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Contentserv、プロダクトの価値を伝えるコンテンツ改革の事例や製品のアップデートを発表した年次カンファレンス「Product Experience Summit Tokyo 2022」の開催レポートを公開
[22/11/30]
提供元：@Press
提供元：@Press
商品情報管理(PIM)のリーディングプロバイダーである株式会社Contentserv(本社：東京都港区、代表取締役：渡辺 信明)は、プロダクトの価値を伝えるコンテンツ改革、デジタル変革の次のステージをテーマに開催した年次カンファレンス「Product Experience Summit Tokyo 2022」(本年10月20日開催)の開催レポートを公開いたしました。
今年で4回目の開催となる本カンファレンスでは、グローバルマーケティング、デジタルマーケティング、EC強化に取り組む製造小売業の経営企画、DX推進部門、商品企画・営業、マーケティング、EC、ITに携わる方に向けて、商品情報管理(PIM)とデジタルアセット管理(DAM)が日本企業にも根付きつつある今、ビジネスの最前線で活躍するプレイヤーが一堂に会し、コンテンツ改革を軸としたデジタル変革にまつわる話題の数々を披露しました。
・開催レポート：プロダクトの価値を伝えるコンテンツ改革が顧客体験を高め、ビジネスに変革をもたらす
https://www.contentserv.com/ja/blog/px-summit-tokyo-2022-recap
・Product Experience Summit Tokyo 2022 オンデマンド配信
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2022
・登壇企業一覧(順不同)
株式会社資生堂、株式会社リコー、株式会社サンドラッグ、Bestseller India、株式会社電通デジタル、大日本印刷株式会社、株式会社エクサ、Wovn technologies株式会社、ジェネロ株式会社、REVISIO株式会社、株式会社Contentserv
■困難な時代だからこそ求められるコンテンツケイパビリティ
本カンファレンスは、Contentserv代表取締役の渡辺 信明のオープニング講演で幕を開け、昨今のマクロ環境におけるコンテンツ関連の様々な問題と、コンテンツケイパビリティを磨き上げることで困難な時代を乗り越えていく可能性について考察を繰り広げました。
本イベントが開催された10月20日、ドル円相場は一時150円台に乗せ、32年ぶりのドル高・円安水準に突入しました。その後は一服感を見せ、11月中旬には140円を挟む展開となっているものの、円安基調は根本的に変わっていません。加えて、ウクライナ情勢の影響でサプライチェーンの混乱は継続し、資源高が進行し、人手不足も依然深刻なままです。こうした状況を受け、日本でも物価高が進んでいます。
渡辺は、現在起きている機会損失について、価格転化と消費者余剰、コンテンツ在庫といった3つのキーワードを挙げ、次のように語りました。
いま日本企業が取り戻すべき力はプライシングパワーです。どうすれば値上げできるか、そのためには商品価値を顧客にどう伝え、理解してもらうかが非常に重要な論点になります。すなわち、
・価値の伝え方から得られるものであること
・顧客のお得感は機能性より文脈性から生まれること
・顧客はもはやプロダクトをモノとしてだけでなく、バンドルされたコンテンツも含めて購入しているため、提供側にもそのマインドセットが必要になること
として、これからの難しい時代に事業成長を遂げていくには、まさにコンテンツケイパビリティが問われると力説しました。
さらに「プロセスエコノミー」というキーワードも挙げ、企業のR&Dやマーチャンダイジング、マーケティングに顧客の声がより強く反映され、顧客と一緒になって商品を作っていくなど、コラボレーションの形が一気に変わっていくという未来像を示しました。
そして、「そこに対してPIMがどう貢献するか、それを考える時代がPIM 3です。すなわち、プロダクトのみならずコンテンツのパーソナライゼーションも一段と進み、メタバース空間を含めすべてがデジタルでやり取りされる時代です。
現在は社内のマーチャンダイザーやマーケター、セールス担当者がContentservを使い、商品情報をリッチにしています。これからはバリューチェーンの川上、川下と共に商品情報をリッチにしていく、さらにその先で消費者やBtoBの顧客企業もPIMに相乗りし、プロダクトエクスペリエンスを一緒になって構築する時代になっていくのではないか。そういったプロダクトのコンテンツサプライチェーンの構築を支援するのが、ContentservとContentservのパートナーエコシステムだと思っています」と、Contentservとパートナーエコシステムのミッションを語りました。
