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〜BtoB企業のデジタルマーケティング最前線を語る〜ブライトコーブ社・トランスパーフェクト社と合同ウェビナー開催！
[21/02/10]
提供元：@Press
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アクイアジャパン合同会社（本社：東京都渋谷区、代表：小坂慎吾、以下アクイア）は、動画配信プラットフォームベンダーであるブライトコーブ社、翻訳のテクノロジーソリューションを提供するトランスパーフェクト社と共に、合同ウェビナー「BtoB企業のデジタルマーケティング最前線2021」を開催いたしました。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_4.jpg
今日は新型コロナウイルス感染症の拡大により、さまざまなイベントのオンライン化がBtoB企業のなかでひとつのキーワードとして注目を浴びています。
本ウェビナーでは、3社の動画配信、翻訳・吹き替え、デジタル体験プラットフォームというそれぞれのサービスの視点から、オンラインイベントを活用したBtoB企業のデジタルマーケティングの最前線についてお話しいただきました。
表1: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/table_246384_1.jpg
ーオンラインイベントは、今や戦国時代に入っています
オンラインイベントは会場を借りる必要がないため、コスト削減や準備期間の短縮などさまざまなメリットがある。また気軽に豪華ゲストを呼ぶことができるのも、オンラインならではの醍醐味。
今やたくさんのイベントがオンラインで開催されており、戦国時代に突入している。かつてはオンラインで開催すること自体に価値があったが、今は参加者側も目が超えておりより高いクオリティを求めるようになってきた。そこで、大野はオンラインイベントをより高いクオリティで実施するための5つのポイントを紹介した。
１）飽きさせず、没入感を生み出す企画・構成
・顧客に飽きさせない構成
オフラインと比較して、参加者は同じ1時間でも長く感じてしまう。講演時間の見直しや、質問募集などを用いたインタラクティブ性の確保、カメラアングルの変化などを通して退屈に感じさせない工夫が必要である。
・没入感を生み出す工夫
オフラインイベントでホテルなどの会場を借りて豪華さを表現するように、オンラインイベントにおいても工夫が必要。ブランドイメージを表現できるような演出や、司会者のレベルなどにこだわる必要がある。
２）参加者数を最大化するための事前準備
・開催日時の工夫
オンラインイベントの平均試聴時間は45分、長すぎると離脱が多くなってしまう。またBtoB関連のイベントに関しては、午前10時もしくは午後2時からの開催が効果的なのだという。
・全ての鍵を握る事前告知
オフラインイベントと異なり、どんな人気コンテンツでも参加を忘れてしまうことがある。最低1〜2週間前には告知を開始し、前日・直前の開催リマインドも忘れないようにする必要がある。参加者数のピークは開始30分とイベント前半に来るため、この事前告知が参加者数最大化の鍵を握っているのだ。
３）目的ごとに動画配信方法を使い分ける
オンデマンド配信はいつでも視聴できるので便利な一方、ライブ配信は「その場限り」のプレミアム感を醸成することができる。目的やシチュエーションに応じて、配信方法を工夫する必要がある。
４）次に繋げるための丁寧なアフターフォロー
次回以降のよりよいイベント運営や、新しいスポンサーの獲得などを見据えると、参加者からのアンケートを回収することが重要になる。しかしオフラインと比べて回収率を担保するのが難しいのがオンラインのデメリット。
そこでオンラインにおいても回収率を上げるためにすべきことは、主に3 つある。まずは途中離脱の人にも伝わるように、イベントを通して定期的にアナウンスをすること。そして次に、アンケートまでの導線をわかりやすくすること。最後に3つ目は、ウェビナーの資料を回答者限定で送付するなど回答への動機付けを行うことである。
５）データ活用
イベントをオンライン化するメリットの1つとして、顧客データの収集というものがある。セッションの視聴者数・評価・コメント数や参加者の職種や地域などの属性、イベント後の行動などさまざまなデータを所得することができる。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_5.png
それらを活用して次に繋げるためには、それぞれのデータが連携できている必要がある。ただ単にイベントをオンラインで開催するだけでは不十分であり、このようなシステムを構築しておくことこそがDXであると言えるのだ。
