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＜水を考えるプロジェクト 水の最新動向レポート＞水道水維持の2大問題！！「撤去が進まぬ鉛水道管」「水道料金高沸の懸念」 18府県で使用率10％超え！水道水に溶け出すと、人体へ悪影響を及ぼす可能性も
[15/11/11]
提供元：@Press
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“水”の安全性や選び方、活用方法を改めて考え直すことを目的とする「水を考えるプロジェクト」(所在地：東京都渋谷区)では、食品だけでなく、日常生活に欠かせない“水”の安全性や選び方も重要だと考え、各分野の有識者の知見を結集し、相互に意見交換を頻繁に行うことで、水に対する最新動向の共有と発信をおこなってまいりました。
私たちの身体の約60％を構築する“水”。しかしながら、あまりに身近すぎるため、私たちは“水”について積極的に学ぶ機会を持ってきませんでした。例えば、世界に目を向けて、水道の水を“そのまま飲める”国を見てみると、ヨーロッパは安定して飲める地域がありますが、アジアで安全な水道水を手にすることができる地域は、日本とアラブ首長国連邦の2カ国だけです。さらに、南北アメリカに至っては、全滅状態です。このように、我々にとっての当たり前が、少し視点を変えることで、全く違った見え方になってくるのです。
そこで、今回は当プロジェクトのメンバー、水ジャーナリストでもある橋本 淳司氏に、身近な水道水の最新動向について伺いましたので発表します。
【レポート内容】
・鉛水道管の撤去が進まない現状。
水道水に溶け出すと、人体へ悪影響を及ぼす可能性も。
●鉛製給水管(鉛管)を使用世帯、香川の37.52％が最高
●18府県で使用率10％超え
・水道料金高沸の懸念！？
2040年には全国的に水の値段が数倍になる可能性も！
●実は知られていない水道料金のメカニズム
●あなどれない水道インフラの維持費
＜橋本 淳司＞
水ジャーナリスト／アクア・コミュニケーター／アクアスフィア橋本淳司事務所代表
週刊「水」ニュース・レポート発行人、NPO法人地域水道支援センター理事、NPO法人WaterAid Japan理事、NPO法人 日本水フォーラム節水リーダー 水課題を抱える現場を調査し情報発信、国や自治体への水政策提言、子どもや一般市民を対象とする講演活動を行う。現在、水循環基本法フォローアップ委員として国の水基本政策策定をサポート。静岡県立三島北高等学校スーパーグローバルハイスクール推進会議委員として水学習を通じたグローバル人材育成を行う。
■鉛水道管の撤去が進まない現状。
水道水に溶け出すと、人体へ悪影響を及ぼす可能性も。
●鉛製給水管(鉛管)を使用世帯、香川の37.52％が最高
●18府県で使用率10％超え
橋本 淳司氏に“鉛水道管の撤去が進まぬ現状”について伺ってみました。
健康被害の可能性がある上水道用の鉛製給水管(鉛管)を使用している世帯が、香川の37.52％を最高に、18府県で10％を超えています。
鉛管はサビに強く、加工しやすいことから、水道普及当初から、家庭用給水管(本管から家庭の蛇口までの給水管)として使用されてきました。
しかし、長時間水道を使用しなかった場合、ごく微量ですが、水道水に鉛が溶けだす可能性があります。鉛は蓄積性の毒物で、長期にわたり多量に摂取すると、疲労、頭痛、関節痛、胃腸障害等の症状が現れます。とくに乳幼児や妊婦は影響を受けやすいとされています。そのため、鉛の水質基準は、1992年まで1リットル当たり0.1ミリグラムでしたが、2003年には同0.01ミリグラムに厳格化されました。
厚生労働省は、水道事業の現状や見通しを示した2004年の「水道ビジョン」以降、鉛管を「早期にゼロにする」という目標を掲げました。自治体(水道事業者)は、鉛管の布設を止め、鉛管の取替え作業を順次行っていますが、一部の地域は依然として鉛管が残っています。
