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　ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区、代表取締役社長：藤林 義晃)は、全国のGMS、ホームセンターおよび家電量販店における電動アシスト自転車の販売動向を発表した。


【概要】
・2013年の電動アシスト自転車販売は台数ベースで前年比27％増。
・年後半は幼児2人同乗基準適合モデルのシェアアップ等から高価格帯が拡大。


【2013年における電動アシスト自転車の販売動向】
　2013年における電動アシスト自転車の販売台数は前年比27％増となった。第1、第2四半期は新生活需要期を中心に販売が好調に推移し、台数前年同期比は50％増、43％増となった。第3四半期も27％増と躍進が続いたが、第4四半期は前年割れに転じた。ただ、このマイナス成長は新規参入が相次ぎ販売台数が一時的に跳ね上がった前年第4四半期との対比であることに拠る。むしろ2013年は春に需要のピークを迎える自転車販売本来のシーズナリティーに戻ったと言える(図1)。

図1：電動アシスト自転車　販売台数推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/42333/img_42333_1.gif


【高価格帯の構成比が上昇基調】
　2013年は年後半に向けて高額商品の価格帯構成比が上昇する傾向にあった(図2)。平均単価8万円以上の台数構成比をみると、第1、2四半期は58％であったが、第3四半期に67％、第4四半期には74％と、期を追うごとに拡大した。
　この要因として挙げられることは2つある。1つ目はバッテリーの大容量化である。バッテリー容量8Ahの製品は、2012年に数量構成比で市場の49％を占めていたが、2013年には64％に達し、標準的なスペックとして市場に定着した。この結果3Ahや6Ahのバッテリーを搭載した低価格商品ではなく、8Ah以上搭載の高額商品が選択されるケースが増えている。そして2つ目の要因は、幼児2人同乗基準適合モデルの普及である。電動アシスト自転車の需要は男性以上に女性に支えられている。中でも幼児を同乗させ移動する用途は、電動アシスト自転車購入の強い動機となる。幼児2人同乗基準適合モデルはその殆どが売価10万円以上の高価格帯で商品数も限られているが、生活必需品という側面から徐々にシェアを高めている(図3)。

図2：価格帯別販売台数構成比
http://www.atpress.ne.jp/releases/42333/img_42333_2.gif
図3：幼児2人同乗基準適合モデル販売台数構成比
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≪ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパンについて≫
　ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社は、家電製品などの耐久消費財実売データ、その他総合マーケティングサービスを提供する市場調査会社、GfKの一員です。
　オプティックス製品、ゴルフ用品、映像ソフトウエアなどの分野において、POSデータ・店舗監査データを基に推計した市場代表性の高いマーケットデータと関連サービスを提供しています。

URL： http://www.gfkrt.com/japan/

※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。