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3年連続国内シェアNo.1 MDMサービス「Optimal Biz」、Windows(R) 10に対応 最新OSへのアップグレードや最新OS搭載の機器の場合でも統括管理可能に
[15/07/27]
提供元：@Press
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このたび、ビジネス向けスマートフォンアプリ、タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、3年連続国内シェアNo.1※1 実績のMDM※2 サービス「Optimal Biz」が、7月27日にWindows(R) 10に対応したことを発表いたします※3。
昨今、ユーザー自身でOSのアップグレードを実施することが一般的になりつつあります。また、iOSやAndroid(TM)といったモバイルデバイス用のOSと同じく、MicrosoftがWindows(R) 10を公開から1年間の間無償にてアップグレードが行えるようになることが発表になり※4、ユーザーはOSのアップグレードによりセキュアかつ便利な環境で業務を行えるようになりました。そのため、IT管理者はMDMを導入する際に最新OSへの対応状況を確認することが重要となっています。このような状況を踏まえてオプティムでは、「Optimal Biz」を最新のWindows(R) OSであるWindows(R) 10でも問題無くご利用頂けるように迅速に対応いたしました。これによりお客様が、端末を最新のWindows(R) 10にアップグレードしたり、最新のWindows(R) 10が搭載された機器を新たに購入した場合であっても、従来どおりの端末統括管理が可能となります。
■「Optimal Biz」について
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDMサービスです。ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末を一括管理でき、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
■新機種・新OSに対する取り組み
お客様に安心・安全にサービスをご利用いただくためには、続々リリースされるOSや各社スマートフォン、タブレット端末の対応検証をスピーディーに行う必要があります。オプティムでは、迅速に新機種・新OSへの対応を行うべく、協業先モバイルキャリアから発売前スマートフォンを検証用端末としてご提供いただき、検証を実施しております。これにより業界最多の対応機種を実現しており、現在では主要3キャリア他含め、400機種以上に対応しております。対応が確認された端末については随時当社ウェブサイトの情報更新を行うことで、導入済みの企業様もしくは導入検討中の企業様に対して積極的な情報提供を行っています。
オプティムでは今後も、端末機種やOSのバージョンにかかわらず安心、安全かつお客様の業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスを提供して参ります。
※1 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014」2014年10月発行。SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場2011年、2012年、2013年度売上金額実績シェア。
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス
※3 本対応は、Windows(R) 10、ビルド10240の以下のエディションで検証をおこなっています。
・Pro 32bit版
・Pro 64bit版
・Enterprise 32bit版
・Enterprise 64bit版
また動作につきまして、以下の制約事項を確認しております。
・「MS-MDM機能(Webフィルタリング含む)」機能について：Windows(R)の仕様変更があり、アップグレードすると本機能が動作しなくなります。
・一部更新プログラムについて：取得できない更新プログラムがあります。
・「更新プログラムをインストールする方法」の状態について：状態を正常に取得できません。
上記制約事項はWindows(R) 10、ビルド10240での情報となるため、製品版のWindows(R) 10と制約内容、対応内容に差分が生じる可能性があります。
※4 Windows 7 Service Pack 1またはWindows 8.1 Updateが対象になります。詳細は以下のWebサイトにてご確認ください。
・ https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-10-upgrade
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社 ： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Microsoft(R)、Windows(R)は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
昨今、ユーザー自身でOSのアップグレードを実施することが一般的になりつつあります。また、iOSやAndroid(TM)といったモバイルデバイス用のOSと同じく、MicrosoftがWindows(R) 10を公開から1年間の間無償にてアップグレードが行えるようになることが発表になり※4、ユーザーはOSのアップグレードによりセキュアかつ便利な環境で業務を行えるようになりました。そのため、IT管理者はMDMを導入する際に最新OSへの対応状況を確認することが重要となっています。このような状況を踏まえてオプティムでは、「Optimal Biz」を最新のWindows(R) OSであるWindows(R) 10でも問題無くご利用頂けるように迅速に対応いたしました。これによりお客様が、端末を最新のWindows(R) 10にアップグレードしたり、最新のWindows(R) 10が搭載された機器を新たに購入した場合であっても、従来どおりの端末統括管理が可能となります。
■「Optimal Biz」について
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDMサービスです。ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末を一括管理でき、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
■新機種・新OSに対する取り組み
お客様に安心・安全にサービスをご利用いただくためには、続々リリースされるOSや各社スマートフォン、タブレット端末の対応検証をスピーディーに行う必要があります。オプティムでは、迅速に新機種・新OSへの対応を行うべく、協業先モバイルキャリアから発売前スマートフォンを検証用端末としてご提供いただき、検証を実施しております。これにより業界最多の対応機種を実現しており、現在では主要3キャリア他含め、400機種以上に対応しております。対応が確認された端末については随時当社ウェブサイトの情報更新を行うことで、導入済みの企業様もしくは導入検討中の企業様に対して積極的な情報提供を行っています。
オプティムでは今後も、端末機種やOSのバージョンにかかわらず安心、安全かつお客様の業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスを提供して参ります。
※1 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014」2014年10月発行。SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場2011年、2012年、2013年度売上金額実績シェア。
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス
※3 本対応は、Windows(R) 10、ビルド10240の以下のエディションで検証をおこなっています。
・Pro 32bit版
・Pro 64bit版
・Enterprise 32bit版
・Enterprise 64bit版
また動作につきまして、以下の制約事項を確認しております。
・「MS-MDM機能(Webフィルタリング含む)」機能について：Windows(R)の仕様変更があり、アップグレードすると本機能が動作しなくなります。
・一部更新プログラムについて：取得できない更新プログラムがあります。
・「更新プログラムをインストールする方法」の状態について：状態を正常に取得できません。
上記制約事項はWindows(R) 10、ビルド10240での情報となるため、製品版のWindows(R) 10と制約内容、対応内容に差分が生じる可能性があります。
※4 Windows 7 Service Pack 1またはWindows 8.1 Updateが対象になります。詳細は以下のWebサイトにてご確認ください。
・ https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-10-upgrade
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社 ： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Microsoft(R)、Windows(R)は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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