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BYOD機能とAndroid管理を大幅に充実させたMDM(モバイルデバイス管理)の新バージョン『Absolute Manage 6.1』発表
[12/05/18]
提供元：@Press
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カナダ、バンクーバー：2012年5月18日‐コンピューターの盗難・紛失時の回収やデータ保護、IT資産管理ソリューションを提供するAbsolute Software Corporation(以下：Absolute、本社：カナダ・バンクーバー、会長兼CEO：John Livingston、トロント証券取引所：ABT)は、BYOD(Bring Your Own Device)※に対応した機能の強化と、Androidデバイスの管理機能を充実させたMDMの新バージョン『Absolute Manage 6.1』を発表致しました。これにより、お客様は従業員個人のデバイスを業務利用させる場合の管理が容易になり、またAndroidデバイスがiOSデバイスと同等に管理できるようになります。日本国内では、Absoluteもしくは、同社代理店を通じて、本日よりご購入いただけます。
※BYOD： 従業員が個人で保有するデバイスを業務利用する利用形態
iOSデバイスやAndroidデバイスといったスマートデバイスは、多くの企業において業務利用されるようになってきました。企業が貸与・配布したデバイスのみならず、従業員が個人で保有しているデバイスを業務利用させるニーズも少なくありません。『Absolute Manage 6.1』は、個人所有のデバイスを業務利用させる際に必要な管理項目や運用手順を提供致します。また、Androidデバイスに対して、iOSデバイスと同様に構成や設定管理が可能になりました。従来よりさらに簡単に、Androidデバイスを管理することができます。
さらに、Windows Phoneに対する機能拡張も行われております。
■『Absolute Manage 6.1』の主な新機能
・BYOD対応強化
― デバイス種別の管理 (個人所有か会社所有か)
― BYODポリシーの合意
― ポリシーベース管理 (Jail Breakを検知した場合、警告メッセージを自動送信 等)
・Android管理機能強化
― 構成の設定および配布 (パスワードポリシー、ネットワーク構成、ハードウェア機能の無効化 等)
― アプリケーションの自動復活 (特定機種のみ)
・Windows Phone管理機能強化
― 構成の設定および配布 (パスワードポリシー、ネットワーク構成、ハードウェア機能の無効化 等)
・ポリシー機能強化
― アプリケーションの自動インストール、自動削除
― サードパーティアプリケーション対応
― ポリシーに合致した場合のアクション機能の充実 (メール送信、SMS送信、ローミング設定変更、デバイスロック、構成プロファイル削除、MDM管理下からの排除 等)
・ファイル管理機能強化
― ファイルの自動配布、削除
― XML、XSLサポート
― 回線種別サポート (WiFiのみ配信可能 等)
■稼働環境
・クライアント
iOS 4.0以降、Android 2.2以降、Windows Phone 7以降
・サーバー
＜Windowsの場合＞
Absolute Manageサーバー：Windows(R) XP以上
MDMサーバー ：Windows(TM) Server 2003 または2008
Internet Information Services (IIS) 6.0以上
ASP.NET 2.0
NET 3.5
＜MACの場合＞
Absolute Manageサーバー：Mac(R) OS X 10.5 以上
MDMサーバー ：Mac(R) OS X 10.5 以降
Property List Editor
(開発ソフトウェアにオプションで同梱される
インストール・パッケージ)
■価格
年払い使用料と永続使用ライセンスの2種類がございます。
・年払いライセンス使用料
1年契約：1,600円 (アカデミック版：1,100円)
3年契約：4,100円 (アカデミック版：2,700円)
・永続使用ライセンス
初期費用 ：3,000円 (アカデミック版：2,000円)
年額保守料：600円 (アカデミック版：400円)
※全て税抜表示です。
※上記価格に、サーバー関連のライセンス使用料も含まれます。
※金額は1台あたりの費用です。
※永続使用ライセンスの年額保守料は初年度より発生します。
※上記価格は、スマートデバイス向け価格です。PC用は別体系となります。
いずれも最小ご購入単位は、1ライセンスからになります。
※初期費用や追加費用は発生致しません。
『Absolute Manage 6.1』に関する詳しい内容はこちらをご覧ください。
