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世界初！国内シェアNo.1 MDM「Optimal Biz for Mobile」がiOS 7.1に対応！
[14/03/11]
提供元：@Press
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株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、国内シェアNo.1(※1) MDM(※2)「Optimal Biz for Mobile」が、日本時間3月11日より、世界で最も早くiOS 7.1に対応したことを発表いたします(※3)。この対応によって、ユーザーが利用中の端末を最新のiOS 7.1に更新した場合でも、従来通りの端末管理が可能となります。
Optimal Biz for Mobile製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
「Optimal Biz for Mobile」は、企業において使用されているスマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするサービスです。ご利用の端末に専用のアプリケーションをインストールし、端末の紛失や盗難に遭った際に遠隔で不正利用を防止するリモートロック、業務にて認められているアプリ以外の使用を禁止するアプリケーション起動禁止、ウイルスから端末を守るウイルス対策アプリの一括配布など、管理者が定めたポリシーをウェブブラウザー上で一括管理、配信することで、端末管理者の負担を軽減し、企業内のスマートデバイス活用をサポートします。
昨今、MDMを選定する基準のひとつとして、最新OSへの迅速な対応が重要視されています。また、BYOD(※4)の導入を検討している企業が増えていますが、個人所有の端末ごとに異なるOSのバージョンを管理するのは容易ではありません。特にiOSに関してはOSのアップデートを即座に行うユーザーが多く、iOS 7の公開後に約4か月で8割(※5)のiOS端末がアップデートされました。企業がBYODの導入を視野に入れた際に、ユーザーが独自判断で最新OSにアップデートしていても支障なくご利用いただけるよう、この度オプティムは世界最速にてiOS 7.1に対応しました。
オプティムでは、端末機種やOSのバージョンにかかわらず安心、安全かつお客様の業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスを提供して参ります。
※1 出典：ITR「ITR Market View: エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
※2 MDM：Mobile Device Managementの略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス
※3 2014年3月11日現在 当社調べ
※4 BYOD：Bring your own deviceの略。従業員が個人所有の端末を職場に持ち込み、業務で利用する事
※5 出典：2014年1月12日時点 Apple社 App Store 利用OSシェア 計測
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products/
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
東日本電信電話株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 1億8,338万円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)
事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
Optimal Biz for Mobile製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
「Optimal Biz for Mobile」は、企業において使用されているスマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするサービスです。ご利用の端末に専用のアプリケーションをインストールし、端末の紛失や盗難に遭った際に遠隔で不正利用を防止するリモートロック、業務にて認められているアプリ以外の使用を禁止するアプリケーション起動禁止、ウイルスから端末を守るウイルス対策アプリの一括配布など、管理者が定めたポリシーをウェブブラウザー上で一括管理、配信することで、端末管理者の負担を軽減し、企業内のスマートデバイス活用をサポートします。
昨今、MDMを選定する基準のひとつとして、最新OSへの迅速な対応が重要視されています。また、BYOD(※4)の導入を検討している企業が増えていますが、個人所有の端末ごとに異なるOSのバージョンを管理するのは容易ではありません。特にiOSに関してはOSのアップデートを即座に行うユーザーが多く、iOS 7の公開後に約4か月で8割(※5)のiOS端末がアップデートされました。企業がBYODの導入を視野に入れた際に、ユーザーが独自判断で最新OSにアップデートしていても支障なくご利用いただけるよう、この度オプティムは世界最速にてiOS 7.1に対応しました。
オプティムでは、端末機種やOSのバージョンにかかわらず安心、安全かつお客様の業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスを提供して参ります。
※1 出典：ITR「ITR Market View: エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
※2 MDM：Mobile Device Managementの略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス
※3 2014年3月11日現在 当社調べ
※4 BYOD：Bring your own deviceの略。従業員が個人所有の端末を職場に持ち込み、業務で利用する事
※5 出典：2014年1月12日時点 Apple社 App Store 利用OSシェア 計測
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products/
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
東日本電信電話株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 1億8,338万円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)
事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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