■分散するデータの一元管理と、その先にある商品体験価値向上
キーノートでは、株式会社資生堂のグローバルIT戦略部 戦略GM 神永 麻以子氏による「CXのサクセスを導くITプラットフォーム改革」、株式会社リコーのデジタル戦略部 コーポレートIT統括センター グローバル改革推進室 ソリューショングループ アソシエイトスペシャリスト 西田 明広氏による「リコーの取り組むグローバル製品情報管理システム改革について」という2本のプログラムが行われました。
創業以来、150年に渡って「ビューティー」という価値を提供し続けてきた資生堂。資生堂では、コロナの影響を受けて、EC比率を上げる、顧客エンゲージメントを高める、最先端なデジタルテクノロジーを活用するといったDX戦略を加速させています。
神永氏は、顕在化してきた課題について、「システムごとにデータ連携」、「バッチ基準のデータ連携」、「レガシーシステム運用コストの高止まり」の3つを挙げ、データの流れ全体を標準化し、プロジェクト横断的なガバナンスモデルを導入し、構造改革やプロセス、システムの標準化をグローバルレベルで実施した」と語りました。
さらに、一人ひとりの「美」に寄りそう、資生堂の新会員サービス「Beauty Key」について紹介し、神永氏は「資生堂として様々な“美”の世界観を楽しむ環境という価値を提供していきたいと思っています。お客様に製品をどう楽しんでいただくかというCXの世界を作るには、システムの裏側の世界も非常に重要になってきています。今こそこれをシームレスに作らなければ、加速する競争に付いていけなくなると考えています」と語り、デジタルを牽引するシステム改革の重要性を強調しました。
続いて西田氏の講演では、グローバルに展開する製品情報の管理について、最大な課題は「新製品立上げの時、本社から提供される新製品情報を海外各地域の担当者が加工・修正して、システムに投入するなど、拠点ごとの異なるプロセスと二重作業によるマーケティング担当者の業務におけるデータの加工・修正・システム投入作業の割合が高く、生産性とマーケティング担当者のモチベーションの低下に繋がっていた」と語りました。
西田氏は、こういった状況を受けて取り組んだContentservを活用したRicoh Global PIMプロジェクトについて紹介し、コロナ禍の中でのフルリモートのプロジェクト推進について、製品の柔軟性や構築を支援するエクサの取り組みを高く評価し、Contentservに対して、設計思想の情報提供、ユーザー会の組織化における期待を語りました。
キーノートの他に、株式会社サンドラッグ 執行役員 EC事業長 田丸 知加氏の講演では、日本の小売業における商品データ管理の課題について「日本の小売業界には経験や事例も少ないため、今だにPIMという概念がなく、小売ごとにバラバラなフォーマットを使っています。リアル店舗がメインであるため、商品情報の登録というところに優先度がつかないのが課題。リテールDXを実現するためには、PIMの仕組みを取り入れ、取引先を教育し、リアルのフローがメインではなく、ネットメイン、ECメインという意識改革をすることが重要だと考えています」と、デジタルがメインといった意識改革の重要性を強調しています。
また、Wovn Technologiesによる、グローバルビジネスにおける多言語Webサイト構築・運用のコツ、REVISIOの河村氏よる、デバイスとしてのテレビ活用におけるコンテンツとクリエイティブの関係について紹介しました。Contentservのパートナー各社から、電通デジタル、DNP、エクサ、ジェネロより、メーカーやブランド企業は、ContentservのPIM/DAMテクノロジーをどのように活用し、Web CMSやECシステムなどのフロントエンドシステムと連携することで、BtoB、BtoCを問わず、CX向上、営業・マーケティングDXを実現しているかについてインサイトを紹介しました。
●Product Experience Summit Tokyo 2022 オンデマンド配信
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2022
■Contentservの新機能で情報の扱いがさらにアップデートされる
最後に、Contentserv カスタマーサクセス プログラムマネジャーの森 正臣は、Contentservの目指すところ、すなわち2022〜2024年の3カ年計画として注力する領域について発表し、Contentservの数々の新機能の中から次の注目2機能について紹介しました。