表2: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/table_246384_2.jpg
近年動画広告市場は右肩上がりに大きくなっており、今後もさらに増加することが見込まれている。そしてNetflixやPrime VideoなどをはじめとするOTT（Over The Top）プラットフォームの拡大により、オンラインコンテンツの多言語化はますます求められるようになっている。
こうして、翻訳や吹き替えなどオンラインコンテンツを多言語化する際には数々の課題が存在する。特に重大なのが、時間とコストの問題なのだという。現状字幕などの作業は人力で行われており、どうしても時間がかかってしまう。さらに、吹き替え作業もスタジオを使用して声優を実際に呼んで録音するなど、場所代や人件費もかかってしまうのだ。
竹尾はこれらの課題を解決する自社のサービスを、3つの側面から紹介した。
１）クラウドの活用
今までエクセルなどでバラバラに管理されていたデータを、全てクラウド上で一元管理することで作業をシームレスに繋げることができる。
例えば動画をアップロードしてクラウド上で作業をすることで、ディレクターや顧客などレビューする側も、クラウドにログインしてリアルタイムで進捗の確認やフィードバックすることができる。
２）自動処理の導入
手動で進めるとかなり時間を要してしまう文字起こしや翻訳の作業を、テクノロジーを活用することでできるだけ自動処理で対応するというもの。音声認識による自動書き起こし、文字化した文書の自動翻訳など翻訳に関わるたくさんの作業が自動化することが可能となる。
さらに、従来であれば全て手動で入力していた開始時間・終了時間・文字数などの字幕表示に関する情報も、自動で割り出すことができるのだという。
３）案件管理の簡易化
クラウド型の案件管理ポータルにより、見積もりから発注、納品されたファイルのダウンロードまで一括で管理することが可能となる。
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_1.png
そうすると、進捗の確認はもちろん都度の質問や申し送りなどのコミュニケーションも円滑に行うことができる。さらに、過去の発注履歴や納品ファイルの確認なども簡単にすることができるのだ。
表3: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/table_246384_3.jpg
コロナ禍を機に、企業は展示会などリード獲得のソースに関してもオンライン化せざるを得ず、集客・コミュニケーションのためのオンラインコンテンツの作成に追われている。
ー見込み顧客を集客する術がなくなってしまった
展示会や商談などのイベントは従来オフラインで開催されていたが、新型コロナウイルスの感染拡大によりオフラインイベントの開催が難しくなってしまった。こうして企業は顧客との接点を失い、彼らと十分にコミュニケーションをとることができなくなった。
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_3.png
特にBtoB企業のマーケティング・セールス領域において、製品発表や展示会のバーチャル化が新たなDXトレンドとして注目されるようになった。それと同時に、あらゆるデジタルチャネルを駆使したアプローチが重要になってきている。そこで班目は、バーチャルイベントの課題とそのソリューションについて話をした。
データの統合
人々の生活はウェブサイト中心の時代から、今やスマートフォンやスマートデバイスなどデジタルとのタッチポイントが多様化している。しかし、そのせいでデータやコンテンツが分断されており、顧客に統一したメッセージを届けたいというニーズが高まっているのだという。
そこでアクイアジャパン社は、バーチャルイベントにおいても視聴データと顧客データを統合することで、デジタルマーケティングに活用できるサービスを展開している。
体験価値をバーチャルで表現
通常のオフラインの展示会では、商品を見たり触ったりすることでその価値を体験していた。これらをバーチャルで表現するには、動画の存在は必要不可欠なのだという。
そのために、拡張モジュールを用いて動画配信プラットフォームBrightcoveと開発不要でスピーディーに接続することができる。
開催概要
◆開催日
2021年1月29日（金）15:00-16:30
◆配信形式
オンライン動画配信（Zoom）
◆登壇者
・ブライトコーブ株式会社 Marketing Manager 大野 耕平
・トランスパーフェクトジャパン合同会社 プログラムマネージャ 竹尾 晋
・アクイアジャパン合同会社 アカウントエグゼクティブ 班目 和典
Acquia（アクイア）社について（HP：https://www.acquia.com/jp）