http://www.absolute.com/ja/products/endpoint-management/absolute-manage-mdm
■Absolute Softwareについて
Absolute Software Corporation(トロント証券取引所：ABT)は、PCの盗難・紛失時の回収やデータ保護、IT資産管理ソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Absoluteは、法人や個人に法規制順守やデータ保護、盗難・紛失時の回収の分野におけるソリューションを提供しています。同社のComputraceソフトウェアは、Acer、ASUS、Dell、富士通、General Dynamics Itronix、HP、Lenovo、Motion Computing、NEC、パナソニック、東芝によって製造されるPCのファームウェアに組み込まれています。(※国や地域によって対応機種が異なります)
また、これらのPCメーカーやAppleを含む他社とも再販に関するパートナーシップを結んでいます。AbsoluteとComputraceの詳細については、下記URLをご覧ください。
・弊社ホームページ
英語 ： http://www.absolute.com
日本語： http://www.absolute.com/ja_JP/
・ブログ
http://blog.absolute.com
【将来の見通しについて】
本プレスリリースには、将来の見通しに関してリスクおよび不確実性を伴う記述が含まれています。これらの将来見通しは、特に弊社のサービスや製品のパフォーマンス、機能性、出荷状況や、歴史的な事実ではない本プレスリリースに含まれる他の見通し、意図、計画に影響されます。本プレスリリースのなかで使用されている計画や期待などの用語や類似した表現は一般に将来の見通しを表しており、弊社の現在の期待を反映しています。これらは、技術や一般的な市場の状況変化などの外的影響を受けやすく、多くのリスクおよび不確実性を含んでいます。弊社は本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述を保証するものではありません。
(C)2011 Absolute Software Corporation. 無断複写・転載を禁じます。
ComputraceおよびAbsoluteはAbsolute Software Corporationの登録商標です。
Computrace 米国特許No.5,715,174、No.5,764,892、No.5,802,280、No.5,896,497、No.6,244,758、No.6,269,392、No.6,300,863、No.6,507,914、カナダ特許No.2,284,806、No.2,205,370、英国特許No.EP793823、No.GB2338101、ドイツ特許No.695 125 34.6-08、オーストラリア特許No.699045、日本国特許No.JP4067035。
本プレスリリースに含まれている情報はトロント証券取引所の同意や不同意を受けたものではありません。
※BYOD： 従業員が個人で保有するデバイスを業務利用する利用形態
iOSデバイスやAndroidデバイスといったスマートデバイスは、多くの企業において業務利用されるようになってきました。企業が貸与・配布したデバイスのみならず、従業員が個人で保有しているデバイスを業務利用させるニーズも少なくありません。『Absolute Manage 6.1』は、個人所有のデバイスを業務利用させる際に必要な管理項目や運用手順を提供致します。また、Androidデバイスに対して、iOSデバイスと同様に構成や設定管理が可能になりました。従来よりさらに簡単に、Androidデバイスを管理することができます。
さらに、Windows Phoneに対する機能拡張も行われております。
■『Absolute Manage 6.1』の主な新機能
・BYOD対応強化
― デバイス種別の管理 (個人所有か会社所有か)
― BYODポリシーの合意
― ポリシーベース管理 (Jail Breakを検知した場合、警告メッセージを自動送信 等)
・Android管理機能強化
― 構成の設定および配布 (パスワードポリシー、ネットワーク構成、ハードウェア機能の無効化 等)
― アプリケーションの自動復活 (特定機種のみ)
・Windows Phone管理機能強化
― 構成の設定および配布 (パスワードポリシー、ネットワーク構成、ハードウェア機能の無効化 等)
・ポリシー機能強化
― アプリケーションの自動インストール、自動削除
― サードパーティアプリケーション対応
― ポリシーに合致した場合のアクション機能の充実 (メール送信、SMS送信、ローミング設定変更、デバイスロック、構成プロファイル削除、MDM管理下からの排除 等)
・ファイル管理機能強化
― ファイルの自動配布、削除
― XML、XSLサポート
― 回線種別サポート (WiFiのみ配信可能 等)
