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企業のマーケティング力や活力向上を支援する中部マーケティング協会の新規入会企業を対象にした無料で参加できるキャンペーンを7月1日より実施
[22/06/30]
提供元：@Press
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企業のマーケティング力向上・活力向上を支援する中部マーケティング協会(所在地：愛知県名古屋市中区、専務理事：松岡 孝)は、新規にご入会いただいた企業を対象に、研究部会に無料でご参加いただけるキャンペーンを2022年7月1日(金)から実施いたします。
【URL】 https://www.cpc.or.jp/mg/publics/index/19/
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/314889/LL_img_314889_1.jpg
入会キャンペーン キャッチビジュアル
本キャンペーンでは、協会に新規入会いただいた企業を対象として、協会が運営する7つの研究部会(情報提供型セミナー)のうちご希望の一つに無料でご参加いただける特典をプレゼントいたします。研究部会は協会の主力事業として最新トレンドから実際のマーケティング戦略、仕掛け・仕組みについて企業事例を紹介し、マーケティングに関する情報収集及び人的ネットワークを広げていただくことによって自社のマーケティング力向上を図っていただきながら、リスキリングを支援する勉強会です。
【キャンペーン概要】
タイトル： 「中部マーケティング協会 新規入会キャンペーン」
期間 ： 2022年7月1日(金)〜2023年3月31日(金)
URL ： https://www.cpc.or.jp/mg/publics/index/19/
申込方法： 協会HP上より入会申込書をダウンロードの上、メール、FAXで送付
【中部マーケティング協会について】
当協会は、総合的なマーケティング活動の進歩・向上を図ることを目的として設立されました。
企業の持続的成長を支え、グローバル競争を勝ち抜くために「市場と顧客」に視点をおきながら、現地現物主義に基づいた実務に直結する情報鮮度の高い各種講演会、見学会を企画・運営しています。
企業の最新マーケティング事例やトレンド情報の提供、マーケティング人材の育成、異業種間の交流を基に企業活力向上に貢献するマーケティングの普及啓発団体です。
【会員制度について】
中部マーケティング協会では、法人を対象とした年間登録制を採用しています。代表者名でご登録いただければ、その法人の従業員の方全てが会員の資格を有します。(年会費30,000円(不課税))
■入会いただくと
1.会員公開講座等の講演会への無料参加
2.協会主催の各研究部会・コース・講座への特別価格(会員価格)での参加
3.機関誌「マーケティングホライズン」の無料配布
4.社内講習・研修などへの講師紹介並びに各種情報提供
を利用いただけます。
【研究部会について】
中部マーケティング協会が各テーマに沿って運営する情報提供コンテンツです。
年間5〜6回講演会・見学会を実施し、知識・ネットワークの醸成を図ります。
詳細： https://www.cpc.or.jp/mg/publics/index/24/
●マネジャークラブ(講演・交流)
株式会社SkyDrive、名古屋大学、楽天ペイメント株式会社、トヨタ自動車株式会社、コニカミノルタジャパン株式会社
●顧客コミュニケーション研究部会(講演・見学)
株式会社インテージ、ライオン株式会社、エムケイ株式会社、株式会社ポーラ、シーホース三河株式会社、ヤマハ発動機株式会社、株式会社みんなの銀行 他
●デジタルイノベーション研究部会(講演・見学)
中部電力株式会社、日本ユニシス株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、株式会社SIGNATE 、AGC株式会社、日本航空株式会社、一般財団法人計量計画研究所、凸版印刷株式会社 他
●商品企画研究部会(見学会)
カゴメ野菜生活ファーム株式会社、株式会社テルミック、株式会社東芝、株式会社日特スパークテックWKS、合資会社八丁味噌(屋号 カクキュー)
●ビジネストレンド研究部会(見学会)
シイエスピーク株式会社、京セラ株式会社、WILLER株式会社、NTTアーバンソリューションズ株式会社・NTT都市開発株式会社、株式会社ジブリパーク、株式会社パソナグループ
●営業戦略研究部会(講演)
CCCマーケティング株式会社、ジャパンブルーコンサルティング株式会社、toBeマーケティング株式会社、ホームメンターズ株式会社、株式会社オープンハウス 他
●経営戦略研究部会(講演)
イビデン株式会社、マネックス証券株式会社、株式会社Acompany、野村證券株式会社、株式会社玉川堂、株式会社コメリ
【協会概要】
協会名 ： 中部マーケティング協会
所在地 ： 愛知県名古屋市中区錦2-15-15 豊島ビル11階
