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サーバーワークス、2021年版「働きがいのある会社」ランキングに4年連続で選出
[21/02/18]
提供元：@Press
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アマゾン ウェブ サービス(以下：AWS)パートナーネットワーク(以下：APN ※)プレミアコンサルティングパートナーである株式会社サーバーワークス(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大石 良、以下：サーバーワークス)は、Great Place to Work(R) Institute Japan (本社：東京都品川区、代表取締役社長：荒川 陽子、以下「GPTW」)が選出する『2021年版「働きがいのある会社」ランキングのベストカンパニー』に4年連続で選出され、中規模部門(100〜999名)において22位(過去最高・前年度46位)を獲得しました。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/247665/LL_img_247665_1.png
サーバーワークス 22位に選出
「働きがいのある会社」ランキングは、GPTWが毎年社員の声と企業風土づくりの施策、取り組みについてアンケート調査を行い、一定の水準を満たした企業をランキング形式で発表しているものです。米国では、毎年1月に発行される「FORTUNE」誌を通じて「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、ここに名を連ねることが一流企業の証とされています。
〇2011年よりテレワークを実施する「テレワーク先駆者」
完全テレワークに移行後も8割以上の社員が「生産性を維持・向上できている」と回答
サーバーワークスでは、2011年の東日本大震災の後、社員とともに試行錯誤しながらテレワークを推進してきました。顧客企業の信頼性を担保しつつ、生産性向上を重視し、テレワークの利点を最大限享受できるよう努め、働く場所を選ぶことができるカルチャーを作り上げてきました。
2016年、総務省の認定する「テレワーク先駆者百選」に選出。2018年からは総務省等関係省庁と東京都が実施する「テレワーク・デイズ」に参加し、全社で定期的にテレワーク訓練を実施。社内電話もクラウド型コンタクトセンターサービス「Amazon Connect」に切り替えることで物理的な電話機からの解放を実現し、誰もが働く場所を選ぶことができる環境を整えています。
2020年4月より、新型コロナウイルス感染防止対策として、全社一斉テレワーク体制となりましたが、これまでに培った経験や技術を活かし、スムーズに移行することができました。自社で実施しているアンケートでは、8割以上の社員がテレワーク下においても「生産性を維持・向上できている」と回答しています。
〇生産性とテレワーク環境をサポートする在宅勤務手当を毎月支給
テレワーク実施のためには、自宅を就業環境としての整備が必須となります。サーバーワークスでは、生産性の維持や、安心してテレワークを実施・継続できるようサポートすることを目的とし、2020年4月より現在も毎月2万円の在宅勤務手当を社員へ支給しています。この手当は、業務用の設備の購入や、冷暖房等の費用に充当、また感染症予防のために使用したりなど様々な用途に活用されています。
〇経営層の考えをタイムリーに共有する全社ミーティングを毎週実施
毎週月曜日の朝に、Web会議システムを利用し全社ミーティングを実施しています。約15分程度のミーティングですが、業務連絡だけでなく、経営層が社員に語りかける時間を設けています。会社の方針、サーバーワークスイズム、ポリシー、その時々によって話題は異なりますが、経営層の考えを共有しています。毎週実施するため、タイムリーに会社の状況や、経営環境の変化についても理解できる場となっています。社内コミュニケーションはチャットが多いため、直接的に語りかけるこの方法は、文字だけでは伝わりづらい熱量や、テレワーク下での連帯感を育むことができるという点でとても有効だと考えています。
〇テレワーク下であっても成果を正当に表彰
週次の全社ミーティングでは、その週のMVPとして成果を挙げた社員やチームを表彰しています。テレワークでも他部署の活動を把握でき、また成果を挙げた社員は正当に評価されることが明確に伝わり、モチベーションの向上につながっています。
〇オンラインツールを導入し、テレワークで減少する社内コミュニケーションを活性化
テレワークが長期化する予測を立てていたため、社内コミュニケーションの質や量の低下を懸念し、サーバーワークスではバーチャルオフィスツール「Remo」を導入しました。Remo上では、実際のオフィスの様にテーブルが配置されており、テーブルごとに会話のテーマが設定されています。「オンラインミーティングを設定するほどではないけど、意見が聞きたい」「息抜きに誰かと雑談したい」といったニーズに対応しています。また、オンライン懇親会にも利用し、社員の交流の場となっています。
