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日本国土開発、経営層向けデータ分析基盤に「QlikView」と「GeoQlik」を採用〜 リアルタイム性の高いデータ分析で、業務改善を促進する仕組みを構築 〜
[15/12/16]
提供元：@Press
提供元：@Press
株式会社アシスト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚 辰男、略記：アシスト）は、クリックテック・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジェイ・パウエル、略記：クリックテック）が提供する連想型高速インメモリBIプラットフォーム「QlikView(R)」とアシストが提供するQlikView専用の地図連携ソリューション「GeoQlik（ジオクリック）」（開発元：仏Business Geografic社）が、日本国土開発株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：朝倉 健夫、略記：日本国土開発）の経営層向けデータ分析プラットフォームに採用されたことを発表します。
総合建設会社である日本国土開発は、東京湾アクアラインや関西国際空港などの大規模な交通インフラ整備事業に加え、ハウステンボスや日産スタジアムといった大型施設から集合住宅の建設まで、国内はもとより東南アジアの国々でも幅広く事業展開をしています。
日本国土開発では、経営会議における受注実績や会計報告は紙資料で行われていましたが、経営層向けの報告内容は多岐にわたるため、データの収集から集計、レポート作成に時間がかかり、報告内容の即時性が失われる上に、作成担当者の高い作業負荷が課題となっていました。また、紙資料では集計された数字以上の明細をたどれないため、なぜその数値に至ったのかを明細データで原因を追及したい、さらには数値やグラフだけではなく、ビジネスデータや指標を地図上に展開し、国内および海外で進行中の工事情報や受注状況を地理的な視点から把握したいというニーズも上がっていました。
そこで、スピード感のあるデータの視覚化を実現するために、データのビジュアライゼーションと地図を使った分析ができるBIプラットフォームを比較検討した結果、「QlikView」と「GeoQlik」の導入を決定しました。採用理由と適用業務は以下の通りです。
・これまで手作業で行われていたデータの収集、統合、集計業務といった報告
書の作成プロセスを自動化できるため、担当者の作業負荷が軽減され、経営
層は経営会議での報告を待たなくとも、いつでも事業状況を把握できるよう
になり、リアルタイム性の高いデータをもとにした具体的な業務指示を出す
ことができる。
・GeoQlikの地図上に受注データをマッピングすることで、どの地域でどれだ
けの受注があるのかを、規模や件数あるいは工事種別ごとに一目で把握し、
地理的な分析を進められる。
・QlikViewに社内の各種データを集約したことで、今まで見えなかったデータ
同士の相関関係が見えるようになり、新たな視点から業務改善を行えるよう
になった。
・分析画面上の気になる箇所をクリックするだけでデータ分析ができるため、
ユーザのITリテラシーを問わず、経営層が幅広くデータを活用できる。
日本国土開発は、2015年6月からQlikViewとGeoQlikの利用を開始しており、主に経営層が会計ダッシュボードや受注実績レポートを活用して、データ分析をもとにした意思決定や指示命令などの業務改善に取り組んでいます。
アシストは、分析用ファイルの作成や運用方法のレクチャーなどのサービスを提供しており、日本国土開発のさらなるデータ分析を支援していきます。
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■日本国土開発株式会社について
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代表取締役社長：朝倉 健夫
設立：1951年4月10日
資本金：50億円
従業員数：918名（2015年5月現在）
本社：東京都港区赤坂四丁目9番9号
URL：http://www.n-kokudo.co.jp/
日本国土開発は、総合建設業として土木・環境技術や建築技術、エネルギーインフラなど豊富な実績と確かな技術で、国内外における交通や港湾などの大規模開発からレジャー施設、住宅建設まで広く事業展開しています。「わが社はもっと豊かな社会づくりに貢献する」という企業理念のもと、人と自然のよりよい関係を追及し、快適な生活環境の実現へ向け行動の原点を「地球環境の改善と快適環境の創造」におき、あらゆる建設分野にチャレンジを続けています。
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■「GeoQlik」について
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GeoQlikは、QlikView専用の拡張機能で、最先端の地理情報分析機能を提供します。BIツールであるQlikView専用のシンプルかつ強力なGISコンポーネントで、QlikViewのユーザがダイナミックに地図上でビジネスデータや指標を“地理的に分析”することを可能にします。GeoQlikでは、行政地域、商業地域、都市や市街地、商業機関、衛星や航空イメージなどの地図データを幅広く管理することができます。GeoQlikは、Web GISや地理空間BIに特化したフランスのソフトウェア・ベンダーであるBusiness Geografic社によって開発されました。Business Geografic社は、QlikTech社の長年における技術パートナーで、世界におけるQlikViewの成長に最も貢献しているプロバイダーの一つです。世界中にある60社以上の販売パートナーとグローバルなビジネス網を築くことで、QlikViewユーザにとって価値のある地図連携ソリューションを提供します。
