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女性特有の症状と仕事に関する日米比較調査を実施婦人科を年1回以上受診する女性、米国は約7割に対し日本は3割、婦人科受診経験がない日本人女性は3人に1人 女性ホルモンの働きに対する知識差が影響！？
[16/03/30]
提供元：@Press
提供元：@Press
女性が活躍できる社会の実現を目指し、医療、美容、栄養、キャリアカウンセリング等の専門家が集い“ホルモンケア”の啓発活動を行う「ホルモンケア推進プロジェクト」(WEBサイト: http://hormonecare-pj.net/ )は、日本、米国の20代〜50代の有職女性各国300名、計600名を対象に、「女性特有の健康と仕事」について、2016年2月にインターネット調査を行いました。
女性活躍推進法が2016年4月から施行されることもあり、女性が働き続ける環境の整備に対する機運が高まっています。本プロジェクトは女性特有の健康管理の実態に着目しました。女性の社会進出が進んでいる米国では、乳がんや子宮がん検診の受診率が高く、女性自身の健康管理に対する意識が高いことがうかがえます。その背景を探るべく、調査を実施したところ、日本人女性は自分自身が自分の体を守ることに対して十分な知識を持って仕事に取り組んでいるとは言いがたい結果となりました。
当プロジェクトは、女性が活躍する社会を実現するために、当事者である女性自身の意識や取り組みが変わっていくことをサポートしていきたいと考えています。
■女性特有の症状を自覚している割合は、日本が米国を大きく下回るものの、
実態は気づいていないだけ？日本人女性の3割は「婦人科受診経験なし」
日米の有職女性に対し、自覚している女性特有の症状について聞いたところ、子宮筋腫を除く全ての症状において、米国の女性の自覚率が日本人女性よりも高いことがわかりました(グラフ1)。何らかの症状を自覚している割合は、日本が57.3％、米国が83.0％にのぼります(グラフ2)。一方、婦人科受診頻度については、米国女性の65.7％が年に1回程度であるのに対し、日本人女性は29.0％に留まりました。さらに、日本人女性の33.0％は「婦人科に行ったことがない」ことが明らかになりました(グラフ3)。この結果より、日本人女性は、女性特有の症状を抱えていることに気付いていない人が多い可能性があると考えられます。
(グラフ1) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_2.png
(グラフ2) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_3.png
(グラフ3) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_1.png
■女性特有の症状に対し、米国人女性は積極的なセルフケアを実施。
特にサプリや運動で大きな差。女性ホルモンの働きに関する理解度の違いが影響か！？
「自覚している症状に対して、どんな対策をしているか」を聞いたところ、日米で対策率に大きな差がありました。
特に、「サプリメントの飲用」「運動」「栄養バランスの良い食事」で大きな差があることが分かりました(グラフ4)。
この両者の違いの背景を探るべく、女性ホルモンの働きに関する認知を調査したところ、米国女性の認知度は比較的高く、全ての項目で日本人女性を大きく上回ることが明らかになりました。女性ホルモンの作用で最も日本人女性の認知が低かったのは「骨密度の維持」「血中脂質」で、女性ホルモンが女性の体を守る働きを持つ事についてほとんど知られていないことがわかりました(グラフ5)。この結果から、女性ホルモンの働きに関する認知度が、前出の対策率に影響している可能性が考えられます。
(グラフ4) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_4.png
(グラフ5) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_5.png
■「女性ホルモンに関する知識の差が、対策の差になり、パフォーマンスの差になる。
女性ホルモンについて学ぶことが、セルフケアの第一歩」
聖マリアンナ医科大学病院 婦人科学講師 五十嵐 豪 氏
女性特有の症状に対し自覚症状があり、サプリメントの飲用、栄養バランスの良い食事、運動、睡眠を1つ以上実施している回答者に対して、実施した対策が仕事に好影響を及ぼした割合を聞いたところ、米国女性の方が対策をしたことによる効果を実感していることが分かりました(グラフ6)。これは、多くの米国女性が、複数の対策を並行して実施していることが影響していると考えられます。
(グラフ6) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_6.png
