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メガネスーパー、ルネサンスとの業務提携に合意〜眼の健康寿命延伸に向け、体全体での健康づくり支援での協業を検討〜
[15/05/21]
提供元：@Press
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株式会社メガネスーパー(本社：神奈川県小田原市、代表取締役社長：星崎 尚彦、以下 メガネスーパー)は、株式会社ルネサンス(本社：東京都墨田区、代表取締役社長執行役員：吉田 正昭、以下 ルネサンス)と「眼の健康寿命の延伸」を目的とした業務提携について、本日5月21日に合意いたしました。
■業務提携の背景
メガネスーパーでは、「目から元気に！」を基本コンセプトに、「眼の健康寿命」を延ばすために必要なあらゆる解決策(商品・サービスやアドバイス)を提供する企業として「アイケアカンパニー宣言」を掲げています。その一環として「アイケア研究所」を発足し、自社事業との相乗効果が見込まれる他社との業務提携を通じ、革新的商品・サービスの開発を推進しています。
ルネサンスは、全国130施設を拠点とした約40万人の会員の皆様、企業・健康保険組合、地方自治体の皆様に「楽しく正しい健康づくり」をご提案し、お客様一人ひとりの「生きがい創造」のお手伝いを推進しております。
今回ルネサンスとの業務提携に至った背景としては、市場における「アイケアの重要性」の認知がまだまだ不十分であると考えていることが大きな理由として挙げられます。
高齢化社会の進展による老眼を有する消費者の増加、スマートフォンやPCなどビジュアルディスプレイターミナル(VDT)に依存した生活時間増による眼精疲労の増加と、老眼的症状の低年齢化の進行など、人類史上恐らく最も眼に負担のかかる視環境になっている昨今において、アイケアの重要性は年々高まっております。メガネスーパーが「眼の健康寿命」により一層留意した眼鏡やコンタクトレンズの使用を促進するのみならず、メガネスーパーが600万からなる顧客データベースを活用して、革新的な商品・サービスを開発し提供していくことは時代の流れに沿ったものと言えます。
一方で、前述の通り市場における「アイケアの必要性の認知」は、その重要性と比べても非常に低いのが現状です。そのため国民の「眼の健康寿命の延伸」に向けては、単に眼鏡小売業界の1チェーンが考えるに留まらず「業界を超え」「企業の枠を超え」超党派的に解決策を検討する必要があると考えています。メガネスーパーは「健康寿命」を延ばすには、食事や運動だけではなく、眼を始めとする五感のケアを行っていくことが重要であると考えており、そのことを広く消費者に理解していただく必要があると考えます。
こうした訴求を有効に行うためには、眼鏡やコンタクトレンズという「視力矯正」の文脈に留まらず、「健康寿命をいかに伸ばすか」という文脈の中で、老眼や白内障などの加齢に伴う眼の変化への早期対応や眼精疲労などの予防、UV対策、ブルーライトカットなどからの眼の保護を啓発していくべきと考えております。
ルネサンスは、フィットネスという枠を超えて、「健康寿命の延伸」および「健康経営」などへの取り組みに注力している革新的な企業であり、またミドルシニア以上の顧客層を抱え、顧客属性の重なり度合いも大きいため、上記の啓発を行っていく上では恰好のパートナーと考えております。
■提携の概要
今回の業務提携により、眼を含めた全身の健康維持に両社で取り組みます。メガネスーパーサイドでは「アイケア研究所」を母体とした、新しい商品・サービスの開発、及び新しい商品・サービスの必要性に関するPRを積極的に行ってまいります。
開発の方向性としては、例えば、通常メガネスーパーの店舗では実施できない動体視力測定やトレーニングなどのスポーツビジョン改善の取り組みや、スマホの活用など眼環境が悪化しつつある子供向けのチャイルドビジョン改善の取り組み、ミドルシニア向けの加齢に伴う眼の変化への対応の取り組みなどを想定しております。
一般生活者向けには、ルネサンスが持つ全国130のフィットネスクラブやスタジオ等の施設、トレーナー等のプロフェッショナルな指導者による健康づくり支援、メガネスーパーの全国約300の店舗や「トータルアイ検査」などを通じたアイケアサービス等といった、両者の店舗網やリソースを活用した、新しい商品・サービスの展開、イベント開催、相互の顧客データベースを利用した送客などを各地域にて実施していく予定です。
また企業(あるいは従業員)向けには、眼を酷使しがちな業種(例えば運転やプログラム開発、工場での品質管理など)を中心に、医療費削減にもつながるような健康保険組合向けの取り組みの提案など、多面的な提携活動を定義して実施していく予定にしております。
■「株式会社ルネサンス」について
名称 ：株式会社ルネサンス
創業 ：1979年10月8日
本社 ：〒130-0026 東京都墨田区両国2-10-14 両国シティコア 3階