給水管とは一般に、道路に埋められた水道管(配水管)から分岐して、宅内の蛇口まで配管された個人が所有する管のことを指します。給水管は個人所有のため、費用は原則個人負担です。管の長さによって異なりますが、数万円から数十万円必要です。そのため交換が進んでいません。なかには、交換の際の工事費などの助成制度のある自治体もあります。しかし、制度の認知度が低く、制度が利用されていないのが現状です。また、助成制度にも限界があります。給水人口の減少や施設の老朽化などの課題を抱え、財政的に余裕がないため、国の支援を求めています。
撤去が進まない地域に居住している方々の対策としては、まず、自宅が鉛管かどうかを知ることが重要です。1990年代までに給水管の工事を行った住宅や古いマンションでは、鉛管が使われている可能性があります(東京都では1995年3月31日をもって全面使用禁止)。自治体によっては給水台帳などで確認でき、水道メーターの交換時に調べているところもあります。玄関付近や駐車場などに設置されたメーターボックスのふたを開け、装置の前後の管が鈍い灰色をしていたら鉛管の可能性があります。見分けがつかない場合は水道事業者に連絡しましょう。また、交換にあたっては、助成制度の有無を確認しましょう。
鉛管でも通常に使用しているなら問題ありません。引越しして長期間使っていなかった水道を使い始めるとき、旅行などで家を留守にしたとき、朝一番の使い始めの水は、水道管に滞留していた時間が長いため、普段より鉛の濃度が高くなることがあります。使い始めの水は、バケツ1杯程度(10〜15リットル)を飲用以外に使用することをお勧めします。
・都道府県別鉛製給水管残存状況(全国順位)
https://www.atpress.ne.jp/releases/80761/img_80761_1.png
■水道料金高沸の懸念！？
2040年には全国的に水の値段が数倍になる可能性も！
●実は知られていない水道料金のメカニズム
●あなどれない水道インフラの維持費
世界で安全な水の確保についての動きが進む中、日本ではこの安全な水確保に警鐘が鳴らされています。
橋本氏に伺ったところ、地域の住民や企業が支払う料金収入で支えられている水道事業の値上げが相次ぐ背景について、「人口減少による利用者減や、老朽化対策の負担増が影響している。放っておけばもっと上がる可能性がある」とお話しされていました。
＜水道が断絶？配達された水を飲む時代がくる＞
蛇口からそのまま水が飲める国はほとんどありません。
世界一と言われる日本の水道システム。それが断絶の危機にあることをご存知でしょうか。
2015年2月「人口減少時代の水道料金はどうなるのか？全国推計並びに報告書」(新日本有限責任監査法人及び水の安全保障戦略機構事務局)が発表されました。これによると、2040年度までに水道料金の値上げが必要な事業体は1221(分析対象の98％)。そのうち604の事業体で30％超の値上げが必要とわかりました。改訂率の最も高い兵庫県播磨高原広域事務組合では、1か月の水道料金が5,250円(標準世帯の平均使用量・月30立方メートル)から1万5,671円になります。1か月当たりの負担の増加は1万421円、年間の負担の増加は12万5,052円です。全国で最も水道料金が高額になると予測されている青森県深浦町では1か月の水道料金が2万6,532円、年間水道料金は31万8,384円になります。あなたの住む地域の水道料金はどうなるでしょう。ぜひ調査報告書で確認してください。(「人口減少時代の水道料金はどうなるのか？全国推計並びに報告書」自治体別のデータ http://www.shinnihon.or.jp/about-us/news-releases/2015/pdf/2015-02-27_01.pdf )
水道料金は、職員給与、支払利息、減価償却費、動力費や光熱費などの運営費のほかに、受水費(ダムや近隣の浄水施設からの水供給費用)などのコスト合計を、給水人口で割って算出します。したがってコストが増加したとき、あるいは使用者が減ったときに水道料金は上がります。