今回の調査結果に対して、ホルモンケア推進プロジェクトのメンバーである、聖マリアンナ医科大学 婦人科学講師 五十嵐 豪氏は、以下のようにコメントをしています。
「日本では、女性特有の健康に関する学習機会が非常に少ないと感じています。そのため、自分の体に関する関心が低く、よくわからないから対策をしない、という悪いスパイラルに陥っています。まずは、女性ホルモンに関して学ぶことが第一歩です。ネットで検索すると多くの情報を得ることができますが、必ずしも正しい情報だけが掲載されているわけではないので、情報の取捨選択をするために、ある程度の知識が必要になります。検索すると、幣プロジェクトをはじめ、専門医が講演するセミナー情報があると思いますので、参加してみることをおすすめします。」
■ホルモンケア推進プロジェクト提唱の「ホルモンケア」
日本人女性の半分は産生できない、スーパーイソフラボン「エクオール」に着目
更年期は、卵巣機能の低下によるエストロゲン(女性ホルモン)のレベルの低下に伴い、月経不順、ホットフラッシュ、脂質代謝異常、骨量減少、皮膚の乾燥萎縮(お肌の衰え)等、さまざまな症状を引き起こし生活の質が低下します。これに対し、更年期障害のほか、骨粗しょう症、動脈硬化、乳がん予防等に大豆中のイソフラボンが有用であると研究成果が出ています。
しかし、大豆イソフラボンのサプリメントを摂取したり、大豆を食事でたくさん摂るようにしても、つらい症状が改善しない方がいることが分かってきました。大豆に含まれるイソフラボンには、主にダイゼイン・ゲニステイン・グリシテインの3種類が存在し、さらにその中のダイゼインがある腸内細菌によって代謝されエクオールという成分が産生されます。このエクオールこそが、イソフラボン関連の中ではエストロゲン活性が最も高いといわれています。
つまり、エクオールを産生する腸内細菌が存在するかどうかで、イソフラボンの効き目に差が出てくると考えられています。残念ながら、エクオールの産生能力には個人差があり、日本人の2人に1人は、エクオールを産生できないといわれています。特に20代前後の若い女性では、エクオール産生腸内細菌を持っているのは20％以下とも言われております。実際に、更年期障害やPMSが軽いグループでは重いグループと比較して、尿中エクオール排泄量が有意に高い、つまり、エクオールを多く産生していることがわかっています。
ホルモンケア推進プロジェクトは、この結果に着目した女性の健康と美容をサポートするホルモンケアを提唱していきます。
■ホルモンケアの方法
＜自分の体を知る＞
・月経周期を記録する
月経は女性の健康状態を知るためのバロメーターです。更年期では月経周期が乱れがちになりますが、乱れが続く場合には産婦人科を受診しましょう。
・基礎体温を測る
基礎体温を測ることで、月経周期のパターン、排卵の有無、不正出血などの原因や対処法がわかることがあります。
日々の計測は、アプリ等自分がやりやすい方法で実施し、産婦人科の受診時は、市販の基礎体温記録用紙に転記して持参しましょう。
※縮尺の仕方によって縦のメモリの大きさと横のメモリの比率が変形するため、正確な診断には向かないことがあります。
・出来事を記録する
日記や手帳等に、「出来事」、「感情」、「体調」を記入することで、3つのメリットがあります。
(1) スケジュールを立てやすくなる(イライラする時期が分かる等)
(2) マイナスパターンが見つかる(同じパターンでトラブルになる等)
(3) 気持ちが楽になる((1)、(2)が分かることで安心する)
・エクオール産生能力を確認する
郵送による尿検査(ソイチェック)で、エクオールの産生能力が確認できます。エクオールの産生能は腸内細菌叢(さいきんそう)と大きく関わっていると考えられ、その産生能はこれまでの生活習慣によって決まるといわれています。気になる方は、1度検査を受けてみましょう。
＜栄養で対策する＞
・バランスの良い食事に、「＋3栄養素」を摂取
1. エクオール(イソフラボン)
2. 乳酸菌
3. 食物繊維
ある種の腸内細菌の働きによって、大豆イソフラボンはエクオールに変換されます。イソフラボンの他、腸内環境を整える栄養素も一緒に摂取することが重要と考えられています。
・エクオール産生能力がある場合
大豆製品を毎日摂取しましょう
1日の摂取量の目安：豆腐3分の2丁、納豆1パック程度、豆乳200cc
ただし、その日の体調により腸内細菌は毎日変化するため、産生能力が一律ではないこと、さらに、産生されたエクオールは毎日排出されるため、サプリメントの活用も検討しましょう。
・エクオール産生能力がない場合
エクオールを含むサプリメントを活用しましょう
◆ホルモンケア推進プロジェクトについて
■設立：2015年(平成27年)2月
■活動内容
1．WEBサイトによるホルモンケアに関する情報発信
2．女性を対象としたセミナー及び個別相談会「ホルケア(ホルモンケア)トレーニング」の実施
3．男性向けに、女性ホルモンに関するセミナーの実施
