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カーシェアリング・ジャパンが東急電鉄が管理・運営するセルリアンタワーで主要カーシェア会社では初となる「トヨタ プリウスPHV」を導入
[12/06/21]
提供元：@Press
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三井物産株式会社100％出資のカーシェアリング・ジャパン株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：村山 貴宣、以下 CSJ)は、東京急行電鉄株式会社(本社：東京都渋谷区、取締役社長：野本 弘文、以下 東急電鉄)が管理・運営するセルリアンタワー(東京都渋谷区)に、主要カーシェアリング会社では初となるプラグインハイブリッド車「トヨタ プリウスPHV」をカーシェア車両として6月29日(金)(予定)に導入します。これにより、業界トップクラスの26車種がご利用可能となります。
CSJはカーシェアリングを“豊かな暮らしを支える次世代の交通インフラ・サービス*1”と位置づけ、カレコ・カーシェアリング・クラブとして、東京都(23区中心・調布市・福生市)、神奈川県(横浜市・川崎市)、千葉県(浦安市・市川市・船橋市)、埼玉県(さいたま市・川口市・戸田市)を中心にサービスを展開しています(2012年6月18日時点 449ステーション・528台)。また、環境に配慮した街づくりの一環として、HV(ハイブリッド車)、EV(電気自動車)など環境にやさしい環境対策車両の割合は業界でもトップです。
CSJと東急電鉄は、東急沿線でのカーシェアリング・ステーション設置に関する協力やCSJが開発するマンションへの入居者専用カーシェアリングの導入など、これまでも多面的な協業とカーシェアリングの普及通じて、沿線住民の方への利便性の提供および環境に配慮した街づくりを進めてきました。セルリアンタワーでは、2009年9月に急速充電器を設置し、EV(電気自動車)カーシェアリングのサービスを開始するなど、業界に先駆けた取り組みを進めており、今回のプリウスPHVの導入もその取組みの一環です。
プリウスPHVはEV(電気自動車)とHV(ハイブリッド車)の良いところを合わせた次世代車両です。近距離はEVとして、長距離は燃費の良いHV車として走行できるので、「電池切れ」を気にすることなく安心してドライブが楽しめます。さらに、EV走行中はガソリンをまったく消費せず、二酸化炭素(CO2)も排出しないため、環境にとてもやさしいクルマです。
今後も夏休みに向けて、話題のエコカーやスポーツタイプ車両の導入および首都圏を中心としたカーシェア車両の追加配備を行います。首都圏で500台以上のクルマが好きな時に好きな分だけ利用できる便利でオトクな「カレコ・カーシェアリングクラブ」をぜひご利用ください。
*1 CSJはカーシェアリングを“豊かな暮らしを支える次世代の交通インフラ・サービス”と位置づけ、環境に配慮した街づくりが進む中でカーシェアリングの普及に努めています。これまでに「地方公共団体や地域企業連合体と実施する環境にやさしい電気自動車カーシェアリング」、「東日本大震災被災地における格安カーシェアリングによる復興支援」に取り組んでおります。今回の植樹活動とカーボン・オフセットクレジットの購入も、そうした企業理念に基づいた取り組みの一環です。
【新規導入車両について】
＜トヨタ プリウスPHV＞
・配車予定ステーション
渋谷区・渋谷 セルリアンタワー
【カーシェアリング・ジャパン株式会社について】
・会社名 ：カーシェアリング・ジャパン株式会社
・設立年月：2008年8月
・代表者 ：代表取締役 村山 貴宣
・資本金 ：6.5億円
・株主構成：三井物産株式会社(100％)
・所在地 ：〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西1-7-7 EBSビル3F
・事業内容：会員制カーシェアリングサービスの提供
「カレコ・カーシェアリングクラブ/careco car sharing club」
・ミッション：「楽しくてスマートなライフスタイルのために」
・ビジョン ：「カーシェアリングが、ケータイのように便利で、
コンビニのように身近なサービスになることを目指します。」
・公式ホームページ http://www.careco.jp/
・Facebook公式ファンページ http://www.facebook.com/carecofb
・Twitter公式アカウント http://twitter.com/carecojp/
・復興カーシェアリング「みんなのクルマ」 http://www.careco.jp/thk/
カレコでは東日本大震災からの復興支援を目的に、宮城県石巻市の仮設住宅団地、駅前でカーシェアリング「みんなのクルマ」を運営しております。
【東京急行電鉄株式会社について】
・会社名 ： 東京急行電鉄株式会社