コストは全国的に上昇していくとされています。なぜなら水道施設は老朽化が進み、更新の時期をむかえているからです。全国では、法定耐用年数の40年を超える水道管は増え、2012年度末に全国で9.5％に達しました。12年度の更新率はわずか0.77％に止まりました。厚生労働省も市町村に更新を急ぐよう求めますが、老朽化に追いつかず、このままでは全ての更新には100年以上かかり、漏水と断水が頻発する恐れもあります。
その一方で、地方を中心に人口は減っていきます。水道事業を下支えしているのは給水人口です。東京などの大都市は給水人口ので、水道管路や浄水施設の更新などを行っても水道料金は全国平均より安くなります。一方、小規模自治体は下支えする人の数が少ないのです。すると水道管路や浄水施設の更新などを行うと水道料金は高くなります。
大幅に水道料金を値上げしなければ、維持できない水道施設、水道管路があるわけですから、なかには水道を維持できず、水道の断絶を選択する地域も出てくる可能性は十分にあります。蛇口をひねれば水が出るという当たり前の日常が終わるのです。たとえば、過疎地では飲み水はペットボトル水や宅配水を利用し、そのほかの生活用水は、給水車が週二回、地域の拠点まで運ぶというような未来予想図もあります。水汲みや給水車による給水は発展途上国でのことと多くの人が思うかもしれません。でも、そんなことはないのです。大幅な値上げか、あるいは給水車のような代替手段を選択しなくてはならない地域があるのです。いずれにしても、抜本的な対策を講じなければ水道経営の持続はむずかしいでしょう。
＜『水を考えるプロジェクト』 プロジェクト概要＞
プロジェクト名： 水を考えるプロジェクト
設立年月日 ： 2015年3月4日(水)
活動目的 ： 飲用水の安全性に興味を持ち、
きちんと理解した上で飲用水を選ぶ・飲むことを啓発する。
サイトURL ： http://www.mizu-kangaeru.jp/
＜参画メンバー＞
・井上 正子
(医学博士・管理栄養士 日本医療栄養センター所長)
・橋本 淳司
(水ジャーナリスト／アクア・コミュニケーター／アクアスフィア代表)
・矢野 一好
(公立大学法人 首都大学東京 客員教授 保健学博士(北里大学))
私たちの身体の約60％を構築する“水”。しかしながら、あまりに身近すぎるため、私たちは“水”について積極的に学ぶ機会を持ってきませんでした。例えば、世界に目を向けて、水道の水を“そのまま飲める”国を見てみると、ヨーロッパは安定して飲める地域がありますが、アジアで安全な水道水を手にすることができる地域は、日本とアラブ首長国連邦の2カ国だけです。さらに、南北アメリカに至っては、全滅状態です。このように、我々にとっての当たり前が、少し視点を変えることで、全く違った見え方になってくるのです。
そこで、今回は当プロジェクトのメンバー、水ジャーナリストでもある橋本 淳司氏に、身近な水道水の最新動向について伺いましたので発表します。
【レポート内容】
・鉛水道管の撤去が進まない現状。
水道水に溶け出すと、人体へ悪影響を及ぼす可能性も。
●鉛製給水管(鉛管)を使用世帯、香川の37.52％が最高
●18府県で使用率10％超え
・水道料金高沸の懸念！？
2040年には全国的に水の値段が数倍になる可能性も！
●実は知られていない水道料金のメカニズム
●あなどれない水道インフラの維持費
＜橋本 淳司＞
水ジャーナリスト／アクア・コミュニケーター／アクアスフィア橋本淳司事務所代表
週刊「水」ニュース・レポート発行人、NPO法人地域水道支援センター理事、NPO法人WaterAid Japan理事、NPO法人 日本水フォーラム節水リーダー 水課題を抱える現場を調査し情報発信、国や自治体への水政策提言、子どもや一般市民を対象とする講演活動を行う。現在、水循環基本法フォローアップ委員として国の水基本政策策定をサポート。静岡県立三島北高等学校スーパーグローバルハイスクール推進会議委員として水学習を通じたグローバル人材育成を行う。