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■Business Geografic社について
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Business Geografic社は、地方自治体に対して30年以上にわたりソフトウエア・パッケージを提供しているFrench CIRIL Groupの子会社です。Web GISと地理空間情報の活用を専門としたフランスのソフトウェア・ベンダーであり、世界各地の地方自治体や公的機関、民間企業などに、個々の用途にあわせたWebマッピング・ソリューションを設計し提供しています。地図サーバ「Business Geografic Aigle」を利用すれば、フォーマットに関係なく文字データと地図データの連携が可能です。このBusiness Geografic社の特許技術を利用することで、ユーザはダイナミックな地図作成が可能となるため、日常的に発生する様々な地図情報（土地、緑化スペース、自然環境遺産など）の可視化が容易になり、意思決定の迅速化を可能にします。Business Geografic社の各ソリューションは、PC、タブレットやスマートフォンにも対応しており、「SynAApS」というブランド名でクラウド・ホスティング・サービスも提供しています。
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■クリックテック・ジャパン株式会社について
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クリックテック・ジャパン株式会社は、米国Qlik Technologies Inc.（NASDAQ証券コード：QLIK）の日本法人です。Qlikは、データ・ディスカバリー（解の探索）分野のリーダーで、セルフサービス型のデータ・ビジュアライゼーションやガイデッド・アナリティクス（※）の製品やサービスを提供しています。世界各国で37,000顧客が当社製品やサービスを活用していて、散在する情報の中から意味を見出したり、データ同士の関連性を探索し、いろいろなアイディアへと繋がる洞察を得ています。米国ペンシルベニア州のラドナーに本社を構え、世界100ヶ国に事務所を展開し、約1,700社のパートナーとともにお客様の事業を支援しています。詳細は、http://www.qlik.com/jpをご参照ください。
※ガイデッド・アナリティクスとは、ユーザが簡単かつ直感的に使えるように、分析画面にある程度の道筋（ガイド）をつけておく分析用アプリケーションを意味しています。
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■株式会社アシストについて
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代表取締役会長：ビル・トッテン／代表取締役社長：大塚 辰男
設立：1972年3月
社員数：870名（2015年4月現在）
本社：東京都千代田区九段北4-2-1
URL：http://www.ashisuto.co.jp/
アシストは、特定のハードウェア・メーカーやソフトウェア・ベンダーに偏らない、幅広いパッケージ・ソフトウェアを取り扱う会社です。「パッケージ・インテグレーター」として複数のソフトウェアと支援サービスにアシストのノウハウを組み合わせ、企業の情報システムを情報活用、運用、データベースを中心に、近年ではクライアント仮想化やビジネスルール管理分野も拡充し支援しています。今年も“「お客様の最高」のために”というスローガンのもと、これらの分野にさらに注力し、顧客企業の立場に立った製品選定と独自の組み合わせによる製品／サービスの提供を一層強化し、活動しています。
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■ニュースリリースに関するお問い合わせ
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株式会社アシスト 広報部 担当：田口、岡部
TEL：03-5276-5850
URL：http://www.ashisuto.co.jp/contact/press/
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■「QlikView」および「GeoQlik」に関するお問い合わせ
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株式会社アシスト 情報基盤事業部 製品統括部 担当：浅村
TEL：03-5276-5870
詳細URL：
（QlikView）http://www.ashisuto.co.jp/product/category/bi/qlikview/
（GeoQlik）http://www.ashisuto.co.jp/product/category/bi/qlikview/detail/solution/geoqlik.html
クリックテック・ジャパン株式会社 担当：安部
TEL：03-6277-7079
