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マニュライフ アジア版投資意識指数日本人の投資意欲が上昇
[15/03/24]
提供元：@Press
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マニュライフのアジア版投資意識指数 (MISI)* 調査によると、日本の投資家は過去の投資パフォーマンスに対して不満を感じており、今後は投資を増やしていく意欲があることが分かりました。また、資産の大半を現金で保有しており、株式やその他の金融商品への資金移行に前向きであることも明らかになりました。
一方で、2015年の投資リターンへの期待値に関しては、アジア8市場のなかで最も低い結果となりました。アジアでは投資リターン率の予想が平均10.2％であるのに対し、日本は約半数が5％未満としており、投資判断に対する自信の低さがうかがえます。
「昨今の円安、消費税増税などの問題を抱える複雑な経済環境において、日本の投資家は、自分の経済状況を改善するために投資が重要であると理解しています。以前のMISI調査結果から、日本人は、投資に対して自分自身で判断しようとする傾向があると分かっていますが、より多くの利益を投資から得るために、専門家からのアドバイスの重要さを認識しつつあると推測されます。」と、マニュライフ生命保険株式会社 代表執行役社長兼CEOのギャビン・ロビンソンは述べています。
■ 日本人の多くは過去の投資パフォーマンスに不満。満足している人の投資成功要因は「運」と「予想外の出来事」
今回の調査では、日本の回答者の51%は今が株式に投資すべき時期であると考えていることも分かりました。投資信託についても、投資に適したタイミングであると回答した投資家の割合は、半年前の33%に対して5ポイント上昇し38%となっています。主な理由として、市場が改善する兆しを感じ取っていることが考えられます。
また、金融商品への投資割合を増やしたいという意欲は、過去の投資パフォーマンスへの満足度の低さからも読み取れます。2014年の投資パフォーマンスに満足していないと答えた回答者のうち、ほぼ半数が投資の規模が不十分であり、金融資産として保有している現金を、より投資へシフトさせて利益を確保すべきであったと考えています。
マニュライフ・アセット・マネジメント株式会社の代表取締役社長 石田成は、次のように述べています。「日経平均が上昇基調にある現在、日本の投資家は株式への投資に好機を見出しています。また、低金利が長く続いていることから、現金比率の高い資産配分の状況についても見直しを望んでいます。日本の株式市場は20年の長きに渡り投資家の期待に応えることが出来ていませんでした。過去にいくつかあった上昇局面も短命に終わっています。2012年末からの上昇に懐疑的になることも否めません。重要なのは投資家の成功体験を積み上げることです。現在政府がとっている金融政策をはじめとする政策が継続する限り、投資意識指数はさらに改善するのではと考えています。」
2014年の投資パフォーマンスに満足した人も、38％が成果の要因を「運の良さ」、24%は「市場での予想外の出来事」としています。優れた投資パフォーマンスを「運」や「予想外の出来事」という不確定要素に起因していると捉える傾向は、専門家によるアドバイスとプランニングへのニーズが高まることを示唆しています。
投資パフォーマンスに対する不満は、ライフスタイルに関する調査からも見て取れます。自分の経済状況に満足していると回答した日本人は32%にすぎず、アジア諸国平均の57％と大きなギャップがあることが浮き彫りとなりました。また、ほぼ3人に1人が「現在のライフスタイルを維持できるか否か」（30％）を主な懸念点として挙げており、アジア市場の他の調査対象国と比べ、この点を最も憂慮していることが分かりました。さらに「退職後に生活資金が尽きること」（15%）が別の心配事とされていることからも、日本人の多くが自らの経済状況の先行きに対する不安を抱えていることがうかがえます。
「ライフスタイルの維持は、2013年に日本で調査を開始して以来、経済面の優先事項として挙げられており、特に退職後の生活が関心事のひとつになっています。専門的なアドバイス等により、投資パフォーマンスを向上させることで経済的懸念が軽減し、退職後のゆとりある生活が可能になると考えられます。」と、ロビンソンは述べています。
*アジア版マニュライフ投資意識指数（MISI）について
アジア版マニュライフ投資意識指数（MISI）は、アジア8カ国・地域の市場を対象に、主な資産区分等に関する姿勢や投資意識について測定／追跡する独自の調査で、四半期ごとに実施しています。
アジア版MISIはアジア各市場でそれぞれ500人に対する調査に基づいています。香港、中国、台湾、日本、シンガポールはインターネット上で、マレーシアとインドネシア、フィリピンについては対面で実施しています。回答者は中間層から富裕層に属する25歳以上の男女で、投資や貯蓄に関する決定権を持ち、現在投資商品を保有している人を対象としています。
