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情報漏えいリスクの軽減に役立つ!「流出するかもしれない情報チェッカー」の無償提供を11月18日に開始

安全・安心なネットワーク社会の実現を目指す株式会社ディアイティ(本社:東京都江東区)は、標的型攻撃やマルウェア感染した際の、情報漏えいリスクを事前に把握するための、自社開発ツール「流出するかもしれない情報チェッカー」の無償ダウンロード提供を2015年11月18日に開始します。


標的型攻撃や不正サイトへのアクセスによるマルウェア感染を原因とする情報流出は、後を絶ちません。決して、特殊な企業が対象とされているのではなく、あらゆる企業が日常茶飯事的に狙われています。また、マイナンバー制度の導入も、情報漏えいの不安を広げています。
最近では、悪意を持ったメールに対処するために、標的型メールを実体験する演習を導入する企業も増えてきています。

標的型メール演習だけでなく、PCやサーバ内に保存されている情報とセキュリティ度の実態を把握し、できる限り不要な情報の削除、暗号化/パスワードの活用によるセキュリティ度の改善等を図ることが、万が一の攻撃による情報漏えいリスクの軽減に繋がることを、これまでの多くの標的型攻撃のデジタルフォレンジックや通信ログ解析の経験で痛感してきました。

今回、ディアイティが無償提供する「流出するかもしれない情報チェッカー」は、情報流出型のマルウェアがPCに感染した際、どのような情報を流出させる可能性があるのかを可視化できるようにしたものです。
具体的には、「流出するかもしれない情報チェッカー」をPC上で実行することにより、PCのハードディスク、共有サーバのネットワークドライブ内の業務系のファイル情報が表示されるとともに、特に注意すべき単語を含むファイル名の抜き出し表示も可能となります。また、バージョンアップの未適応が脆弱性となるJavaやFlash、Acrobat Reader等のバージョン状況、Internet Explorerのブックマーク情報も表示されます。

「流出するかもしれない情報チェッカー」で、各人が関係するファイルやソフトウェアの状況を実体験することは、ファイル管理、不要ファイルの削除、ソフトウェアのバージョンアップの重要性の認識が高まり、セキュリティ啓蒙、向上に繋がります。

ディアイティでは、「流出するかもしれない情報チェッカー」が、情報漏えい事故減少の一助となればと考え、無償配布します。

<提供ターゲット>
金融業界、官公庁、一般企業


■株式会社ディアイティについて
ディアイティは、1985年12月に設立され、東京都江東区に本社を置くコンピュータネットワーク及びセキュリティに特化した企業です。ネットワークの安定運用のための製品や、ネットワーク・セキュリティのための製品の開発及び提供・システム構築・情報セキュリティコンサルティング・フォレンジックサービス等、幅広く手掛けています。

URL: http://www.dit.co.jp


※本文中に記載されている社名及び製品名は各社の商標または登録商標です。
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