平成28年度(2016年度)新入社員の特徴を発表 〜 新入社員のタイプは「ドローン型」 〜
[16/03/23]
提供元:@Press
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公益財団法人 日本生産性本部の「職業のあり方研究会」(座長:ライズコーポレーション株式会社 代表取締役 岩間 夏樹氏)は、2016年度の新入社員の特徴をまとめました。
「職業のあり方研究会」は、若年者の就労支援、教育の専門家などで構成され、多くの企業・学校などの就職・採用関係者の協力を得ながら、その年の新卒入社者の特徴や就職・採用環境の動向などについて調査研究を行っています。
■2016年度 新入社員の特徴「ドローン型」
強い風(就職活動日程や経済状況などのめまぐるしい変化)にあおられたが、なんとか自律飛行を保ち、目標地点に着地(希望の内定を確保)できた者が多かった。さらなる技術革新(スキルアップ)によって、様々な場面での貢献が期待できる。内外ともに社会の転換期にあるため、世界を広く俯瞰できるようになってほしい。なお夜間飛行(深夜残業)や目視外飛行は規制されており、ルールを守った運用や使用者の技量(ワークライフバランスへの配慮や適性の見極め)も必要。
【解説】
姿勢を自動制御する機能が進歩したため、特別な専門家でなくても扱え、広く普及し始めたドローン。しかしながら、その飛行は風にあおられると、いささか心もとなく見える時もあります。今後の普及や定着を考えると、さらなる技術革新(本人のスキルアップ)が必要です。東京オリンピックを迎える頃には情報収集、映像制作、警備、輸送など様々な場面で活用が見込まれます。転換期にある社会の中で、世界を広く俯瞰できるよう高く飛び立ってほしいものです。
一方、使用者(上司や先輩)の操縦ミスや使用法の誤りによって、機体を傷つけてしまったり、紛失(早期離職)の恐れもあります。また、多くのものは充電式なので、長時間の酷使には耐えられません。夜間飛行の禁止や目視できる範囲で操縦しなければならないルールもあるため、当然のことながらルールを守った運用や一定の技量(ワークライフバランスへの配慮や適性の見極め)も要求されます。
【過去 新入社員のタイプ一覧】
https://www.atpress.ne.jp/releases/95530/att_95530_1.pdf
■ご参考:平成28年(2016年)入社組の就職活動の特徴
今年も新卒の採用に積極的な企業が目立ち、「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」(2015年12月1日時点、厚生労働省・文部科学省)では内定率が昨年の80.3%とほぼ同等の80.4%でした。リーマンショック前の水準に近づいており、いわゆる第二次就職氷河期はほぼ終息したと考えられます。
今年度は就職活動のスケジュールが変更(3月情報解禁、8月選考開始)になりましたが、ルールが守られないケースも多数見られ、企業と学生の双方に混乱を招きました。早期に内定を出し、就職活動を終了するよう求める「オワハラ(就職活動終われハラスメント)」などという現象もありました。
採用状況が活発だったかどうかは新入社員の意識に大きな影響を与えるため、当財団で実施している新入社員意識調査(「働くことの意識」調査)の結果も注目されます。
■財団概要
名称 : 公益財団法人 日本生産性本部
設立年 : 1955年3月
所在地 : 東京都渋谷区渋谷3-1-1
事業概要: 調査、研修、セミナー、コンサルティング、出版など
URL : http://www.jpc-net.jp
<事業内容>
「生産性の向上」の実現をミッションとし、経営者、労働者、学識経験者の三者構成による中立機関として設立された非営利法人です。以来、様々な研修やコンサルティングを通じて、経営課題の解決をサポートいたしております。
「職業のあり方研究会」は、若年者の就労支援、教育の専門家などで構成され、多くの企業・学校などの就職・採用関係者の協力を得ながら、その年の新卒入社者の特徴や就職・採用環境の動向などについて調査研究を行っています。
■2016年度 新入社員の特徴「ドローン型」
強い風(就職活動日程や経済状況などのめまぐるしい変化)にあおられたが、なんとか自律飛行を保ち、目標地点に着地(希望の内定を確保)できた者が多かった。さらなる技術革新(スキルアップ)によって、様々な場面での貢献が期待できる。内外ともに社会の転換期にあるため、世界を広く俯瞰できるようになってほしい。なお夜間飛行(深夜残業)や目視外飛行は規制されており、ルールを守った運用や使用者の技量(ワークライフバランスへの配慮や適性の見極め)も必要。
【解説】
姿勢を自動制御する機能が進歩したため、特別な専門家でなくても扱え、広く普及し始めたドローン。しかしながら、その飛行は風にあおられると、いささか心もとなく見える時もあります。今後の普及や定着を考えると、さらなる技術革新(本人のスキルアップ)が必要です。東京オリンピックを迎える頃には情報収集、映像制作、警備、輸送など様々な場面で活用が見込まれます。転換期にある社会の中で、世界を広く俯瞰できるよう高く飛び立ってほしいものです。
一方、使用者(上司や先輩)の操縦ミスや使用法の誤りによって、機体を傷つけてしまったり、紛失(早期離職)の恐れもあります。また、多くのものは充電式なので、長時間の酷使には耐えられません。夜間飛行の禁止や目視できる範囲で操縦しなければならないルールもあるため、当然のことながらルールを守った運用や一定の技量(ワークライフバランスへの配慮や適性の見極め)も要求されます。
【過去 新入社員のタイプ一覧】
https://www.atpress.ne.jp/releases/95530/att_95530_1.pdf
■ご参考:平成28年(2016年)入社組の就職活動の特徴
今年も新卒の採用に積極的な企業が目立ち、「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」(2015年12月1日時点、厚生労働省・文部科学省)では内定率が昨年の80.3%とほぼ同等の80.4%でした。リーマンショック前の水準に近づいており、いわゆる第二次就職氷河期はほぼ終息したと考えられます。
今年度は就職活動のスケジュールが変更(3月情報解禁、8月選考開始)になりましたが、ルールが守られないケースも多数見られ、企業と学生の双方に混乱を招きました。早期に内定を出し、就職活動を終了するよう求める「オワハラ(就職活動終われハラスメント)」などという現象もありました。
採用状況が活発だったかどうかは新入社員の意識に大きな影響を与えるため、当財団で実施している新入社員意識調査(「働くことの意識」調査)の結果も注目されます。
■財団概要
名称 : 公益財団法人 日本生産性本部
設立年 : 1955年3月
所在地 : 東京都渋谷区渋谷3-1-1
事業概要: 調査、研修、セミナー、コンサルティング、出版など
URL : http://www.jpc-net.jp
<事業内容>
「生産性の向上」の実現をミッションとし、経営者、労働者、学識経験者の三者構成による中立機関として設立された非営利法人です。以来、様々な研修やコンサルティングを通じて、経営課題の解決をサポートいたしております。