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　「体育の日」(2015年は10月12日)を前に、株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)は、今年で2回目となる「スポーツ・オリンピック意識調査2015」の結果をまとめました。当調査は、全国の一般消費者1,000人に対して、スポーツやオリンピックに関する意識や経験、企業との関連などをたずねたもので、2020年東京五輪における競技候補を中心とした38競技の認知、経験、興味・関心、イメージなども調べています。調査は、2015年9月2日〜13日にかけて行いました。

本リリースのURLはこちら
http://consult.nikkeibp.co.jp/news/2015/1009sp/


【調査結果のポイント】
■　東京五輪への興味・関心は全体の6割。40代以下では昨年から軒並み低下
■　IOCへの提案種目の中で、今後特に注目が集まるのは「スポーツクライミング」
■　スポンサー想起率10％越えの東京五輪スポンサーは、コカ・コーラ、パナソニック、トヨタのみ


【調査結果より】
■　東京五輪への興味・関心は全体の6割。40代以下では昨年から軒並み低下
　オリンピックに対する興味・関心を5段階評価でたずねた。「2020年東京オリンピック」について、「ある」「まあある」と答えた人は、合計で全体の60.8％であり、昨年の62.7％とほぼ同様の結果となった(表1)。年代別にみると、40代以下ではいずれも昨年と比べて興味・関心が低下した一方、50代以上では前回よりも興味・関心が高まっており、特に60代以上では、7.5ポイント上昇した。1964年の東京五輪を10代前後の時分に経験した60代以上では、5年後に控えた2度目の東京五輪に対する期待感が高まりつつあるが、新国立競技場の建設計画や五輪エンブレムの白紙撤回など、準備が遅々として進まない現状に、特に40代以下がしらけムードとなった結果ともいえそうだ。

表1：オリンピックに対する興味・関心
https://www.atpress.ne.jp/releases/76723/img_76723_1.png


■　IOCへの提案種目の中で、今後特に注目が集まるのは「スポーツクライミング」
　東京五輪における追加競技候補として検討されていた9競技(9月2日調査開始時点、野球とソフトボールを分けて調査)のほか、既に実施が確定している競技を含め計38競技それぞれについての認知、経験、興味・関心、期待、イメージをたずねた。その結果、認知度が7割を切る3競技(表2)のうち、「スポーツクライミング」と「ローラースポーツ」の2つは、9月28日に東京五輪組織委員会が発表した国際オリンピック委員会(IOC)への追加提案競技に残ったものであった。しかし、各競技の認知者に興味・関心の有無をたずねた結果(表3)では、「スポーツクライミング」は21.3％(第18位)であり、過去に正式競技であった野球、ソフトボールを除けば、IOCへの追加提案競技の中で最も高かった。さらに、各競技に今後期待される競技振興の取り組みをたずねた結果(表4)、「スポーツクライミング」は「認知・興味の拡大」が最も期待されていることも分かった。「施設・設備の充実」「競技人口の拡大」においてもトップ10に入る。また、「パブリック・ビューイングや関連イベントの充実」では第4位と高く、エンタテインメント性の高さも魅力の一つとして期待されていることは興味深い。今後の競技振興活動に注目が集まる。

表2：38の各競技に対する認知度ランキング
https://www.atpress.ne.jp/releases/76723/img_76723_2.png

表3：38の各競技に対する興味・関心ランキング(各競技認知者内)
https://www.atpress.ne.jp/releases/76723/img_76723_3.png

表4：38の各競技について今後期待される競技振興の取り組みランキング　トップ10(各競技認知者内)
https://www.atpress.ne.jp/releases/76723/img_76723_4.png


■　スポンサー想起率10％越えの東京五輪スポンサーは、コカ・コーラ、パナソニック、トヨタのみ
　今年1月から東京五輪についての国内限定スポンサー募集が始まり、各企業における東京五輪を活用したマーケティング活動が本格化し始めている。当調査では、オリンピックの公式パートナー・スポンサー企業として思い浮かぶ企業を純粋想起で調べた(表5)。想起率が10％を越えた企業は、いずれも「ワールドワイドオリンピックパートナー」に属するコカ・コーラ、パナソニック、トヨタ自動車の3社のみだった。
　一方で、今回の東京五輪スポンサーではないにも関わらず、トップ10入りをした企業が4社もあった。過去のオリンピックにおけるスポンサーとしてのイメージが強く残っている可能性もあるが、例えばセイコーは、8月に行われた「IAAF世界陸上2015北京」でも公式時計を務めるなど、多くの競技大会を支援している。また、キリン、ミズノ、サントリーは、スポーツ振興に熱心な企業を思い浮かべてもらう別な質問において、トップ5にランクインしていた。こうした周辺的なイメージが相まって“嬉しい誤解”を招いたと考えられる今回の結果は、特定の分野に対して熱心に取り組むことが、いかに強いイメージを形成するか、如実に物語っている。

表5：東京五輪の公式パートナー・スポンサー純粋想起ランキング　トップ10
https://www.atpress.ne.jp/releases/76723/img_76723_5.png


(小山田 誠=日経BPコンサルティング コンサルタント)


■商品詳細
商品名：「スポーツ・オリンピック意識調査2015」
発刊日：2015年10月9日
価格　：90,000円(税別)
版型　：CD-ROM (1枚)

＜内容＞
●単純集計データ(Excel形式)
●クロス集計データ(Excel形式)
―全問対象クロス軸［性別(Q1)、年代(Q2)、性別×年代、未既婚・子ども有無(Q5)、運動の頻度(Q6)、オリンピックへの興味・関心(Q16)］
―Q20,22,23,24対象クロス軸［東京五輪が日本を変える契機になると思うか(Q21)］
―Q21,22,23,24対象クロス軸［東京五輪の開催に向けた社会の動き(Q20)］
●Q7：自由記述集計データ(Excel形式)
―「競技名」と「企業名」のペア想起ランキング、「企業名」単独の想起ランキングと「競技名」の内訳、「競技名」単独の想起ランキングと「企業名」の内訳
●Q8,9,18：自由記述集計データ(Excel形式)

※本商品についてはお問い合わせフォームからお問い合わせください。
https://bpcgi.nikkeibp.co.jp/form-cgi/formhtml.cgi?form=nbpc1504/


■調査概要
【調査設問】
https://www.atpress.ne.jp/releases/76723/att_76723_1.pdf

【調査期間】
2015年9月2日〜13日

【調査方法】
Web調査(日経BPコンサルティングのインターネット調査システム「AIDA」を利用)

【調査対象者】
日経BPコンサルティングが保有する調査モニターと他社モニターを併用

【有効回答数】
1,000人

【回答者属性】
日本の人口構成比に応じて、性別×年代で回収割付
(総務省統計局発表の2015年8月1日現在人口推計概算値を活用)
◎性別…　男性：50.2％ / 女性：49.8％
◎年代…　20代以下：15.8％ / 30代：19.5％ / 40代：23.0％ / 50代：19.2％ / 60代以上：22.5％


■過去の調査結果
◎「スポーツ・オリンピック意識調査2014」
http://consult.nikkeibp.co.jp/news/2014/1010sp/
◎「スポーツ・オリンピック意識調査2014」 《続報》競技×企業ペア想起調査編
http://consult.nikkeibp.co.jp/news/2014/1209sp/


日経BPコンサルティング：日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)