代表者 ： 会長 小笠原 剛
設立 ： 1959年8月13日
URL ： https://www.cpc.or.jp/mg/
事業内容： マーケティングに関する研究会、セミナー、懇談会等の開催、
教育訓練・人材育成の実施、国際交流の推進、情報収集及び提供、
それらに関わる普及啓発
【URL】 https://www.cpc.or.jp/mg/publics/index/19/
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/314889/LL_img_314889_1.jpg
入会キャンペーン キャッチビジュアル
本キャンペーンでは、協会に新規入会いただいた企業を対象として、協会が運営する7つの研究部会(情報提供型セミナー)のうちご希望の一つに無料でご参加いただける特典をプレゼントいたします。研究部会は協会の主力事業として最新トレンドから実際のマーケティング戦略、仕掛け・仕組みについて企業事例を紹介し、マーケティングに関する情報収集及び人的ネットワークを広げていただくことによって自社のマーケティング力向上を図っていただきながら、リスキリングを支援する勉強会です。
【キャンペーン概要】
タイトル： 「中部マーケティング協会 新規入会キャンペーン」
期間 ： 2022年7月1日(金)〜2023年3月31日(金)
URL ： https://www.cpc.or.jp/mg/publics/index/19/
申込方法： 協会HP上より入会申込書をダウンロードの上、メール、FAXで送付
【中部マーケティング協会について】
当協会は、総合的なマーケティング活動の進歩・向上を図ることを目的として設立されました。
企業の持続的成長を支え、グローバル競争を勝ち抜くために「市場と顧客」に視点をおきながら、現地現物主義に基づいた実務に直結する情報鮮度の高い各種講演会、見学会を企画・運営しています。
企業の最新マーケティング事例やトレンド情報の提供、マーケティング人材の育成、異業種間の交流を基に企業活力向上に貢献するマーケティングの普及啓発団体です。
【会員制度について】
中部マーケティング協会では、法人を対象とした年間登録制を採用しています。代表者名でご登録いただければ、その法人の従業員の方全てが会員の資格を有します。(年会費30,000円(不課税))
■入会いただくと
1.会員公開講座等の講演会への無料参加
2.協会主催の各研究部会・コース・講座への特別価格(会員価格)での参加
3.機関誌「マーケティングホライズン」の無料配布
4.社内講習・研修などへの講師紹介並びに各種情報提供
を利用いただけます。
【研究部会について】
中部マーケティング協会が各テーマに沿って運営する情報提供コンテンツです。
年間5〜6回講演会・見学会を実施し、知識・ネットワークの醸成を図ります。
詳細： https://www.cpc.or.jp/mg/publics/index/24/
●マネジャークラブ(講演・交流)
株式会社SkyDrive、名古屋大学、楽天ペイメント株式会社、トヨタ自動車株式会社、コニカミノルタジャパン株式会社
●顧客コミュニケーション研究部会(講演・見学)
株式会社インテージ、ライオン株式会社、エムケイ株式会社、株式会社ポーラ、シーホース三河株式会社、ヤマハ発動機株式会社、株式会社みんなの銀行 他
●デジタルイノベーション研究部会(講演・見学)
中部電力株式会社、日本ユニシス株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、株式会社SIGNATE 、AGC株式会社、日本航空株式会社、一般財団法人計量計画研究所、凸版印刷株式会社 他
●商品企画研究部会(見学会)
カゴメ野菜生活ファーム株式会社、株式会社テルミック、株式会社東芝、株式会社日特スパークテックWKS、合資会社八丁味噌(屋号 カクキュー)
●ビジネストレンド研究部会(見学会)
シイエスピーク株式会社、京セラ株式会社、WILLER株式会社、NTTアーバンソリューションズ株式会社・NTT都市開発株式会社、株式会社ジブリパーク、株式会社パソナグループ
●営業戦略研究部会(講演)
CCCマーケティング株式会社、ジャパンブルーコンサルティング株式会社、toBeマーケティング株式会社、ホームメンターズ株式会社、株式会社オープンハウス 他
●経営戦略研究部会(講演)
イビデン株式会社、マネックス証券株式会社、株式会社Acompany、野村證券株式会社、株式会社玉川堂、株式会社コメリ
【協会概要】
協会名 ： 中部マーケティング協会
所在地 ： 愛知県名古屋市中区錦2-15-15 豊島ビル11階
代表者 ： 会長 小笠原 剛
設立 ： 1959年8月13日
URL ： https://www.cpc.or.jp/mg/
事業内容： マーケティングに関する研究会、セミナー、懇談会等の開催、
教育訓練・人材育成の実施、国際交流の推進、情報収集及び提供、
それらに関わる普及啓発
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