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ハイアット ホテルズ コーポレーション ギャラップ社の「2012年度 グレート ワークプレイス アワード」を受賞 〜世界で“働きがいのある企業”の1社に選出〜
[12/05/25]
提供元：@Press
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ハイアット ホテルズ コーポレーションは、世論調査や企業の従業員満足度調査など、人間行動学の研究・調査を世界規模で行なうギャラップ社(Gallup, Inc.)発表による「2012年度 グレート ワークプレイス アワード」(Gallup Great Workplace Award)を受賞し、5月15日〜17日に米国ネバダ州オマハで開催された「2012年ギャラップ サミット」の会場で、「グレート ワークプレイス アワード」受賞企業27社の1社として表彰されました。2007年から毎年発表されているこのアワードは、ギャラップ社が世界170以上の国や地域で「従業員エンゲージメント」に関する綿密な職場環境アンケート調査を実施し、より多くの従業員が会社・組織に対して愛着を持ち、熱意を持って仕事に取り組み、結果として高いパフォーマンスを実現している、労働力に優れた企業を選出・表彰するものです。
「グレート ワークプレイス アワード」の審査対象となるには、「毎年実施されるギャラップ調査において、少なくともグローバルワークグループの80％が回答していること」と「有効回答の50％以上が平均4.15スコア以上であること(最高スコアは5)」ことが条件で、更に、以下の判定基準をもとに受賞企業が決定されます。
・企業がいかに従業員エンゲージメントを業績に結び付けているかを示す分析結果
・従業員エンゲージメントを向上させる戦略的プラン
・従業員エンゲージメントを推進するための成功事例または具体的な組織全体の取り組み例
・各職場における従業員のエンゲージメント向上の献身的な取り組みの実証
・エンゲージされている従業員による顧客に対しての行動
ハイアットでは、日本を含む世界各地のハイアットに勤務する7万人以上の従業員に対して調査が行なわれ、従業員は会社・職場に愛着心があり、自社のトレーニングプログラムを高く評価し、ハイアットが提唱するオーセンティック ホスピタリティに誇りを持って働いている、という結果が出ました。
ハイアットホテルズコーポレーションで人事担当責任者を務めるロブ・ウェブは、「世界的に信頼性の高いギャラップ社の調査で、ハイアットは従業員と企業文化を尊重する企業として認められたことを誇りに思います。スタッフの仕事に対する熱い情熱とコミットメントは、ハイアットをご利用いただくお客様の人生に感動と輝きをもたらす“オーセンティック ホスピタリティ”を提供するという、私達の使命に大きく影響します。向上心があり、仕事にやりがいを感じている従業員はビジネスの成功の基盤であり、私共は彼らの能力と可能性を最大限に引き出すことのできる、働きやすい職場環境づくりを実践しています。」と、述べています。
ギャラップ社で職場環境リーダーシップ・コンサルティングを務めるトム・ラス氏は、「この賞を受賞した企業は、従業員エンゲージメントにおいて世界の新基準を打ち出しています。我々が世界中で調査した数百万のワークグループと比較して、受賞企業は、従業員にとって働きがいのある職場環境づくりにおいて時間と労力を惜しまず、今後は更に従業員のエンゲージメントを向上させ、従業員一人ひとりが、企業のミッションと成功に深い関わりを持てる環境づくりに尽力することでしょう」と、語っています。
ギャラップ社の「グレート ワークプレイス アワード」の受賞者リストおよび詳細については、 http://www.gallup.com/consulting/25312/Gallup-Great-Workplace-Award.aspx (英語)をご覧ください。
■ Hyatt Hotels Corporationについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす本格的なホスピタリティを提供しています。パーク ハイアット、アンダーズ、グランド ハイアット、ハイアット リージェンシー、ハイアット、ハイアット プレイス、ハイアット ハウス(旧ハイアット サマーフィールド スイーツ)のホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しており、現在、アジアやヨーロッパなど世界中で新規ホテルの開業計画を進めております。ハイアット サマーフィールド スイーツは、ブランド名をハイアット ハウスに変更しております。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット バケーション クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。尚、ハイアット バケーション クラブは、名称をハイアット レジデンス クラブに順次変更いたします。2012年3月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界45ヶ国で488施設です。詳しくは http://www.hyatt.com (英語)をご覧ください。
■ 将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
「グレート ワークプレイス アワード」の審査対象となるには、「毎年実施されるギャラップ調査において、少なくともグローバルワークグループの80％が回答していること」と「有効回答の50％以上が平均4.15スコア以上であること(最高スコアは5)」ことが条件で、更に、以下の判定基準をもとに受賞企業が決定されます。
・企業がいかに従業員エンゲージメントを業績に結び付けているかを示す分析結果
・従業員エンゲージメントを向上させる戦略的プラン
・従業員エンゲージメントを推進するための成功事例または具体的な組織全体の取り組み例
・各職場における従業員のエンゲージメント向上の献身的な取り組みの実証
・エンゲージされている従業員による顧客に対しての行動
ハイアットでは、日本を含む世界各地のハイアットに勤務する7万人以上の従業員に対して調査が行なわれ、従業員は会社・職場に愛着心があり、自社のトレーニングプログラムを高く評価し、ハイアットが提唱するオーセンティック ホスピタリティに誇りを持って働いている、という結果が出ました。
ハイアットホテルズコーポレーションで人事担当責任者を務めるロブ・ウェブは、「世界的に信頼性の高いギャラップ社の調査で、ハイアットは従業員と企業文化を尊重する企業として認められたことを誇りに思います。スタッフの仕事に対する熱い情熱とコミットメントは、ハイアットをご利用いただくお客様の人生に感動と輝きをもたらす“オーセンティック ホスピタリティ”を提供するという、私達の使命に大きく影響します。向上心があり、仕事にやりがいを感じている従業員はビジネスの成功の基盤であり、私共は彼らの能力と可能性を最大限に引き出すことのできる、働きやすい職場環境づくりを実践しています。」と、述べています。
ギャラップ社で職場環境リーダーシップ・コンサルティングを務めるトム・ラス氏は、「この賞を受賞した企業は、従業員エンゲージメントにおいて世界の新基準を打ち出しています。我々が世界中で調査した数百万のワークグループと比較して、受賞企業は、従業員にとって働きがいのある職場環境づくりにおいて時間と労力を惜しまず、今後は更に従業員のエンゲージメントを向上させ、従業員一人ひとりが、企業のミッションと成功に深い関わりを持てる環境づくりに尽力することでしょう」と、語っています。
ギャラップ社の「グレート ワークプレイス アワード」の受賞者リストおよび詳細については、 http://www.gallup.com/consulting/25312/Gallup-Great-Workplace-Award.aspx (英語)をご覧ください。
■ Hyatt Hotels Corporationについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす本格的なホスピタリティを提供しています。パーク ハイアット、アンダーズ、グランド ハイアット、ハイアット リージェンシー、ハイアット、ハイアット プレイス、ハイアット ハウス(旧ハイアット サマーフィールド スイーツ)のホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しており、現在、アジアやヨーロッパなど世界中で新規ホテルの開業計画を進めております。ハイアット サマーフィールド スイーツは、ブランド名をハイアット ハウスに変更しております。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット バケーション クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。尚、ハイアット バケーション クラブは、名称をハイアット レジデンス クラブに順次変更いたします。2012年3月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界45ヶ国で488施設です。詳しくは http://www.hyatt.com (英語)をご覧ください。
■ 将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
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