E-Mail：Tomoo.Abe@qlik.com
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※ 記載されている会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。
※ ニュースリリースに記載された製品／サービスの内容、価格、仕様、お問い合わせなどは、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
総合建設会社である日本国土開発は、東京湾アクアラインや関西国際空港などの大規模な交通インフラ整備事業に加え、ハウステンボスや日産スタジアムといった大型施設から集合住宅の建設まで、国内はもとより東南アジアの国々でも幅広く事業展開をしています。
日本国土開発では、経営会議における受注実績や会計報告は紙資料で行われていましたが、経営層向けの報告内容は多岐にわたるため、データの収集から集計、レポート作成に時間がかかり、報告内容の即時性が失われる上に、作成担当者の高い作業負荷が課題となっていました。また、紙資料では集計された数字以上の明細をたどれないため、なぜその数値に至ったのかを明細データで原因を追及したい、さらには数値やグラフだけではなく、ビジネスデータや指標を地図上に展開し、国内および海外で進行中の工事情報や受注状況を地理的な視点から把握したいというニーズも上がっていました。
そこで、スピード感のあるデータの視覚化を実現するために、データのビジュアライゼーションと地図を使った分析ができるBIプラットフォームを比較検討した結果、「QlikView」と「GeoQlik」の導入を決定しました。採用理由と適用業務は以下の通りです。
・これまで手作業で行われていたデータの収集、統合、集計業務といった報告
書の作成プロセスを自動化できるため、担当者の作業負荷が軽減され、経営
層は経営会議での報告を待たなくとも、いつでも事業状況を把握できるよう
になり、リアルタイム性の高いデータをもとにした具体的な業務指示を出す
ことができる。
・GeoQlikの地図上に受注データをマッピングすることで、どの地域でどれだ
けの受注があるのかを、規模や件数あるいは工事種別ごとに一目で把握し、
地理的な分析を進められる。
・QlikViewに社内の各種データを集約したことで、今まで見えなかったデータ
同士の相関関係が見えるようになり、新たな視点から業務改善を行えるよう
になった。
・分析画面上の気になる箇所をクリックするだけでデータ分析ができるため、
ユーザのITリテラシーを問わず、経営層が幅広くデータを活用できる。
日本国土開発は、2015年6月からQlikViewとGeoQlikの利用を開始しており、主に経営層が会計ダッシュボードや受注実績レポートを活用して、データ分析をもとにした意思決定や指示命令などの業務改善に取り組んでいます。
アシストは、分析用ファイルの作成や運用方法のレクチャーなどのサービスを提供しており、日本国土開発のさらなるデータ分析を支援していきます。
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■日本国土開発株式会社について
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代表取締役社長：朝倉 健夫
設立：1951年4月10日
資本金：50億円
従業員数：918名（2015年5月現在）
本社：東京都港区赤坂四丁目9番9号
URL：http://www.n-kokudo.co.jp/
日本国土開発は、総合建設業として土木・環境技術や建築技術、エネルギーインフラなど豊富な実績と確かな技術で、国内外における交通や港湾などの大規模開発からレジャー施設、住宅建設まで広く事業展開しています。「わが社はもっと豊かな社会づくりに貢献する」という企業理念のもと、人と自然のよりよい関係を追及し、快適な生活環境の実現へ向け行動の原点を「地球環境の改善と快適環境の創造」におき、あらゆる建設分野にチャレンジを続けています。
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■「GeoQlik」について
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GeoQlikは、QlikView専用の拡張機能で、最先端の地理情報分析機能を提供します。BIツールであるQlikView専用のシンプルかつ強力なGISコンポーネントで、QlikViewのユーザがダイナミックに地図上でビジネスデータや指標を“地理的に分析”することを可能にします。GeoQlikでは、行政地域、商業地域、都市や市街地、商業機関、衛星や航空イメージなどの地図データを幅広く管理することができます。GeoQlikは、Web GISや地理空間BIに特化したフランスのソフトウェア・ベンダーであるBusiness Geografic社によって開発されました。Business Geografic社は、QlikTech社の長年における技術パートナーで、世界におけるQlikViewの成長に最も貢献しているプロバイダーの一つです。世界中にある60社以上の販売パートナーとグローバルなビジネス網を築くことで、QlikViewユーザにとって価値のある地図連携ソリューションを提供します。
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■Business Geografic社について