■鉛水道管の撤去が進まない現状。
水道水に溶け出すと、人体へ悪影響を及ぼす可能性も。
●鉛製給水管(鉛管)を使用世帯、香川の37.52％が最高
●18府県で使用率10％超え
橋本 淳司氏に“鉛水道管の撤去が進まぬ現状”について伺ってみました。
健康被害の可能性がある上水道用の鉛製給水管(鉛管)を使用している世帯が、香川の37.52％を最高に、18府県で10％を超えています。
鉛管はサビに強く、加工しやすいことから、水道普及当初から、家庭用給水管(本管から家庭の蛇口までの給水管)として使用されてきました。
しかし、長時間水道を使用しなかった場合、ごく微量ですが、水道水に鉛が溶けだす可能性があります。鉛は蓄積性の毒物で、長期にわたり多量に摂取すると、疲労、頭痛、関節痛、胃腸障害等の症状が現れます。とくに乳幼児や妊婦は影響を受けやすいとされています。そのため、鉛の水質基準は、1992年まで1リットル当たり0.1ミリグラムでしたが、2003年には同0.01ミリグラムに厳格化されました。
厚生労働省は、水道事業の現状や見通しを示した2004年の「水道ビジョン」以降、鉛管を「早期にゼロにする」という目標を掲げました。自治体(水道事業者)は、鉛管の布設を止め、鉛管の取替え作業を順次行っていますが、一部の地域は依然として鉛管が残っています。
給水管とは一般に、道路に埋められた水道管(配水管)から分岐して、宅内の蛇口まで配管された個人が所有する管のことを指します。給水管は個人所有のため、費用は原則個人負担です。管の長さによって異なりますが、数万円から数十万円必要です。そのため交換が進んでいません。なかには、交換の際の工事費などの助成制度のある自治体もあります。しかし、制度の認知度が低く、制度が利用されていないのが現状です。また、助成制度にも限界があります。給水人口の減少や施設の老朽化などの課題を抱え、財政的に余裕がないため、国の支援を求めています。
撤去が進まない地域に居住している方々の対策としては、まず、自宅が鉛管かどうかを知ることが重要です。1990年代までに給水管の工事を行った住宅や古いマンションでは、鉛管が使われている可能性があります(東京都では1995年3月31日をもって全面使用禁止)。自治体によっては給水台帳などで確認でき、水道メーターの交換時に調べているところもあります。玄関付近や駐車場などに設置されたメーターボックスのふたを開け、装置の前後の管が鈍い灰色をしていたら鉛管の可能性があります。見分けがつかない場合は水道事業者に連絡しましょう。また、交換にあたっては、助成制度の有無を確認しましょう。
鉛管でも通常に使用しているなら問題ありません。引越しして長期間使っていなかった水道を使い始めるとき、旅行などで家を留守にしたとき、朝一番の使い始めの水は、水道管に滞留していた時間が長いため、普段より鉛の濃度が高くなることがあります。使い始めの水は、バケツ1杯程度(10〜15リットル)を飲用以外に使用することをお勧めします。
・都道府県別鉛製給水管残存状況(全国順位)
https://www.atpress.ne.jp/releases/80761/img_80761_1.png
■水道料金高沸の懸念！？
2040年には全国的に水の値段が数倍になる可能性も！
●実は知られていない水道料金のメカニズム
●あなどれない水道インフラの維持費
世界で安全な水の確保についての動きが進む中、日本ではこの安全な水確保に警鐘が鳴らされています。
橋本氏に伺ったところ、地域の住民や企業が支払う料金収入で支えられている水道事業の値上げが相次ぐ背景について、「人口減少による利用者減や、老朽化対策の負担増が影響している。放っておけばもっと上がる可能性がある」とお話しされていました。
＜水道が断絶？配達された水を飲む時代がくる＞