Acquia（アクイア）はオープンなデジタル体験プラットフォームを提供することで、組織がウェブサイトやデジタルアプリケーションを通じて大規模なスケールで顧客とのコミュニケーションを構築、ホスト、分析、コミュニケーションを行うことを可能にします。信頼されるオープンソースのリーダーとして、最新技術を提供し、CXリーダーのためのより良いビジネス成果を生み出しています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_4.jpg
今日は新型コロナウイルス感染症の拡大により、さまざまなイベントのオンライン化がBtoB企業のなかでひとつのキーワードとして注目を浴びています。
本ウェビナーでは、3社の動画配信、翻訳・吹き替え、デジタル体験プラットフォームというそれぞれのサービスの視点から、オンラインイベントを活用したBtoB企業のデジタルマーケティングの最前線についてお話しいただきました。
表1: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/table_246384_1.jpg
ーオンラインイベントは、今や戦国時代に入っています
オンラインイベントは会場を借りる必要がないため、コスト削減や準備期間の短縮などさまざまなメリットがある。また気軽に豪華ゲストを呼ぶことができるのも、オンラインならではの醍醐味。
今やたくさんのイベントがオンラインで開催されており、戦国時代に突入している。かつてはオンラインで開催すること自体に価値があったが、今は参加者側も目が超えておりより高いクオリティを求めるようになってきた。そこで、大野はオンラインイベントをより高いクオリティで実施するための5つのポイントを紹介した。
１）飽きさせず、没入感を生み出す企画・構成
・顧客に飽きさせない構成
オフラインと比較して、参加者は同じ1時間でも長く感じてしまう。講演時間の見直しや、質問募集などを用いたインタラクティブ性の確保、カメラアングルの変化などを通して退屈に感じさせない工夫が必要である。
・没入感を生み出す工夫
オフラインイベントでホテルなどの会場を借りて豪華さを表現するように、オンラインイベントにおいても工夫が必要。ブランドイメージを表現できるような演出や、司会者のレベルなどにこだわる必要がある。
２）参加者数を最大化するための事前準備
・開催日時の工夫
オンラインイベントの平均試聴時間は45分、長すぎると離脱が多くなってしまう。またBtoB関連のイベントに関しては、午前10時もしくは午後2時からの開催が効果的なのだという。
・全ての鍵を握る事前告知
オフラインイベントと異なり、どんな人気コンテンツでも参加を忘れてしまうことがある。最低1〜2週間前には告知を開始し、前日・直前の開催リマインドも忘れないようにする必要がある。参加者数のピークは開始30分とイベント前半に来るため、この事前告知が参加者数最大化の鍵を握っているのだ。
３）目的ごとに動画配信方法を使い分ける
オンデマンド配信はいつでも視聴できるので便利な一方、ライブ配信は「その場限り」のプレミアム感を醸成することができる。目的やシチュエーションに応じて、配信方法を工夫する必要がある。
４）次に繋げるための丁寧なアフターフォロー
次回以降のよりよいイベント運営や、新しいスポンサーの獲得などを見据えると、参加者からのアンケートを回収することが重要になる。しかしオフラインと比べて回収率を担保するのが難しいのがオンラインのデメリット。
そこでオンラインにおいても回収率を上げるためにすべきことは、主に3 つある。まずは途中離脱の人にも伝わるように、イベントを通して定期的にアナウンスをすること。そして次に、アンケートまでの導線をわかりやすくすること。最後に3つ目は、ウェビナーの資料を回答者限定で送付するなど回答への動機付けを行うことである。
５）データ活用
イベントをオンライン化するメリットの1つとして、顧客データの収集というものがある。セッションの視聴者数・評価・コメント数や参加者の職種や地域などの属性、イベント後の行動などさまざまなデータを所得することができる。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_5.png
それらを活用して次に繋げるためには、それぞれのデータが連携できている必要がある。ただ単にイベントをオンラインで開催するだけでは不十分であり、このようなシステムを構築しておくことこそがDXであると言えるのだ。
表2: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/table_246384_2.jpg
近年動画広告市場は右肩上がりに大きくなっており、今後もさらに増加することが見込まれている。そしてNetflixやPrime VideoなどをはじめとするOTT（Over The Top）プラットフォームの拡大により、オンラインコンテンツの多言語化はますます求められるようになっている。