〇離職率は過去3年減少
過去3年間で社員数が増加しながらも離職率は年々低下しております。テレワーク推進や社員目線の制度充実による働きがいの創出が一定の効果を発揮しているものと考えられます。
〇ニュースタンダードを創り出し、発信していく
2020年、未曽有の感染症拡大により世界中の生活が大きく変わりました。私たちは「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」のビジョンのもと、「新しいはたらき方」の在り方を模索していきます。私たち自身がニュースタンダードを創っていく側になるという意識で、お客様や世の中に働きかけていきます。サーバーワークスは、今後もビジョン実現を目指して邁進いたします。
【Great Place to Work(R) Instituteについて】
Great Place to Work(R) Instituteは、「働きがいのある会社(Great Place to Work(R)) 」に関する調査・評価・支援を行う専門機関です。企業に世界共通の基準でアンケートを実施し、「働きがいのある会社」として認められた企業を各国のメディアで発表しています。調査には、毎年約60カ国で7,000社、500万人を超える従業員が参加しており、世界最大規模の従業員意識調査となっています。
【株式会社サーバーワークスについて】
サーバーワークスは、「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2008年よりクラウドの導入から最適化までを支援しているAWS専業のクラウドインテグレーターです。
2021年1月末日現在870社 、9,600プロジェクトを超えるAWS導入実績を誇っており、2014年11月よりAPN最上位の「APNプレミアコンサルティングパートナー」に継続して認定されています。
移行や運用、デジタルワークプレース、コンタクトセンターなど多岐にわたって認定を取得し、AWS事業を継続的に拡大させております。
取得認定、実績についての詳細はこちらをご覧ください：
https://partners.amazonaws.com/jp/partners/001E000000NaBHzIAN/
※APNは、AWSのエコシステムを支えるシステムインテグレーター(SI)、戦略的コンサルティングファーム、ソリューションプロバイダ、マネージドサービスプロバイダ、独立系ソフトウェアベンダー(ISV)、SaaSベンダー、PaaSベンダー、開発者用ツールベンダー、管理／セキュリティベンダーなどによって構成されております。
＊本リリースに記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。
＊Amazon、アマゾン ウェブ サービス、Amazon Web Services、およびAWSは、米国および/またはその他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
＊本リリースの情報は発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/247665/LL_img_247665_1.png
サーバーワークス 22位に選出
「働きがいのある会社」ランキングは、GPTWが毎年社員の声と企業風土づくりの施策、取り組みについてアンケート調査を行い、一定の水準を満たした企業をランキング形式で発表しているものです。米国では、毎年1月に発行される「FORTUNE」誌を通じて「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、ここに名を連ねることが一流企業の証とされています。
〇2011年よりテレワークを実施する「テレワーク先駆者」
完全テレワークに移行後も8割以上の社員が「生産性を維持・向上できている」と回答
サーバーワークスでは、2011年の東日本大震災の後、社員とともに試行錯誤しながらテレワークを推進してきました。顧客企業の信頼性を担保しつつ、生産性向上を重視し、テレワークの利点を最大限享受できるよう努め、働く場所を選ぶことができるカルチャーを作り上げてきました。
2016年、総務省の認定する「テレワーク先駆者百選」に選出。2018年からは総務省等関係省庁と東京都が実施する「テレワーク・デイズ」に参加し、全社で定期的にテレワーク訓練を実施。社内電話もクラウド型コンタクトセンターサービス「Amazon Connect」に切り替えることで物理的な電話機からの解放を実現し、誰もが働く場所を選ぶことができる環境を整えています。
2020年4月より、新型コロナウイルス感染防止対策として、全社一斉テレワーク体制となりましたが、これまでに培った経験や技術を活かし、スムーズに移行することができました。自社で実施しているアンケートでは、8割以上の社員がテレワーク下においても「生産性を維持・向上できている」と回答しています。
〇生産性とテレワーク環境をサポートする在宅勤務手当を毎月支給