4．企業向けセミナー「ホルケアサロン」の実施
■協賛・協力
大塚製薬株式会社、株式会社エイチーム、株式会社ヘルスケアシステムズ、日本航空健康保険組合
■URL
http://hormonecare-pj.net/
※本調査のグラフ数値について、四捨五入により合計値が100とならない場合がございます。
女性活躍推進法が2016年4月から施行されることもあり、女性が働き続ける環境の整備に対する機運が高まっています。本プロジェクトは女性特有の健康管理の実態に着目しました。女性の社会進出が進んでいる米国では、乳がんや子宮がん検診の受診率が高く、女性自身の健康管理に対する意識が高いことがうかがえます。その背景を探るべく、調査を実施したところ、日本人女性は自分自身が自分の体を守ることに対して十分な知識を持って仕事に取り組んでいるとは言いがたい結果となりました。
当プロジェクトは、女性が活躍する社会を実現するために、当事者である女性自身の意識や取り組みが変わっていくことをサポートしていきたいと考えています。
■女性特有の症状を自覚している割合は、日本が米国を大きく下回るものの、
実態は気づいていないだけ？日本人女性の3割は「婦人科受診経験なし」
日米の有職女性に対し、自覚している女性特有の症状について聞いたところ、子宮筋腫を除く全ての症状において、米国の女性の自覚率が日本人女性よりも高いことがわかりました(グラフ1)。何らかの症状を自覚している割合は、日本が57.3％、米国が83.0％にのぼります(グラフ2)。一方、婦人科受診頻度については、米国女性の65.7％が年に1回程度であるのに対し、日本人女性は29.0％に留まりました。さらに、日本人女性の33.0％は「婦人科に行ったことがない」ことが明らかになりました(グラフ3)。この結果より、日本人女性は、女性特有の症状を抱えていることに気付いていない人が多い可能性があると考えられます。
(グラフ1) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_2.png
(グラフ2) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_3.png
(グラフ3) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_1.png
■女性特有の症状に対し、米国人女性は積極的なセルフケアを実施。
特にサプリや運動で大きな差。女性ホルモンの働きに関する理解度の違いが影響か！？
「自覚している症状に対して、どんな対策をしているか」を聞いたところ、日米で対策率に大きな差がありました。
特に、「サプリメントの飲用」「運動」「栄養バランスの良い食事」で大きな差があることが分かりました(グラフ4)。
この両者の違いの背景を探るべく、女性ホルモンの働きに関する認知を調査したところ、米国女性の認知度は比較的高く、全ての項目で日本人女性を大きく上回ることが明らかになりました。女性ホルモンの作用で最も日本人女性の認知が低かったのは「骨密度の維持」「血中脂質」で、女性ホルモンが女性の体を守る働きを持つ事についてほとんど知られていないことがわかりました(グラフ5)。この結果から、女性ホルモンの働きに関する認知度が、前出の対策率に影響している可能性が考えられます。
(グラフ4) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_4.png
(グラフ5) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_5.png
■「女性ホルモンに関する知識の差が、対策の差になり、パフォーマンスの差になる。
女性ホルモンについて学ぶことが、セルフケアの第一歩」
聖マリアンナ医科大学病院 婦人科学講師 五十嵐 豪 氏
女性特有の症状に対し自覚症状があり、サプリメントの飲用、栄養バランスの良い食事、運動、睡眠を1つ以上実施している回答者に対して、実施した対策が仕事に好影響を及ぼした割合を聞いたところ、米国女性の方が対策をしたことによる効果を実感していることが分かりました(グラフ6)。これは、多くの米国女性が、複数の対策を並行して実施していることが影響していると考えられます。
(グラフ6) https://www.atpress.ne.jp/releases/96488/img_96488_6.png
今回の調査結果に対して、ホルモンケア推進プロジェクトのメンバーである、聖マリアンナ医科大学 婦人科学講師 五十嵐 豪氏は、以下のようにコメントをしています。
「日本では、女性特有の健康に関する学習機会が非常に少ないと感じています。そのため、自分の体に関する関心が低く、よくわからないから対策をしない、という悪いスパイラルに陥っています。まずは、女性ホルモンに関して学ぶことが第一歩です。ネットで検索すると多くの情報を得ることができますが、必ずしも正しい情報だけが掲載されているわけではないので、情報の取捨選択をするために、ある程度の知識が必要になります。検索すると、幣プロジェクトをはじめ、専門医が講演するセミナー情報があると思いますので、参加してみることをおすすめします。」