マニュライフ投資意識指数は北米で長い実績を持つ調査です。カナダで過去15年間にわたって投資意識を測定しており、ジョン・ハンコックのブランドで事業を展開している米国では2011年から実施しています。アジア版MISIの調査は今回が第8回目となります。現金、株式、投資信託、債券、不動産（居住用および投資用）の主な資産区分について投資意識を測定しています。
本文書は、マニュライフ生命保険会社（以下当社）およびその子会社が、かかる法域の法令の元で、本文書を受領すべき人のみが使用するものとして作成したものです。本文書で提供されている見解は、2015年3月時点での当社およびその子会社によるものであり、市場やその他の条件により変更することがあります。本文書で提供されている情報や分析は、当社およびその子会社が信頼に足ると判断した情報源に基づいて作成されていますが、その正確性、有用性、適時性、または完全性について説明を負うものではなく、本文書の受領者が依拠した結果として被る可能性のある損害について、責任を負うものではありません。本文書にある金融市場動向に関する記述を含む情報は、執筆時の市場状況によるものであり、その後の市場の状況や他の理由で、変更あるいは無効となることがあります。当社およびその子会社は、この情報を刷新する責任を負うものではありません。当社およびその子会社、役職員は、いかなる人が本文書の情報に依拠した結果として被りえる直接的または間接的損失について責任を負うものではありません。本文書に含まれる概要や意見は、一般的および時事的な関心事としての位置づけであり、税金、投資または法に関する専門家の助言に代わるものではありません。本文書の受領者は、自身の特定な状況について専門的な助言を求めるべきであり、当社およびその子会社または代表者は、税金、投資または法に関する助言を提供するものではありません。過去の実績は、将来の結果を保障するものではありません。本文書は、情報提供を目的としてのみ作成したものであり、当社およびその子会社またはその代理として、証券の売買を勧誘するものではなく、また、当社が運営するファンドや顧客との取引を意図したものではありません。投資戦略やリスク管理技術は、リターンを保証するものではなく、市場環境のリスクを排除するものではありません。
特記のないかぎり、すべてのデータはマニュライフ生命保険会社が作成したものです。
本文書は、当社その子会社により東京にて作成、配布されています。
マニュライフ生命について
マニュライフ生命は、マニュライフ・ファイナンシャル社のグループ企業です。
マニュライフは、主にアジア、カナダ、米国を中心に事業を展開しているカナダ系大手金融サービス・グループです。同グループは信頼に支えられ、その信頼に真摯に応える企業として、また力強さに満ち、明日を切り拓く企業として、人生で最も重要な資金面の決断を行う際の解決策を提供し、お客さまのご期待に応え続けています。同グループの職員、エージェントおよび販売パートナーの国際的なネットワークを通じて、数百万のお客さまに経済的保障や資産運用・形成のための商品・サービスをご提供しています。また、機関投資家のお客さまには、資産運用サービスもご提供しています。マニュライフとその子会社の管理運用資産は、2014年12月31日現在およそ6,910億カナダドル（5,960億米ドル）となっています。カナダおよびアジア地域ではマニュライフとして、米国においては主にジョン・ハンコックのブランドで事業を展開しています。
マニュライフ・ファイナンシャル社は、トロント証券取引所、ニューヨーク証券取引所およびフィリピン証券取引所においては「MFC」の銘柄コードで、また、香港証券取引所では「945」で取引されています。マニュライフ・ファイナンシャル社についての詳細はウェブサイト(www.manulife.com) をご覧下さい。
マニュライフ・アセット・マネジメントについて
マニュライフ・アセット・マネジメントは、生命保険および資産運用サービスにおいて世界有数の金融サービス会社である、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（本社トロント）の資産運用ビジネス部門です。2014年12月末時点のグローバル運用総資産は2,767億米 ドル（約-33.2兆円）です。
マニュライフ・アセット・マネジメントは、グローバルな資産運用サービスを機関投資家のお客様から個人のお客様に至るまで幅広くご提供しており、伝統的な株式や債券運用およびアセット・アロケーション戦略のみならず、森林や農地へのグローバル実物投資、債券絶対投資リターン戦略などのオルタナティブ投資など多岐に亘る運用商品をご提供しています。運用拠点はトロント、ボストン、ロンドン、香港、東京（弊社）の ほか、中国、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、台湾、フィリピン、ベトナムのアジア計10ヵ国・地域、さらにオーストラリア、ニュージーランド、ブラジル、ウルグアイの計17ヵ国・地域に配置しています。
