛同し、企業からの物品提供支援事業として寄付を行いました。同時に今後円滑にオンライン学習ができるよう、子どもたちや施設の従事者に向けて、使い方のレクチャーなど導入サポートを行いました。参加した子どもたちも、興味深々でパソコンを夢中で操作していました。教育現場のDX化やGIGAスクール構想が推進される中、今後も子どもたちがより質の高い教育を受けることができる社会の実現に向けて、当社も微力ながら活動を続けてまいります。
■ ■児童養護施設から寄せられた声
機器を提供した施設の子供達から各社には感謝のお手紙などが寄せられ、施設でもご活用いただいていることを実感し、子供たちにも機器を活かし充実した学習環境を提供できていることを感想としていただいております。
急激に加速する、学習環境のデジタル化に全ての児童生徒に高い水準で授業や課題をできる環境提供のためにも、当社や今回の協力各社を含め業界全体で協力し、教育現場、家庭の両面で学習環境のDX化が進むようサポートを行ってまいります。
■ ■参加企業・団体代表者より
公益社団法人全国環境対策機構 代表理事 辻 正夫 氏
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_5.jpg
この度は日本ＰＣサービス様並びに、イー・ラーニング研究所様に多大なるご協力を頂き、当法人の事業であります、「企業からの物品提供支援事業」を実施することができました。心よりお礼申し上げます。ソフト及びハードの両面から支援することで、自発的に学べる環境作りの一助になったと感じております。今回、初の試みでしたが、多数の施設よりお申し込みがありました。この事業の継続の必要性を再認識いたしましたので、引き続き進めて参ります。そのためにも皆様からのご支援を賜ることが出来れば幸いです。ご協力の程、よろしくお願いいたします。
株式会社イー・ラーニング研究所 代表取締役 吉田 智雄 氏
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_4.jpg
この度の両施設様への教材提供は、児童施設へのICT機器活用の学習機会を提供したいという全国環境対策機構(JEO)様の想い、それに応えた日本ＰＣサービス様からのハード寄贈があってこそのご支援であり、その一助を弊社が担えたことを光栄に存じます。日本には、質の高い学習教材が多様にありますが、本当に必要とされている方々に行き届いていない現状があります。両施設の子どもたちがオンライン学習 コンテンツに慣れるべく、「スクールTV Plus」を利用し、これから一人一人の習熟度に合わせた学習に活用していただければと思います。
日本ＰＣサービス株式会社
ビジネスソリューション事業本部ビジネスサポート事業部 取締役 濱崎 慎一
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_3.jpg
今回、国が推進しているGIGAスクール構想をSDGsの考えに基づいて、全ての子供たちに学習環境を整えたいという思いから取り組みを行い、機器の拡充や環境づくりは今後もあらゆる施設や家庭で必要とされているIoT機器のサポートを行う企業としての使命を感じております。GIGAスクール構想やDX化といった動きに対してさらなる推進と実現を目指すべく今後もあらゆる視点で助力になるよう活動を進めてまいります。また、この度の取り組みは協力各社のお力添えがあったからこそ実現出来た取り組みであることをお礼申し上げます。
画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/240930/img_240930_2.png
当社では「質の高い教育をみんなに」のSDGsの考えに基づき、IT機器の総合サポートを通して、GIGAスクール構想の推進支援サービス・オンライン教育環境の構築支援などに取り組んでまいります。
■ 日本ＰＣサービス株式会社について
代表者：代表取締役社長 家喜 信行
設立 ：2001年9月
資本金：3億6005万円
所在地：大阪府吹田市広芝町9-33
日本ＰＣサービス：https://www.j-pcs.jp/
ドクター・ホームネット：https://www.4900.co.jp
事業内容：IT機器の修理・設定・トラブル解決などの総合サポートサービス、パソコン・スマートフォン・HEMS・ネットワーク機器等の販売、ビジネスソリューション事業 他
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