・オンボーディングポータル：サプライヤーなどの取引先からの情報を円滑に受け取り、かつその情報を精度高くContentservに取り込むための機能
・Product Experience Hub(以下、PXH)：商品情報が年々増加し、利用頻度も高まってきた中で、Contentservにより高いパフォーマンスが求められ、システム面の負荷が高くなることを想定した機能追加
さらに、森は「より魅力的な情報を提供していくため、様々なところに散らばっているデータを集め、正確な情報を持たせて、適切なタイミングで提供していくことが重要です。その取り組みにおいて、外部からの情報受け取りと外部への情報出力に関する部分は新機能を提供し、顧客がより円滑に商品情報管理を進めていけるようにサポートを強化しました。今後もより進化したContentservを提供していきます」と語り、講演を締めくくりました。
開催レポートの全容は、下記よりご覧ください。また、本イベントのオンデマンドセッションをご用意しています。
●プロダクトの価値を伝えるコンテンツ改革が顧客体験を高め、ビジネスに変革をもたらす
https://www.contentserv.com/ja/blog/px-summit-tokyo-2022-recap
●Product Experience Summit Tokyo 2022 オンデマンド配信
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2022
■株式会社Contentservについて
Contentserv(コンテントサーブ)は、商品情報管理(PIM)ソリューションのリーディングプロバイダーです。各リージョンの拠点および広範なパートナーエコシステムを通じて、商品情報管理(PIM)、マスターデータ管理(MDM)、デジタルアセット管理(DAM)統合型 Product Experience Cloudを展開しています。あらゆるチャネルに対して最適化されたリッチ・コンテンツをリアルタイムに提供することによって、企業の持続的な成長とブランド価値の向上を支援します。Contentservは、89カ国の500社以上の小売業や製造業のお客様の営業、マーケティング、経営企画、製品開発、情報システム等さまざまな部門で利用されています。
Webサイト： https://www.contentserv.com/ja/
Linkedin ： https://www.linkedin.com/company/contentservjapac/
Twitter ： https://twitter.com/contentserv_JP
Facebook ： https://www.facebook.com/Contentserv/
Youtube ： https://www.youtube.com/@Contentserv_JAPAC
今年で4回目の開催となる本カンファレンスでは、グローバルマーケティング、デジタルマーケティング、EC強化に取り組む製造小売業の経営企画、DX推進部門、商品企画・営業、マーケティング、EC、ITに携わる方に向けて、商品情報管理(PIM)とデジタルアセット管理(DAM)が日本企業にも根付きつつある今、ビジネスの最前線で活躍するプレイヤーが一堂に会し、コンテンツ改革を軸としたデジタル変革にまつわる話題の数々を披露しました。
・開催レポート：プロダクトの価値を伝えるコンテンツ改革が顧客体験を高め、ビジネスに変革をもたらす
https://www.contentserv.com/ja/blog/px-summit-tokyo-2022-recap
・Product Experience Summit Tokyo 2022 オンデマンド配信
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2022
・登壇企業一覧(順不同)
株式会社資生堂、株式会社リコー、株式会社サンドラッグ、Bestseller India、株式会社電通デジタル、大日本印刷株式会社、株式会社エクサ、Wovn technologies株式会社、ジェネロ株式会社、REVISIO株式会社、株式会社Contentserv
■困難な時代だからこそ求められるコンテンツケイパビリティ
本カンファレンスは、Contentserv代表取締役の渡辺 信明のオープニング講演で幕を開け、昨今のマクロ環境におけるコンテンツ関連の様々な問題と、コンテンツケイパビリティを磨き上げることで困難な時代を乗り越えていく可能性について考察を繰り広げました。