■ホルモンケア推進プロジェクト提唱の「ホルモンケア」
日本人女性の半分は産生できない、スーパーイソフラボン「エクオール」に着目
更年期は、卵巣機能の低下によるエストロゲン(女性ホルモン)のレベルの低下に伴い、月経不順、ホットフラッシュ、脂質代謝異常、骨量減少、皮膚の乾燥萎縮(お肌の衰え)等、さまざまな症状を引き起こし生活の質が低下します。これに対し、更年期障害のほか、骨粗しょう症、動脈硬化、乳がん予防等に大豆中のイソフラボンが有用であると研究成果が出ています。
しかし、大豆イソフラボンのサプリメントを摂取したり、大豆を食事でたくさん摂るようにしても、つらい症状が改善しない方がいることが分かってきました。大豆に含まれるイソフラボンには、主にダイゼイン・ゲニステイン・グリシテインの3種類が存在し、さらにその中のダイゼインがある腸内細菌によって代謝されエクオールという成分が産生されます。このエクオールこそが、イソフラボン関連の中ではエストロゲン活性が最も高いといわれています。
つまり、エクオールを産生する腸内細菌が存在するかどうかで、イソフラボンの効き目に差が出てくると考えられています。残念ながら、エクオールの産生能力には個人差があり、日本人の2人に1人は、エクオールを産生できないといわれています。特に20代前後の若い女性では、エクオール産生腸内細菌を持っているのは20％以下とも言われております。実際に、更年期障害やPMSが軽いグループでは重いグループと比較して、尿中エクオール排泄量が有意に高い、つまり、エクオールを多く産生していることがわかっています。
ホルモンケア推進プロジェクトは、この結果に着目した女性の健康と美容をサポートするホルモンケアを提唱していきます。
■ホルモンケアの方法
＜自分の体を知る＞
・月経周期を記録する
月経は女性の健康状態を知るためのバロメーターです。更年期では月経周期が乱れがちになりますが、乱れが続く場合には産婦人科を受診しましょう。
・基礎体温を測る
基礎体温を測ることで、月経周期のパターン、排卵の有無、不正出血などの原因や対処法がわかることがあります。
日々の計測は、アプリ等自分がやりやすい方法で実施し、産婦人科の受診時は、市販の基礎体温記録用紙に転記して持参しましょう。
※縮尺の仕方によって縦のメモリの大きさと横のメモリの比率が変形するため、正確な診断には向かないことがあります。
・出来事を記録する
日記や手帳等に、「出来事」、「感情」、「体調」を記入することで、3つのメリットがあります。
(1) スケジュールを立てやすくなる(イライラする時期が分かる等)
(2) マイナスパターンが見つかる(同じパターンでトラブルになる等)
(3) 気持ちが楽になる((1)、(2)が分かることで安心する)
・エクオール産生能力を確認する
郵送による尿検査(ソイチェック)で、エクオールの産生能力が確認できます。エクオールの産生能は腸内細菌叢(さいきんそう)と大きく関わっていると考えられ、その産生能はこれまでの生活習慣によって決まるといわれています。気になる方は、1度検査を受けてみましょう。
＜栄養で対策する＞
・バランスの良い食事に、「＋3栄養素」を摂取
1. エクオール(イソフラボン)
2. 乳酸菌
3. 食物繊維
ある種の腸内細菌の働きによって、大豆イソフラボンはエクオールに変換されます。イソフラボンの他、腸内環境を整える栄養素も一緒に摂取することが重要と考えられています。
・エクオール産生能力がある場合
大豆製品を毎日摂取しましょう
1日の摂取量の目安：豆腐3分の2丁、納豆1パック程度、豆乳200cc
ただし、その日の体調により腸内細菌は毎日変化するため、産生能力が一律ではないこと、さらに、産生されたエクオールは毎日排出されるため、サプリメントの活用も検討しましょう。
・エクオール産生能力がない場合
エクオールを含むサプリメントを活用しましょう
◆ホルモンケア推進プロジェクトについて
■設立：2015年(平成27年)2月
■活動内容
1．WEBサイトによるホルモンケアに関する情報発信
2．女性を対象としたセミナー及び個別相談会「ホルケア(ホルモンケア)トレーニング」の実施
3．男性向けに、女性ホルモンに関するセミナーの実施
4．企業向けセミナー「ホルケアサロン」の実施
■協賛・協力
大塚製薬株式会社、株式会社エイチーム、株式会社ヘルスケアシステムズ、日本航空健康保険組合
■URL
http://hormonecare-pj.net/
※本調査のグラフ数値について、四捨五入により合計値が100とならない場合がございます。
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