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Business Geografic社は、地方自治体に対して30年以上にわたりソフトウエア・パッケージを提供しているFrench CIRIL Groupの子会社です。Web GISと地理空間情報の活用を専門としたフランスのソフトウェア・ベンダーであり、世界各地の地方自治体や公的機関、民間企業などに、個々の用途にあわせたWebマッピング・ソリューションを設計し提供しています。地図サーバ「Business Geografic Aigle」を利用すれば、フォーマットに関係なく文字データと地図データの連携が可能です。このBusiness Geografic社の特許技術を利用することで、ユーザはダイナミックな地図作成が可能となるため、日常的に発生する様々な地図情報（土地、緑化スペース、自然環境遺産など）の可視化が容易になり、意思決定の迅速化を可能にします。Business Geografic社の各ソリューションは、PC、タブレットやスマートフォンにも対応しており、「SynAApS」というブランド名でクラウド・ホスティング・サービスも提供しています。
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■クリックテック・ジャパン株式会社について
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クリックテック・ジャパン株式会社は、米国Qlik Technologies Inc.（NASDAQ証券コード：QLIK）の日本法人です。Qlikは、データ・ディスカバリー（解の探索）分野のリーダーで、セルフサービス型のデータ・ビジュアライゼーションやガイデッド・アナリティクス（※）の製品やサービスを提供しています。世界各国で37,000顧客が当社製品やサービスを活用していて、散在する情報の中から意味を見出したり、データ同士の関連性を探索し、いろいろなアイディアへと繋がる洞察を得ています。米国ペンシルベニア州のラドナーに本社を構え、世界100ヶ国に事務所を展開し、約1,700社のパートナーとともにお客様の事業を支援しています。詳細は、http://www.qlik.com/jpをご参照ください。
※ガイデッド・アナリティクスとは、ユーザが簡単かつ直感的に使えるように、分析画面にある程度の道筋（ガイド）をつけておく分析用アプリケーションを意味しています。
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■株式会社アシストについて
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代表取締役会長：ビル・トッテン／代表取締役社長：大塚 辰男
設立：1972年3月
社員数：870名（2015年4月現在）
本社：東京都千代田区九段北4-2-1
URL：http://www.ashisuto.co.jp/
アシストは、特定のハードウェア・メーカーやソフトウェア・ベンダーに偏らない、幅広いパッケージ・ソフトウェアを取り扱う会社です。「パッケージ・インテグレーター」として複数のソフトウェアと支援サービスにアシストのノウハウを組み合わせ、企業の情報システムを情報活用、運用、データベースを中心に、近年ではクライアント仮想化やビジネスルール管理分野も拡充し支援しています。今年も“「お客様の最高」のために”というスローガンのもと、これらの分野にさらに注力し、顧客企業の立場に立った製品選定と独自の組み合わせによる製品／サービスの提供を一層強化し、活動しています。
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■ニュースリリースに関するお問い合わせ
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株式会社アシスト 広報部 担当：田口、岡部
TEL：03-5276-5850
URL：http://www.ashisuto.co.jp/contact/press/
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■「QlikView」および「GeoQlik」に関するお問い合わせ
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株式会社アシスト 情報基盤事業部 製品統括部 担当：浅村
TEL：03-5276-5870
詳細URL：
（QlikView）http://www.ashisuto.co.jp/product/category/bi/qlikview/
（GeoQlik）http://www.ashisuto.co.jp/product/category/bi/qlikview/detail/solution/geoqlik.html
クリックテック・ジャパン株式会社 担当：安部
TEL：03-6277-7079
E-Mail：Tomoo.Abe@qlik.com
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※ 記載されている会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。
※ ニュースリリースに記載された製品／サービスの内容、価格、仕様、お問い合わせなどは、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
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