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住信SBIネット銀行株式会社（本社：東京都港区　代表取締役社長：円山法昭、以下「当社」という）は、株式会社 日本能率協会総合研究所が平成26年3月17日（月）に発表した「住宅関連企業従事者に聞いた『住宅ローン』に関する調査結果」において、「住宅ローン商品の評価」に関する全5項目中、全項目で7行中（※）第1位となる評価をいただきました。


≪当社が第1位となった項目≫
・ 利用してみたい住宅ローン
・ 友人・知人に奨めたい住宅ローン
・ 金利が魅力な住宅ローン
・ 付帯サービスが充実している住宅ローン
・ いざという時に安心できる住宅ローン

当社は、インターネット専業銀行ならではの低コスト運営により、魅力的な金利をはじめ、繰上返済のしやすさ、団体信用生命保険・8疾病保障に加え、交通事故等のケガや地震への保障が充実した、優位性のある住宅ローン商品を提供し、多くのお客さまからご好評をいただいております。

同調査によれば、住宅ローン利用金融機関選択時の重視点として、1位が「金利」（87.0％）、2位が「保証料」（41.3％）、3位が「繰上返済手数料」（24.0％）で、「金融機関の知名度」「金融機関の取引実績」（13.7％）など金融機関そのものよりも商品自体を重視していることが窺え、お客さまが当社の商品性に魅力を感じていただけたことが、5項目において第1位を獲得した結果に繋がったものと考えております。

当社は、今後もお客さまに常に使っていただける「あなたのレギュラーバンク」を目指して、更なる利便性の向上と社会の発展に寄与する新しい価値の創造につとめてまいります。


■株式会社 日本能率協会総合研究所について
株式会社 日本能率協会総合研究所は、経営革新の推進団体である一般社団法人日本能率協会の情報・シンクタンク部門が独立し、昭和59年に設立されました。官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業と、民間企業等のマーケティング支援、コンサルティングを行う調査研究事業、および会員制のビジネス情報提供サービス事業を行っています。
【株式会社 日本能率協会総合研究所】 http://www.jmar.co.jp
【調査結果詳細】 http://jmar-im.com/fnmarketing/2014/03/report.shtml
　
※本調査は、株式会社 日本能率協会総合研究所が、平成26年1月時点の各社の商品内容に基づき、平成26年1月末に実施をしたものです。
※本調査は、4月以降の消費税増税後の住宅需要への影響や、住宅ローン商品についての考え方、住宅ローン商品の評価（特に付帯保障サービスの影響）等についての実態を把握することを目的として、住宅関連企業勤務者を対象に、社名・商品名を伏せたブラインド調査によって実施されました。詳細は、株式会社 日本能率協会総合研究所のWEBサイトをご覧ください。
※比較対象とした金融機関は都銀4行、ネット系銀行3行の計7行。

以上