■稼働環境
・クライアント
iOS 4.0以降、Android 2.2以降、Windows Phone 7以降
・サーバー
＜Windowsの場合＞
Absolute Manageサーバー：Windows(R) XP以上
MDMサーバー ：Windows(TM) Server 2003 または2008
Internet Information Services (IIS) 6.0以上
ASP.NET 2.0
NET 3.5
＜MACの場合＞
Absolute Manageサーバー：Mac(R) OS X 10.5 以上
MDMサーバー ：Mac(R) OS X 10.5 以降
Property List Editor
(開発ソフトウェアにオプションで同梱される
インストール・パッケージ)
■価格
年払い使用料と永続使用ライセンスの2種類がございます。
・年払いライセンス使用料
1年契約：1,600円 (アカデミック版：1,100円)
3年契約：4,100円 (アカデミック版：2,700円)
・永続使用ライセンス
初期費用 ：3,000円 (アカデミック版：2,000円)
年額保守料：600円 (アカデミック版：400円)
※全て税抜表示です。
※上記価格に、サーバー関連のライセンス使用料も含まれます。
※金額は1台あたりの費用です。
※永続使用ライセンスの年額保守料は初年度より発生します。
※上記価格は、スマートデバイス向け価格です。PC用は別体系となります。
いずれも最小ご購入単位は、1ライセンスからになります。
※初期費用や追加費用は発生致しません。
『Absolute Manage 6.1』に関する詳しい内容はこちらをご覧ください。
http://www.absolute.com/ja/products/endpoint-management/absolute-manage-mdm
■Absolute Softwareについて
Absolute Software Corporation(トロント証券取引所：ABT)は、PCの盗難・紛失時の回収やデータ保護、IT資産管理ソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Absoluteは、法人や個人に法規制順守やデータ保護、盗難・紛失時の回収の分野におけるソリューションを提供しています。同社のComputraceソフトウェアは、Acer、ASUS、Dell、富士通、General Dynamics Itronix、HP、Lenovo、Motion Computing、NEC、パナソニック、東芝によって製造されるPCのファームウェアに組み込まれています。(※国や地域によって対応機種が異なります)
また、これらのPCメーカーやAppleを含む他社とも再販に関するパートナーシップを結んでいます。AbsoluteとComputraceの詳細については、下記URLをご覧ください。
・弊社ホームページ
英語 ： http://www.absolute.com
日本語： http://www.absolute.com/ja_JP/
・ブログ
http://blog.absolute.com
【将来の見通しについて】
本プレスリリースには、将来の見通しに関してリスクおよび不確実性を伴う記述が含まれています。これらの将来見通しは、特に弊社のサービスや製品のパフォーマンス、機能性、出荷状況や、歴史的な事実ではない本プレスリリースに含まれる他の見通し、意図、計画に影響されます。本プレスリリースのなかで使用されている計画や期待などの用語や類似した表現は一般に将来の見通しを表しており、弊社の現在の期待を反映しています。これらは、技術や一般的な市場の状況変化などの外的影響を受けやすく、多くのリスクおよび不確実性を含んでいます。弊社は本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述を保証するものではありません。
(C)2011 Absolute Software Corporation. 無断複写・転載を禁じます。
ComputraceおよびAbsoluteはAbsolute Software Corporationの登録商標です。
Computrace 米国特許No.5,715,174、No.5,764,892、No.5,802,280、No.5,896,497、No.6,244,758、No.6,269,392、No.6,300,863、No.6,507,914、カナダ特許No.2,284,806、No.2,205,370、英国特許No.EP793823、No.GB2338101、ドイツ特許No.695 125 34.6-08、オーストラリア特許No.699045、日本国特許No.JP4067035。
本プレスリリースに含まれている情報はトロント証券取引所の同意や不同意を受けたものではありません。
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