一方で、2015年の投資リターンへの期待値に関しては、アジア8市場のなかで最も低い結果となりました。アジアでは投資リターン率の予想が平均10.2％であるのに対し、日本は約半数が5％未満としており、投資判断に対する自信の低さがうかがえます。
「昨今の円安、消費税増税などの問題を抱える複雑な経済環境において、日本の投資家は、自分の経済状況を改善するために投資が重要であると理解しています。以前のMISI調査結果から、日本人は、投資に対して自分自身で判断しようとする傾向があると分かっていますが、より多くの利益を投資から得るために、専門家からのアドバイスの重要さを認識しつつあると推測されます。」と、マニュライフ生命保険株式会社 代表執行役社長兼CEOのギャビン・ロビンソンは述べています。
■ 日本人の多くは過去の投資パフォーマンスに不満。満足している人の投資成功要因は「運」と「予想外の出来事」
今回の調査では、日本の回答者の51%は今が株式に投資すべき時期であると考えていることも分かりました。投資信託についても、投資に適したタイミングであると回答した投資家の割合は、半年前の33%に対して5ポイント上昇し38%となっています。主な理由として、市場が改善する兆しを感じ取っていることが考えられます。
また、金融商品への投資割合を増やしたいという意欲は、過去の投資パフォーマンスへの満足度の低さからも読み取れます。2014年の投資パフォーマンスに満足していないと答えた回答者のうち、ほぼ半数が投資の規模が不十分であり、金融資産として保有している現金を、より投資へシフトさせて利益を確保すべきであったと考えています。
マニュライフ・アセット・マネジメント株式会社の代表取締役社長 石田成は、次のように述べています。「日経平均が上昇基調にある現在、日本の投資家は株式への投資に好機を見出しています。また、低金利が長く続いていることから、現金比率の高い資産配分の状況についても見直しを望んでいます。日本の株式市場は20年の長きに渡り投資家の期待に応えることが出来ていませんでした。過去にいくつかあった上昇局面も短命に終わっています。2012年末からの上昇に懐疑的になることも否めません。重要なのは投資家の成功体験を積み上げることです。現在政府がとっている金融政策をはじめとする政策が継続する限り、投資意識指数はさらに改善するのではと考えています。」
2014年の投資パフォーマンスに満足した人も、38％が成果の要因を「運の良さ」、24%は「市場での予想外の出来事」としています。優れた投資パフォーマンスを「運」や「予想外の出来事」という不確定要素に起因していると捉える傾向は、専門家によるアドバイスとプランニングへのニーズが高まることを示唆しています。
投資パフォーマンスに対する不満は、ライフスタイルに関する調査からも見て取れます。自分の経済状況に満足していると回答した日本人は32%にすぎず、アジア諸国平均の57％と大きなギャップがあることが浮き彫りとなりました。また、ほぼ3人に1人が「現在のライフスタイルを維持できるか否か」（30％）を主な懸念点として挙げており、アジア市場の他の調査対象国と比べ、この点を最も憂慮していることが分かりました。さらに「退職後に生活資金が尽きること」（15%）が別の心配事とされていることからも、日本人の多くが自らの経済状況の先行きに対する不安を抱えていることがうかがえます。
「ライフスタイルの維持は、2013年に日本で調査を開始して以来、経済面の優先事項として挙げられており、特に退職後の生活が関心事のひとつになっています。専門的なアドバイス等により、投資パフォーマンスを向上させることで経済的懸念が軽減し、退職後のゆとりある生活が可能になると考えられます。」と、ロビンソンは述べています。
*アジア版マニュライフ投資意識指数（MISI）について
アジア版マニュライフ投資意識指数（MISI）は、アジア8カ国・地域の市場を対象に、主な資産区分等に関する姿勢や投資意識について測定／追跡する独自の調査で、四半期ごとに実施しています。
アジア版MISIはアジア各市場でそれぞれ500人に対する調査に基づいています。香港、中国、台湾、日本、シンガポールはインターネット上で、マレーシアとインドネシア、フィリピンについては対面で実施しています。回答者は中間層から富裕層に属する25歳以上の男女で、投資や貯蓄に関する決定権を持ち、現在投資商品を保有している人を対象としています。
マニュライフ投資意識指数は北米で長い実績を持つ調査です。カナダで過去15年間にわたって投資意識を測定しており、ジョン・ハンコックのブランドで事業を展開している米国では2011年から実施しています。アジア版MISIの調査は今回が第8回目となります。現金、株式、投資信託、債券、不動産（居住用および投資用）の主な資産区分について投資意識を測定しています。