こうして、翻訳や吹き替えなどオンラインコンテンツを多言語化する際には数々の課題が存在する。特に重大なのが、時間とコストの問題なのだという。現状字幕などの作業は人力で行われており、どうしても時間がかかってしまう。さらに、吹き替え作業もスタジオを使用して声優を実際に呼んで録音するなど、場所代や人件費もかかってしまうのだ。
竹尾はこれらの課題を解決する自社のサービスを、3つの側面から紹介した。
１）クラウドの活用
今までエクセルなどでバラバラに管理されていたデータを、全てクラウド上で一元管理することで作業をシームレスに繋げることができる。
例えば動画をアップロードしてクラウド上で作業をすることで、ディレクターや顧客などレビューする側も、クラウドにログインしてリアルタイムで進捗の確認やフィードバックすることができる。
２）自動処理の導入
手動で進めるとかなり時間を要してしまう文字起こしや翻訳の作業を、テクノロジーを活用することでできるだけ自動処理で対応するというもの。音声認識による自動書き起こし、文字化した文書の自動翻訳など翻訳に関わるたくさんの作業が自動化することが可能となる。
さらに、従来であれば全て手動で入力していた開始時間・終了時間・文字数などの字幕表示に関する情報も、自動で割り出すことができるのだという。
３）案件管理の簡易化
クラウド型の案件管理ポータルにより、見積もりから発注、納品されたファイルのダウンロードまで一括で管理することが可能となる。
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_1.png
そうすると、進捗の確認はもちろん都度の質問や申し送りなどのコミュニケーションも円滑に行うことができる。さらに、過去の発注履歴や納品ファイルの確認なども簡単にすることができるのだ。
表3: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/table_246384_3.jpg
コロナ禍を機に、企業は展示会などリード獲得のソースに関してもオンライン化せざるを得ず、集客・コミュニケーションのためのオンラインコンテンツの作成に追われている。
ー見込み顧客を集客する術がなくなってしまった
展示会や商談などのイベントは従来オフラインで開催されていたが、新型コロナウイルスの感染拡大によりオフラインイベントの開催が難しくなってしまった。こうして企業は顧客との接点を失い、彼らと十分にコミュニケーションをとることができなくなった。
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/246384/img_246384_3.png
特にBtoB企業のマーケティング・セールス領域において、製品発表や展示会のバーチャル化が新たなDXトレンドとして注目されるようになった。それと同時に、あらゆるデジタルチャネルを駆使したアプローチが重要になってきている。そこで班目は、バーチャルイベントの課題とそのソリューションについて話をした。
データの統合
人々の生活はウェブサイト中心の時代から、今やスマートフォンやスマートデバイスなどデジタルとのタッチポイントが多様化している。しかし、そのせいでデータやコンテンツが分断されており、顧客に統一したメッセージを届けたいというニーズが高まっているのだという。
そこでアクイアジャパン社は、バーチャルイベントにおいても視聴データと顧客データを統合することで、デジタルマーケティングに活用できるサービスを展開している。
体験価値をバーチャルで表現
通常のオフラインの展示会では、商品を見たり触ったりすることでその価値を体験していた。これらをバーチャルで表現するには、動画の存在は必要不可欠なのだという。
そのために、拡張モジュールを用いて動画配信プラットフォームBrightcoveと開発不要でスピーディーに接続することができる。
開催概要
◆開催日
2021年1月29日（金）15:00-16:30
◆配信形式
オンライン動画配信（Zoom）
◆登壇者
・ブライトコーブ株式会社 Marketing Manager 大野 耕平
・トランスパーフェクトジャパン合同会社 プログラムマネージャ 竹尾 晋
・アクイアジャパン合同会社 アカウントエグゼクティブ 班目 和典
Acquia（アクイア）社について（HP：https://www.acquia.com/jp）
Acquia（アクイア）はオープンなデジタル体験プラットフォームを提供することで、組織がウェブサイトやデジタルアプリケーションを通じて大規模なスケールで顧客とのコミュニケーションを構築、ホスト、分析、コミュニケーションを行うことを可能にします。信頼されるオープンソースのリーダーとして、最新技術を提供し、CXリーダーのためのより良いビジネス成果を生み出しています。
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