本イベントが開催された10月20日、ドル円相場は一時150円台に乗せ、32年ぶりのドル高・円安水準に突入しました。その後は一服感を見せ、11月中旬には140円を挟む展開となっているものの、円安基調は根本的に変わっていません。加えて、ウクライナ情勢の影響でサプライチェーンの混乱は継続し、資源高が進行し、人手不足も依然深刻なままです。こうした状況を受け、日本でも物価高が進んでいます。
渡辺は、現在起きている機会損失について、価格転化と消費者余剰、コンテンツ在庫といった3つのキーワードを挙げ、次のように語りました。
いま日本企業が取り戻すべき力はプライシングパワーです。どうすれば値上げできるか、そのためには商品価値を顧客にどう伝え、理解してもらうかが非常に重要な論点になります。すなわち、
・価値の伝え方から得られるものであること
・顧客のお得感は機能性より文脈性から生まれること
・顧客はもはやプロダクトをモノとしてだけでなく、バンドルされたコンテンツも含めて購入しているため、提供側にもそのマインドセットが必要になること
として、これからの難しい時代に事業成長を遂げていくには、まさにコンテンツケイパビリティが問われると力説しました。
さらに「プロセスエコノミー」というキーワードも挙げ、企業のR&Dやマーチャンダイジング、マーケティングに顧客の声がより強く反映され、顧客と一緒になって商品を作っていくなど、コラボレーションの形が一気に変わっていくという未来像を示しました。
そして、「そこに対してPIMがどう貢献するか、それを考える時代がPIM 3です。すなわち、プロダクトのみならずコンテンツのパーソナライゼーションも一段と進み、メタバース空間を含めすべてがデジタルでやり取りされる時代です。
現在は社内のマーチャンダイザーやマーケター、セールス担当者がContentservを使い、商品情報をリッチにしています。これからはバリューチェーンの川上、川下と共に商品情報をリッチにしていく、さらにその先で消費者やBtoBの顧客企業もPIMに相乗りし、プロダクトエクスペリエンスを一緒になって構築する時代になっていくのではないか。そういったプロダクトのコンテンツサプライチェーンの構築を支援するのが、ContentservとContentservのパートナーエコシステムだと思っています」と、Contentservとパートナーエコシステムのミッションを語りました。
■分散するデータの一元管理と、その先にある商品体験価値向上
キーノートでは、株式会社資生堂のグローバルIT戦略部 戦略GM 神永 麻以子氏による「CXのサクセスを導くITプラットフォーム改革」、株式会社リコーのデジタル戦略部 コーポレートIT統括センター グローバル改革推進室 ソリューショングループ アソシエイトスペシャリスト 西田 明広氏による「リコーの取り組むグローバル製品情報管理システム改革について」という2本のプログラムが行われました。
創業以来、150年に渡って「ビューティー」という価値を提供し続けてきた資生堂。資生堂では、コロナの影響を受けて、EC比率を上げる、顧客エンゲージメントを高める、最先端なデジタルテクノロジーを活用するといったDX戦略を加速させています。
神永氏は、顕在化してきた課題について、「システムごとにデータ連携」、「バッチ基準のデータ連携」、「レガシーシステム運用コストの高止まり」の3つを挙げ、データの流れ全体を標準化し、プロジェクト横断的なガバナンスモデルを導入し、構造改革やプロセス、システムの標準化をグローバルレベルで実施した」と語りました。
さらに、一人ひとりの「美」に寄りそう、資生堂の新会員サービス「Beauty Key」について紹介し、神永氏は「資生堂として様々な“美”の世界観を楽しむ環境という価値を提供していきたいと思っています。お客様に製品をどう楽しんでいただくかというCXの世界を作るには、システムの裏側の世界も非常に重要になってきています。今こそこれをシームレスに作らなければ、加速する競争に付いていけなくなると考えています」と語り、デジタルを牽引するシステム改革の重要性を強調しました。
続いて西田氏の講演では、グローバルに展開する製品情報の管理について、最大な課題は「新製品立上げの時、本社から提供される新製品情報を海外各地域の担当者が加工・修正して、システムに投入するなど、拠点ごとの異なるプロセスと二重作業によるマーケティング担当者の業務におけるデータの加工・修正・システム投入作業の割合が高く、生産性とマーケティング担当者のモチベーションの低下に繋がっていた」と語りました。
西田氏は、こういった状況を受けて取り組んだContentservを活用したRicoh Global PIMプロジェクトについて紹介し、コロナ禍の中でのフルリモートのプロジェクト推進について、製品の柔軟性や構築を支援するエクサの取り組みを高く評価し、Contentservに対して、設計思想の情報提供、ユーザー会の組織化における期待を語りました。
