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国内初！「Optimal Biz for Mobile」がWindows RTに対応！Windows RT×ICT利活用教育の端末管理における解決策
[14/04/07]
提供元：@Press
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株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、3年連続国内シェアNo.1(※1) MDM(※2)の「Optimal Biz for Mobile」がWindows RT(※3) 8.1機器の端末管理に国内で初めて対応したことを発表いたします。これにより、Windows RT 8.1を現在使用中もしくはこれから導入を検討している教育機関・企業様でWindows RT 8.1の管理・運用を効率的に行えるようになります。
Optimal Biz for Mobile 製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
現在、電子黒板やタブレット端末等を用いるICT利活用教育(Information and Communication Technology：教育分野における情報通信技術の利活用)が総務省、文部科学省を中心に進められています。その際に、Windowsストアアプリのみを利用できることで、児童、生徒の端末利用を緩やかに制限でき、またWord、ExcelなどのMicrosoft Officeソフトウェアが標準インストールされている点から、Windows RTを搭載したタブレットPCが教育機関での教育用端末として注目されています。このことから、今後ICT教育分野でのWindows RT端末導入が期待されます。また、教育におけるICTの利活用において、導入した大量のタブレット端末を初期設定する際に、端末それぞれにアプリケーションをインストールしたり、校内環境への接続設定をしたりする事が必要となるケースがあります。このような端末導入に起因する設定作業の増加が教育現場における課題でした。さらに、児童や生徒が授業中や学校内で授業内容と関係のないWebサイトを閲覧してしまい、学習の妨げになることもICT利活用教育におけるタブレット導入の懸念点として挙げられています。
このたび、「Optimal Biz for Mobile」は、Microsoft Corporation(本社：米国 ワシントン州、CEO：サティア・ナデラ)により策定されたMS-MDM(※4)を用いた端末管理機能の搭載により、Windows RT 8.1端末の資産管理を国内MDMベンダーとして初めて実現しました。また、今後Windows RT 8.1端末向けに、リモートロック(遠隔ロック)・リモートワイプ(遠隔消去)といった紛失対策機能、アプリケーション管理機能、独自ブラウザーによるWebフィルタリング(Webサイト閲覧制限)機能への対応を予定しています。これにより、ICT利活用教育におけるタブレット端末導入時の教育現場における管理者負担を軽減します。さらに、児童、生徒が万が一端末を紛失した場合のプライバシーに関わるデータの遠隔消去、有害コンテンツや学校の非公式掲示板などの不適切なWebサイトの閲覧禁止などが実現され、安心して端末をご利用いただけるようになります。
オプティムは日本のICT利活用教育の普及と、日本の楽しい学習環境の実現に尽力いたします。「Optimal Biz for Mobile」のバージョンアップに関するお知らせおよび最新情報については、弊社Webサイトをご覧ください。
※1 出典：ITR 「ITR Market View： エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行うサービス。
※3 Windows RT： Microsoftが提供するオペレーティングシステム(OS)、タブレットなどタッチスクリーンを搭載した端末の専用オペレーティングシステム。
※4 Microsoftにより策定された端末管理プロトコル。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
東日本電信電話株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 1億8,338万円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)
事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象
【Copyright・商標】
※ Microsoft、Windows、Word、Excel、Office は、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※ Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
Optimal Biz for Mobile 製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
現在、電子黒板やタブレット端末等を用いるICT利活用教育(Information and Communication Technology：教育分野における情報通信技術の利活用)が総務省、文部科学省を中心に進められています。その際に、Windowsストアアプリのみを利用できることで、児童、生徒の端末利用を緩やかに制限でき、またWord、ExcelなどのMicrosoft Officeソフトウェアが標準インストールされている点から、Windows RTを搭載したタブレットPCが教育機関での教育用端末として注目されています。このことから、今後ICT教育分野でのWindows RT端末導入が期待されます。また、教育におけるICTの利活用において、導入した大量のタブレット端末を初期設定する際に、端末それぞれにアプリケーションをインストールしたり、校内環境への接続設定をしたりする事が必要となるケースがあります。このような端末導入に起因する設定作業の増加が教育現場における課題でした。さらに、児童や生徒が授業中や学校内で授業内容と関係のないWebサイトを閲覧してしまい、学習の妨げになることもICT利活用教育におけるタブレット導入の懸念点として挙げられています。
このたび、「Optimal Biz for Mobile」は、Microsoft Corporation(本社：米国 ワシントン州、CEO：サティア・ナデラ)により策定されたMS-MDM(※4)を用いた端末管理機能の搭載により、Windows RT 8.1端末の資産管理を国内MDMベンダーとして初めて実現しました。また、今後Windows RT 8.1端末向けに、リモートロック(遠隔ロック)・リモートワイプ(遠隔消去)といった紛失対策機能、アプリケーション管理機能、独自ブラウザーによるWebフィルタリング(Webサイト閲覧制限)機能への対応を予定しています。これにより、ICT利活用教育におけるタブレット端末導入時の教育現場における管理者負担を軽減します。さらに、児童、生徒が万が一端末を紛失した場合のプライバシーに関わるデータの遠隔消去、有害コンテンツや学校の非公式掲示板などの不適切なWebサイトの閲覧禁止などが実現され、安心して端末をご利用いただけるようになります。
オプティムは日本のICT利活用教育の普及と、日本の楽しい学習環境の実現に尽力いたします。「Optimal Biz for Mobile」のバージョンアップに関するお知らせおよび最新情報については、弊社Webサイトをご覧ください。
※1 出典：ITR 「ITR Market View： エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行うサービス。
※3 Windows RT： Microsoftが提供するオペレーティングシステム(OS)、タブレットなどタッチスクリーンを搭載した端末の専用オペレーティングシステム。
※4 Microsoftにより策定された端末管理プロトコル。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
東日本電信電話株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 1億8,338万円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)
事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象
【Copyright・商標】
※ Microsoft、Windows、Word、Excel、Office は、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※ Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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