テレワーク実施のためには、自宅を就業環境としての整備が必須となります。サーバーワークスでは、生産性の維持や、安心してテレワークを実施・継続できるようサポートすることを目的とし、2020年4月より現在も毎月2万円の在宅勤務手当を社員へ支給しています。この手当は、業務用の設備の購入や、冷暖房等の費用に充当、また感染症予防のために使用したりなど様々な用途に活用されています。
〇経営層の考えをタイムリーに共有する全社ミーティングを毎週実施
毎週月曜日の朝に、Web会議システムを利用し全社ミーティングを実施しています。約15分程度のミーティングですが、業務連絡だけでなく、経営層が社員に語りかける時間を設けています。会社の方針、サーバーワークスイズム、ポリシー、その時々によって話題は異なりますが、経営層の考えを共有しています。毎週実施するため、タイムリーに会社の状況や、経営環境の変化についても理解できる場となっています。社内コミュニケーションはチャットが多いため、直接的に語りかけるこの方法は、文字だけでは伝わりづらい熱量や、テレワーク下での連帯感を育むことができるという点でとても有効だと考えています。
〇テレワーク下であっても成果を正当に表彰
週次の全社ミーティングでは、その週のMVPとして成果を挙げた社員やチームを表彰しています。テレワークでも他部署の活動を把握でき、また成果を挙げた社員は正当に評価されることが明確に伝わり、モチベーションの向上につながっています。
〇オンラインツールを導入し、テレワークで減少する社内コミュニケーションを活性化
テレワークが長期化する予測を立てていたため、社内コミュニケーションの質や量の低下を懸念し、サーバーワークスではバーチャルオフィスツール「Remo」を導入しました。Remo上では、実際のオフィスの様にテーブルが配置されており、テーブルごとに会話のテーマが設定されています。「オンラインミーティングを設定するほどではないけど、意見が聞きたい」「息抜きに誰かと雑談したい」といったニーズに対応しています。また、オンライン懇親会にも利用し、社員の交流の場となっています。
〇離職率は過去3年減少
過去3年間で社員数が増加しながらも離職率は年々低下しております。テレワーク推進や社員目線の制度充実による働きがいの創出が一定の効果を発揮しているものと考えられます。
〇ニュースタンダードを創り出し、発信していく
2020年、未曽有の感染症拡大により世界中の生活が大きく変わりました。私たちは「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」のビジョンのもと、「新しいはたらき方」の在り方を模索していきます。私たち自身がニュースタンダードを創っていく側になるという意識で、お客様や世の中に働きかけていきます。サーバーワークスは、今後もビジョン実現を目指して邁進いたします。
【Great Place to Work(R) Instituteについて】
Great Place to Work(R) Instituteは、「働きがいのある会社(Great Place to Work(R)) 」に関する調査・評価・支援を行う専門機関です。企業に世界共通の基準でアンケートを実施し、「働きがいのある会社」として認められた企業を各国のメディアで発表しています。調査には、毎年約60カ国で7,000社、500万人を超える従業員が参加しており、世界最大規模の従業員意識調査となっています。
【株式会社サーバーワークスについて】
サーバーワークスは、「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2008年よりクラウドの導入から最適化までを支援しているAWS専業のクラウドインテグレーターです。
2021年1月末日現在870社 、9,600プロジェクトを超えるAWS導入実績を誇っており、2014年11月よりAPN最上位の「APNプレミアコンサルティングパートナー」に継続して認定されています。
移行や運用、デジタルワークプレース、コンタクトセンターなど多岐にわたって認定を取得し、AWS事業を継続的に拡大させております。
取得認定、実績についての詳細はこちらをご覧ください：
https://partners.amazonaws.com/jp/partners/001E000000NaBHzIAN/
※APNは、AWSのエコシステムを支えるシステムインテグレーター(SI)、戦略的コンサルティングファーム、ソリューションプロバイダ、マネージドサービスプロバイダ、独立系ソフトウェアベンダー(ISV)、SaaSベンダー、PaaSベンダー、開発者用ツールベンダー、管理／セキュリティベンダーなどによって構成されております。
＊本リリースに記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。
＊Amazon、アマゾン ウェブ サービス、Amazon Web Services、およびAWSは、米国および/またはその他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
＊本リリースの情報は発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。
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