キーノートの他に、株式会社サンドラッグ 執行役員 EC事業長 田丸 知加氏の講演では、日本の小売業における商品データ管理の課題について「日本の小売業界には経験や事例も少ないため、今だにPIMという概念がなく、小売ごとにバラバラなフォーマットを使っています。リアル店舗がメインであるため、商品情報の登録というところに優先度がつかないのが課題。リテールDXを実現するためには、PIMの仕組みを取り入れ、取引先を教育し、リアルのフローがメインではなく、ネットメイン、ECメインという意識改革をすることが重要だと考えています」と、デジタルがメインといった意識改革の重要性を強調しています。
また、Wovn Technologiesによる、グローバルビジネスにおける多言語Webサイト構築・運用のコツ、REVISIOの河村氏よる、デバイスとしてのテレビ活用におけるコンテンツとクリエイティブの関係について紹介しました。Contentservのパートナー各社から、電通デジタル、DNP、エクサ、ジェネロより、メーカーやブランド企業は、ContentservのPIM/DAMテクノロジーをどのように活用し、Web CMSやECシステムなどのフロントエンドシステムと連携することで、BtoB、BtoCを問わず、CX向上、営業・マーケティングDXを実現しているかについてインサイトを紹介しました。
●Product Experience Summit Tokyo 2022 オンデマンド配信
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2022
■Contentservの新機能で情報の扱いがさらにアップデートされる
最後に、Contentserv カスタマーサクセス プログラムマネジャーの森 正臣は、Contentservの目指すところ、すなわち2022〜2024年の3カ年計画として注力する領域について発表し、Contentservの数々の新機能の中から次の注目2機能について紹介しました。
・オンボーディングポータル：サプライヤーなどの取引先からの情報を円滑に受け取り、かつその情報を精度高くContentservに取り込むための機能
・Product Experience Hub(以下、PXH)：商品情報が年々増加し、利用頻度も高まってきた中で、Contentservにより高いパフォーマンスが求められ、システム面の負荷が高くなることを想定した機能追加
さらに、森は「より魅力的な情報を提供していくため、様々なところに散らばっているデータを集め、正確な情報を持たせて、適切なタイミングで提供していくことが重要です。その取り組みにおいて、外部からの情報受け取りと外部への情報出力に関する部分は新機能を提供し、顧客がより円滑に商品情報管理を進めていけるようにサポートを強化しました。今後もより進化したContentservを提供していきます」と語り、講演を締めくくりました。
開催レポートの全容は、下記よりご覧ください。また、本イベントのオンデマンドセッションをご用意しています。
●プロダクトの価値を伝えるコンテンツ改革が顧客体験を高め、ビジネスに変革をもたらす
https://www.contentserv.com/ja/blog/px-summit-tokyo-2022-recap
●Product Experience Summit Tokyo 2022 オンデマンド配信
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2022
■株式会社Contentservについて
Contentserv(コンテントサーブ)は、商品情報管理(PIM)ソリューションのリーディングプロバイダーです。各リージョンの拠点および広範なパートナーエコシステムを通じて、商品情報管理(PIM)、マスターデータ管理(MDM)、デジタルアセット管理(DAM)統合型 Product Experience Cloudを展開しています。あらゆるチャネルに対して最適化されたリッチ・コンテンツをリアルタイムに提供することによって、企業の持続的な成長とブランド価値の向上を支援します。Contentservは、89カ国の500社以上の小売業や製造業のお客様の営業、マーケティング、経営企画、製品開発、情報システム等さまざまな部門で利用されています。
Webサイト： https://www.contentserv.com/ja/
Linkedin ： https://www.linkedin.com/company/contentservjapac/
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