・設立年月 ： 1922年9月
・代表者 ： 取締役社長 野本 弘文
・資本金 ： 1,217億円24百万円
・所在地 ： 〒150-0021 東京都渋谷区南平台町5-6
・事業内容 ： 鉄軌道事業、不動産事業
・公式ホームページ： http://www.tokyu.co.jp/
ご注意：
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。
CSJはカーシェアリングを“豊かな暮らしを支える次世代の交通インフラ・サービス*1”と位置づけ、カレコ・カーシェアリング・クラブとして、東京都(23区中心・調布市・福生市)、神奈川県(横浜市・川崎市)、千葉県(浦安市・市川市・船橋市)、埼玉県(さいたま市・川口市・戸田市)を中心にサービスを展開しています(2012年6月18日時点 449ステーション・528台)。また、環境に配慮した街づくりの一環として、HV(ハイブリッド車)、EV(電気自動車)など環境にやさしい環境対策車両の割合は業界でもトップです。
CSJと東急電鉄は、東急沿線でのカーシェアリング・ステーション設置に関する協力やCSJが開発するマンションへの入居者専用カーシェアリングの導入など、これまでも多面的な協業とカーシェアリングの普及通じて、沿線住民の方への利便性の提供および環境に配慮した街づくりを進めてきました。セルリアンタワーでは、2009年9月に急速充電器を設置し、EV(電気自動車)カーシェアリングのサービスを開始するなど、業界に先駆けた取り組みを進めており、今回のプリウスPHVの導入もその取組みの一環です。
プリウスPHVはEV(電気自動車)とHV(ハイブリッド車)の良いところを合わせた次世代車両です。近距離はEVとして、長距離は燃費の良いHV車として走行できるので、「電池切れ」を気にすることなく安心してドライブが楽しめます。さらに、EV走行中はガソリンをまったく消費せず、二酸化炭素(CO2)も排出しないため、環境にとてもやさしいクルマです。
今後も夏休みに向けて、話題のエコカーやスポーツタイプ車両の導入および首都圏を中心としたカーシェア車両の追加配備を行います。首都圏で500台以上のクルマが好きな時に好きな分だけ利用できる便利でオトクな「カレコ・カーシェアリングクラブ」をぜひご利用ください。
*1 CSJはカーシェアリングを“豊かな暮らしを支える次世代の交通インフラ・サービス”と位置づけ、環境に配慮した街づくりが進む中でカーシェアリングの普及に努めています。これまでに「地方公共団体や地域企業連合体と実施する環境にやさしい電気自動車カーシェアリング」、「東日本大震災被災地における格安カーシェアリングによる復興支援」に取り組んでおります。今回の植樹活動とカーボン・オフセットクレジットの購入も、そうした企業理念に基づいた取り組みの一環です。
【新規導入車両について】
＜トヨタ プリウスPHV＞
・配車予定ステーション
渋谷区・渋谷 セルリアンタワー
【カーシェアリング・ジャパン株式会社について】
・会社名 ：カーシェアリング・ジャパン株式会社
・設立年月：2008年8月
・代表者 ：代表取締役 村山 貴宣
・資本金 ：6.5億円
・株主構成：三井物産株式会社(100％)
・所在地 ：〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西1-7-7 EBSビル3F
・事業内容：会員制カーシェアリングサービスの提供
「カレコ・カーシェアリングクラブ/careco car sharing club」
・ミッション：「楽しくてスマートなライフスタイルのために」
・ビジョン ：「カーシェアリングが、ケータイのように便利で、
コンビニのように身近なサービスになることを目指します。」
・公式ホームページ http://www.careco.jp/
・Facebook公式ファンページ http://www.facebook.com/carecofb
・Twitter公式アカウント http://twitter.com/carecojp/
・復興カーシェアリング「みんなのクルマ」 http://www.careco.jp/thk/
カレコでは東日本大震災からの復興支援を目的に、宮城県石巻市の仮設住宅団地、駅前でカーシェアリング「みんなのクルマ」を運営しております。
【東京急行電鉄株式会社について】
・会社名 ： 東京急行電鉄株式会社
・設立年月 ： 1922年9月
・代表者 ： 取締役社長 野本 弘文
・資本金 ： 1,217億円24百万円
・所在地 ： 〒150-0021 東京都渋谷区南平台町5-6
・事業内容 ： 鉄軌道事業、不動産事業
・公式ホームページ： http://www.tokyu.co.jp/
ご注意：
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。
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