蛇口からそのまま水が飲める国はほとんどありません。
世界一と言われる日本の水道システム。それが断絶の危機にあることをご存知でしょうか。
2015年2月「人口減少時代の水道料金はどうなるのか？全国推計並びに報告書」(新日本有限責任監査法人及び水の安全保障戦略機構事務局)が発表されました。これによると、2040年度までに水道料金の値上げが必要な事業体は1221(分析対象の98％)。そのうち604の事業体で30％超の値上げが必要とわかりました。改訂率の最も高い兵庫県播磨高原広域事務組合では、1か月の水道料金が5,250円(標準世帯の平均使用量・月30立方メートル)から1万5,671円になります。1か月当たりの負担の増加は1万421円、年間の負担の増加は12万5,052円です。全国で最も水道料金が高額になると予測されている青森県深浦町では1か月の水道料金が2万6,532円、年間水道料金は31万8,384円になります。あなたの住む地域の水道料金はどうなるでしょう。ぜひ調査報告書で確認してください。(「人口減少時代の水道料金はどうなるのか？全国推計並びに報告書」自治体別のデータ http://www.shinnihon.or.jp/about-us/news-releases/2015/pdf/2015-02-27_01.pdf )
水道料金は、職員給与、支払利息、減価償却費、動力費や光熱費などの運営費のほかに、受水費(ダムや近隣の浄水施設からの水供給費用)などのコスト合計を、給水人口で割って算出します。したがってコストが増加したとき、あるいは使用者が減ったときに水道料金は上がります。
コストは全国的に上昇していくとされています。なぜなら水道施設は老朽化が進み、更新の時期をむかえているからです。全国では、法定耐用年数の40年を超える水道管は増え、2012年度末に全国で9.5％に達しました。12年度の更新率はわずか0.77％に止まりました。厚生労働省も市町村に更新を急ぐよう求めますが、老朽化に追いつかず、このままでは全ての更新には100年以上かかり、漏水と断水が頻発する恐れもあります。
その一方で、地方を中心に人口は減っていきます。水道事業を下支えしているのは給水人口です。東京などの大都市は給水人口ので、水道管路や浄水施設の更新などを行っても水道料金は全国平均より安くなります。一方、小規模自治体は下支えする人の数が少ないのです。すると水道管路や浄水施設の更新などを行うと水道料金は高くなります。
大幅に水道料金を値上げしなければ、維持できない水道施設、水道管路があるわけですから、なかには水道を維持できず、水道の断絶を選択する地域も出てくる可能性は十分にあります。蛇口をひねれば水が出るという当たり前の日常が終わるのです。たとえば、過疎地では飲み水はペットボトル水や宅配水を利用し、そのほかの生活用水は、給水車が週二回、地域の拠点まで運ぶというような未来予想図もあります。水汲みや給水車による給水は発展途上国でのことと多くの人が思うかもしれません。でも、そんなことはないのです。大幅な値上げか、あるいは給水車のような代替手段を選択しなくてはならない地域があるのです。いずれにしても、抜本的な対策を講じなければ水道経営の持続はむずかしいでしょう。
＜『水を考えるプロジェクト』 プロジェクト概要＞
プロジェクト名： 水を考えるプロジェクト
設立年月日 ： 2015年3月4日(水)
活動目的 ： 飲用水の安全性に興味を持ち、
きちんと理解した上で飲用水を選ぶ・飲むことを啓発する。
サイトURL ： http://www.mizu-kangaeru.jp/
＜参画メンバー＞
・井上 正子
(医学博士・管理栄養士 日本医療栄養センター所長)
・橋本 淳司
(水ジャーナリスト／アクア・コミュニケーター／アクアスフィア代表)
・矢野 一好
(公立大学法人 首都大学東京 客員教授 保健学博士(北里大学))
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