代表者 ：代表取締役会長 斎藤 敏一
代表取締役社長執行役員 吉田 正昭
資本金 ：22億1,038万円
社員数 ：1,012名(2014年3月31日現在)
事業内容：フィットネスクラブ、スイミングスクール、テニススクール、
ゴルフスクール等のスポーツクラブ事業及びその関連事業
■業務提携の背景
メガネスーパーでは、「目から元気に！」を基本コンセプトに、「眼の健康寿命」を延ばすために必要なあらゆる解決策(商品・サービスやアドバイス)を提供する企業として「アイケアカンパニー宣言」を掲げています。その一環として「アイケア研究所」を発足し、自社事業との相乗効果が見込まれる他社との業務提携を通じ、革新的商品・サービスの開発を推進しています。
ルネサンスは、全国130施設を拠点とした約40万人の会員の皆様、企業・健康保険組合、地方自治体の皆様に「楽しく正しい健康づくり」をご提案し、お客様一人ひとりの「生きがい創造」のお手伝いを推進しております。
今回ルネサンスとの業務提携に至った背景としては、市場における「アイケアの重要性」の認知がまだまだ不十分であると考えていることが大きな理由として挙げられます。
高齢化社会の進展による老眼を有する消費者の増加、スマートフォンやPCなどビジュアルディスプレイターミナル(VDT)に依存した生活時間増による眼精疲労の増加と、老眼的症状の低年齢化の進行など、人類史上恐らく最も眼に負担のかかる視環境になっている昨今において、アイケアの重要性は年々高まっております。メガネスーパーが「眼の健康寿命」により一層留意した眼鏡やコンタクトレンズの使用を促進するのみならず、メガネスーパーが600万からなる顧客データベースを活用して、革新的な商品・サービスを開発し提供していくことは時代の流れに沿ったものと言えます。
一方で、前述の通り市場における「アイケアの必要性の認知」は、その重要性と比べても非常に低いのが現状です。そのため国民の「眼の健康寿命の延伸」に向けては、単に眼鏡小売業界の1チェーンが考えるに留まらず「業界を超え」「企業の枠を超え」超党派的に解決策を検討する必要があると考えています。メガネスーパーは「健康寿命」を延ばすには、食事や運動だけではなく、眼を始めとする五感のケアを行っていくことが重要であると考えており、そのことを広く消費者に理解していただく必要があると考えます。
こうした訴求を有効に行うためには、眼鏡やコンタクトレンズという「視力矯正」の文脈に留まらず、「健康寿命をいかに伸ばすか」という文脈の中で、老眼や白内障などの加齢に伴う眼の変化への早期対応や眼精疲労などの予防、UV対策、ブルーライトカットなどからの眼の保護を啓発していくべきと考えております。
ルネサンスは、フィットネスという枠を超えて、「健康寿命の延伸」および「健康経営」などへの取り組みに注力している革新的な企業であり、またミドルシニア以上の顧客層を抱え、顧客属性の重なり度合いも大きいため、上記の啓発を行っていく上では恰好のパートナーと考えております。
■提携の概要
今回の業務提携により、眼を含めた全身の健康維持に両社で取り組みます。メガネスーパーサイドでは「アイケア研究所」を母体とした、新しい商品・サービスの開発、及び新しい商品・サービスの必要性に関するPRを積極的に行ってまいります。
開発の方向性としては、例えば、通常メガネスーパーの店舗では実施できない動体視力測定やトレーニングなどのスポーツビジョン改善の取り組みや、スマホの活用など眼環境が悪化しつつある子供向けのチャイルドビジョン改善の取り組み、ミドルシニア向けの加齢に伴う眼の変化への対応の取り組みなどを想定しております。
一般生活者向けには、ルネサンスが持つ全国130のフィットネスクラブやスタジオ等の施設、トレーナー等のプロフェッショナルな指導者による健康づくり支援、メガネスーパーの全国約300の店舗や「トータルアイ検査」などを通じたアイケアサービス等といった、両者の店舗網やリソースを活用した、新しい商品・サービスの展開、イベント開催、相互の顧客データベースを利用した送客などを各地域にて実施していく予定です。
また企業(あるいは従業員)向けには、眼を酷使しがちな業種(例えば運転やプログラム開発、工場での品質管理など)を中心に、医療費削減にもつながるような健康保険組合向けの取り組みの提案など、多面的な提携活動を定義して実施していく予定にしております。
■「株式会社ルネサンス」について
名称 ：株式会社ルネサンス
創業 ：1979年10月8日
本社 ：〒130-0026 東京都墨田区両国2-10-14 両国シティコア 3階
代表者 ：代表取締役会長 斎藤 敏一
代表取締役社長執行役員 吉田 正昭
資本金 ：22億1,038万円
社員数 ：1,012名(2014年3月31日現在)
事業内容：フィットネスクラブ、スイミングスクール、テニススクール、
ゴルフスクール等のスポーツクラブ事業及びその関連事業
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