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オプティムのMDMサービス「Optimal Biz」が、富士キメラ総研の調査レポートでも、売上金額シェアNo.1を獲得 MDM／MAM／MCMすべてを統合的に提供可能なEMM市場で、シェア40％を達成
[15/08/18]
提供元：@Press
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ビジネス向けスマートフォンアプリ、タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、MDM※1市場が拡大を始めた2011年当初よりMDMサービス「Optimal Biz」の開発・販売の拡大に取り組み、多くのお客様から支持されるEMM※2サービスへと進化して参りました。このたび、株式会社富士キメラ総研※3(以下 富士キメラ総研)が2015年7月30日に発刊した調査レポート「2015 法人向けスマートデバイス関連ビジネスの全貌」の「モバイル管理ツール EMM市場」において、「Optimal Biz」が2014年度の売上金額シェア1位(40％)※4を達成しました。また、同調査レポートの2015年度の見込値においても、売上金額シェア1位(43.6％)※5を獲得しています。
本調査レポートには、「企業におけるスマートデバイス利用は普及期から活用期へ移行しており、スマートデバイスから社内業務システムへのアクセスする機会や、機密データの取り扱いを行う機会が増加傾向にある。このため、個々の機能を補い合い、よりセキュアなスマートデバイス管理を実現させるために、すべての機能を統合的に管理する「EMM」が主に大手企業を中心に導入が進んでいる。」とあります。
オプティムでは、モバイルデバイスの利活用に早くから着眼し、従来のMDMに加え、MAM※6、MCM※7、基幹システム、業務アプリの5つすべてを連携したEMMプラットフォームを2014年6月30日より提供しています。これにより、シンプルかつセキュアに多様なアプリケーションを利用可能とし、基幹システムとの連携をお考えのお客様や、従来通りのMDMをお求めのお客様にも柔軟な対応が可能となり、デバイスの種類、ご利用シーン、サーバー形態など、さまざまなお客様のニーズやご利用シーンに沿って幅広くご利用頂けるようになっております。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PCマネジメントサービスであり、ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
さらに、企業・教育機関向けのiOSデバイスを効率的に導入・管理するためのプログラムであるDevice Enrollment Program(DEP)に対応し、企業のiOSデバイス大量導入時の『利用前の設定プロセス簡略化』と『導入コストの削減』の両課題の解決を図りました。そのほか、Android(TM) 5.0 LollipopやMac OS Xなどの新OSや各種OSの新機能対応を積極的に行うことで、企業内スマートデバイスの統合管理や情報セキュリティ対策として多くの企業にて導入・ご活用いただいております。
なお、「Optimal Biz」は、先日発刊された株式会社ミック経済研究所※8の調査報告書※9(7月28日付プレスリリース)においても、2011年度から引き続いての4年連続シェア1位を達成いたしました。
オプティムでは今後も、日本全国にてさらに普及するであろうMDM市場、ICT教育分野に対して、革新的な製品やサービスを開発・提供し、お客様が安全に安心してスマートフォンやタブレットを活用できる環境の提供に尽力して参ります。
※1 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 EMM：Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※3 本社：東京都中央区、代表取締役社長：田中 一志
※4 出典：「2015 法人向けスマートデバイス関連ビジネスの全貌」2015年7月発行、「モバイル管理ツール EMM市場」2014年度実績値。
※5 出典：「2015 法人向けスマートデバイス関連ビジネスの全貌」2015年7月発行、「モバイル管理ツール EMM市場」2015年度見込値。
※6 MAM：Mobile Application Management(モバイルアプリケーション管理)の略。モバイル端末で利用する業務アプリケーションを統合管理する企業向けサービス。
※7 MCM：Mobile Contents Management(モバイルコンテンツ管理)の略。モバイル端末に対して社内資料等のファイルを安全に共有するための企業向けソリューション。
※8 本社：東京都港区、代表取締役社長：有賀 章
※9 出典：「クラウドサービス(SaaS・ASP)市場の現状と展望 2015年度版」2015年6月発行、IT資産管理&MDM市場。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社 ： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ Mac、Mac OS、OS Xの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
本調査レポートには、「企業におけるスマートデバイス利用は普及期から活用期へ移行しており、スマートデバイスから社内業務システムへのアクセスする機会や、機密データの取り扱いを行う機会が増加傾向にある。このため、個々の機能を補い合い、よりセキュアなスマートデバイス管理を実現させるために、すべての機能を統合的に管理する「EMM」が主に大手企業を中心に導入が進んでいる。」とあります。
オプティムでは、モバイルデバイスの利活用に早くから着眼し、従来のMDMに加え、MAM※6、MCM※7、基幹システム、業務アプリの5つすべてを連携したEMMプラットフォームを2014年6月30日より提供しています。これにより、シンプルかつセキュアに多様なアプリケーションを利用可能とし、基幹システムとの連携をお考えのお客様や、従来通りのMDMをお求めのお客様にも柔軟な対応が可能となり、デバイスの種類、ご利用シーン、サーバー形態など、さまざまなお客様のニーズやご利用シーンに沿って幅広くご利用頂けるようになっております。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PCマネジメントサービスであり、ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
さらに、企業・教育機関向けのiOSデバイスを効率的に導入・管理するためのプログラムであるDevice Enrollment Program(DEP)に対応し、企業のiOSデバイス大量導入時の『利用前の設定プロセス簡略化』と『導入コストの削減』の両課題の解決を図りました。そのほか、Android(TM) 5.0 LollipopやMac OS Xなどの新OSや各種OSの新機能対応を積極的に行うことで、企業内スマートデバイスの統合管理や情報セキュリティ対策として多くの企業にて導入・ご活用いただいております。
なお、「Optimal Biz」は、先日発刊された株式会社ミック経済研究所※8の調査報告書※9(7月28日付プレスリリース)においても、2011年度から引き続いての4年連続シェア1位を達成いたしました。
オプティムでは今後も、日本全国にてさらに普及するであろうMDM市場、ICT教育分野に対して、革新的な製品やサービスを開発・提供し、お客様が安全に安心してスマートフォンやタブレットを活用できる環境の提供に尽力して参ります。
※1 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 EMM：Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※3 本社：東京都中央区、代表取締役社長：田中 一志
※4 出典：「2015 法人向けスマートデバイス関連ビジネスの全貌」2015年7月発行、「モバイル管理ツール EMM市場」2014年度実績値。
※5 出典：「2015 法人向けスマートデバイス関連ビジネスの全貌」2015年7月発行、「モバイル管理ツール EMM市場」2015年度見込値。
※6 MAM：Mobile Application Management(モバイルアプリケーション管理)の略。モバイル端末で利用する業務アプリケーションを統合管理する企業向けサービス。
※7 MCM：Mobile Contents Management(モバイルコンテンツ管理)の略。モバイル端末に対して社内資料等のファイルを安全に共有するための企業向けソリューション。
※8 本社：東京都港区、代表取締役社長：有賀 章
※9 出典：「クラウドサービス(SaaS・ASP)市場の現状と展望 2015年度版」2015年6月発行、IT資産管理&MDM市場。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社 ： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ Mac、Mac OS、OS Xの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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