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一般社団法人日本雑誌協会（理事長 石崎孟）及び一般社団法人日本雑誌広告協会（理事長 高橋基陽）は、株式会社ビデオリサーチ（社長 秋山創一）の協力のもと、2013年10月に「雑誌広告効果測定調査」を実施し、このたび その結果がまとまりましたので、お知らせいたします。
この調査は、雑誌広告に関して業界共通で利用できる客観的な基準値を整備、蓄積することを目的とし、各出版社からの雑誌エントリーと、広告会社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、アサツーディ・ケイ）、およびビデオリサーチの出資による共同調査として実施されたものです。
調査データを通じて、雑誌広告の真の価値をお伝えしたいという思いを込めて
「Ｍ-ＶＡＬＵＥ（エム・バリュー）」【商標出願中】と名付けました。
第1回目となる今回は、19出版社33誌、合計627素材の広告を対象に調査が行われました。

【平均値による結果トピックス】
◆雑誌広告の注目率の平均は、50.2％
雑誌読者のうち、掲載された広告に「注目」した（詳しく読んだ＋確かに見た）人の割合を示す「広告注目率」は、33誌627素材平均で50.2％でした。【図１】

【図１：広告注目率（読者のうち、掲載広告を「詳しく読んだ」＋「確かに見た」人の割合）】
http://www.atpress.ne.jp/releases/44996/img_44996_1.jpg

◆雑誌広告を見ての心理変容
広告に注目した読者の64.3％が広告商品・サービスに「興味関心」を抱き、50.2％が「購入・利用意向」を示しています。
また、広告注目者のうち、「もっと詳しく知りたい」気持ちを起こす読者は24.5％、「来店意向」を示す読者は18.8％となっています。【図２】

【図２：雑誌広告を見ての心理変容（いずれも広告注目者ベース）】
http://www.atpress.ne.jp/releases/44996/img_44996_2.jpg

◆「純広告」「記事広告・タイアップ広告」が伝えることのちがい
「純広告」「記事広告・タイアップ広告」の種類別に、広告を見ての感想を比較すると、登場人物やキャッチの印象付け、高級感の訴求など、インパクト面では「純広告」が、機能・性能理解や親しみ感の醸成など、商品サービスと読者との距離感を示す項目では「記事広告・タイアップ広告」が、他方を上回っています。【図３】

【図３：「純広告」「記事広告・タイアップ広告」を見ての感想のちがい（広告注目者ベース）】
http://www.atpress.ne.jp/releases/44996/img_44996_3.jpg
http://www.atpress.ne.jp/releases/44996/img_44996_4.jpg

◆「特殊面」と「中面」の効果のちがい
「純広・中面４Ｃ１Ｐ（表まわり・センター除く）」での広告注目率の平均は44.9％なのに対し、「表４」での平均は62.4％。同じ純広１Ｐでも、読者に広告を認知させる点においては、表４は中面のおよそ1.4倍の効果を示しています。

今後も引き続き、年１回のペースで雑誌広告効果測定調査を実施し、「効果検証」を支援することで雑誌広告の信頼性や価値の向上を図り、データに基づくプランニングや取引の活性化に貢献することを目指してまいります。
より効果的な雑誌広告出稿の一助として、是非ともデータをご活用ください。

※調査結果の概要は、日本雑誌協会および日本雑誌広告協会WEBサイトにて、2014年4月中旬を目処に公開いたします。
※詳細データはビデオリサーチより有償提供いたします。

【調査概要】
◆調査目的・・・業界共通で利用できる雑誌の広告効果の客観的な基準値を整備、蓄積する
◆2013年度対象誌・・・19社33誌（2013年10月売り号）※添付ファイル参照　
◆調査エリア・・・ビデオリサーチ『MAGASCENE』に準ずる　全国主要7地区（16都道府県）
◆調査対象者・・・調査エリアに居住する15歳〜69歳の男女個人に対し、インターネット調査にて対象誌の閲読経験を確認し、調査を依頼
◆目標有効標本数・・・1誌あたり 150サンプル（33誌のべ有効5,342サンプル）
『MAGASCENE』データにおける対象誌閲読者の性年齢構成で割付
◆調査方法 ・・・調査対象号の発売日に雑誌を郵送し、一定の閲読期間後にインターネット調査を実施
広告素材は、雑誌を手元に用意して再認させる
◆調査広告素材・・・
1誌につき最大20素材
表2・目次対向・センター・表3・表4は必須選定
その他は、掲載ポジション・掲載ページ数・広告種類・広告商品
ジャンルについてその雑誌の実態を加味してビデオリサーチが選定
◆調査項目 ・・・
・広告接触率、注目率、精読率
・興味関心、購入・利用意向
・理解度、信頼度、好感度
・広告感想
・心理変容、レスポンス行動
◆実査機関 ・・・株式会社ビデオリサーチ