本文書は、マニュライフ生命保険会社（以下当社）およびその子会社が、かかる法域の法令の元で、本文書を受領すべき人のみが使用するものとして作成したものです。本文書で提供されている見解は、2015年3月時点での当社およびその子会社によるものであり、市場やその他の条件により変更することがあります。本文書で提供されている情報や分析は、当社およびその子会社が信頼に足ると判断した情報源に基づいて作成されていますが、その正確性、有用性、適時性、または完全性について説明を負うものではなく、本文書の受領者が依拠した結果として被る可能性のある損害について、責任を負うものではありません。本文書にある金融市場動向に関する記述を含む情報は、執筆時の市場状況によるものであり、その後の市場の状況や他の理由で、変更あるいは無効となることがあります。当社およびその子会社は、この情報を刷新する責任を負うものではありません。当社およびその子会社、役職員は、いかなる人が本文書の情報に依拠した結果として被りえる直接的または間接的損失について責任を負うものではありません。本文書に含まれる概要や意見は、一般的および時事的な関心事としての位置づけであり、税金、投資または法に関する専門家の助言に代わるものではありません。本文書の受領者は、自身の特定な状況について専門的な助言を求めるべきであり、当社およびその子会社または代表者は、税金、投資または法に関する助言を提供するものではありません。過去の実績は、将来の結果を保障するものではありません。本文書は、情報提供を目的としてのみ作成したものであり、当社およびその子会社またはその代理として、証券の売買を勧誘するものではなく、また、当社が運営するファンドや顧客との取引を意図したものではありません。投資戦略やリスク管理技術は、リターンを保証するものではなく、市場環境のリスクを排除するものではありません。
特記のないかぎり、すべてのデータはマニュライフ生命保険会社が作成したものです。
本文書は、当社その子会社により東京にて作成、配布されています。
マニュライフ生命について
マニュライフ生命は、マニュライフ・ファイナンシャル社のグループ企業です。
マニュライフは、主にアジア、カナダ、米国を中心に事業を展開しているカナダ系大手金融サービス・グループです。同グループは信頼に支えられ、その信頼に真摯に応える企業として、また力強さに満ち、明日を切り拓く企業として、人生で最も重要な資金面の決断を行う際の解決策を提供し、お客さまのご期待に応え続けています。同グループの職員、エージェントおよび販売パートナーの国際的なネットワークを通じて、数百万のお客さまに経済的保障や資産運用・形成のための商品・サービスをご提供しています。また、機関投資家のお客さまには、資産運用サービスもご提供しています。マニュライフとその子会社の管理運用資産は、2014年12月31日現在およそ6,910億カナダドル（5,960億米ドル）となっています。カナダおよびアジア地域ではマニュライフとして、米国においては主にジョン・ハンコックのブランドで事業を展開しています。
マニュライフ・ファイナンシャル社は、トロント証券取引所、ニューヨーク証券取引所およびフィリピン証券取引所においては「MFC」の銘柄コードで、また、香港証券取引所では「945」で取引されています。マニュライフ・ファイナンシャル社についての詳細はウェブサイト(www.manulife.com) をご覧下さい。
マニュライフ・アセット・マネジメントについて
マニュライフ・アセット・マネジメントは、生命保険および資産運用サービスにおいて世界有数の金融サービス会社である、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（本社トロント）の資産運用ビジネス部門です。2014年12月末時点のグローバル運用総資産は2,767億米 ドル（約-33.2兆円）です。
マニュライフ・アセット・マネジメントは、グローバルな資産運用サービスを機関投資家のお客様から個人のお客様に至るまで幅広くご提供しており、伝統的な株式や債券運用およびアセット・アロケーション戦略のみならず、森林や農地へのグローバル実物投資、債券絶対投資リターン戦略などのオルタナティブ投資など多岐に亘る運用商品をご提供しています。運用拠点はトロント、ボストン、ロンドン、香港、東京（弊社）の ほか、中国、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、台湾、フィリピン、ベトナムのアジア計10ヵ国・地域、さらにオーストラリア、ニュージーランド、ブラジル、ウルグアイの計17ヵ国・地域に配置しています。
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