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―「ブランド・アジア2016」の結果を本日リリース―アジアで伸びるSNS関連ブランド、ただし3強(Google・Apple・SAMSUNG)の地位は揺るがず
[16/04/21]
提供元：@Press
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株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)は、アジア12地域をカバーした、ブランド価値評価調査プロジェクト「ブランド・アジア2016」(*)の結果をまとめ、日本では2016年4月21日に調査結果報告書を発行・発売します。
*ブランド・アジア2016のURLはこちら
http://consult.nikkeibp.co.jp/report/ba/
この調査は、アジア12地域にて、個々のブランドが持つ好感度、役立ち度、品質感などのイメージを測定し、地域差の有無やイメージ傾向などを把握。主要なブランドの総合力を横断的に算出し、評価しました。
◆3強(Google・Apple・SAMSUNG)の地位は揺るがず
グローバル・ブランド80のブランド総合力平均ランキングの結果を表1にまとめた。前回同様、スマートフォンと関連のあるApple、SAMSUNG、Googleがアジア地域全般で高いブランド力を獲得している一方、日系ブランドには勢いが見られず、上位に残った日系ブランドはSONY(8位)のみとなった。
表1： https://www.atpress.ne.jp/releases/98882/img_98882_1.png
◆多くの地域でFacebookなどのSNS関連ブランドが上位にランクイン
調査対象とした12地域のトップ10を表2にまとめた。今回からグローバル・ブランドとしてノミネートしたFacebookは多くの地域で上位にランクインしている。特にタイでは同ブランドは総合スコア72.4で2位に入った。その他、韓国ではNAVERが総合スコア79.4でトップ、台湾ではLINEが総合スコア73.8で2位に入るなど、SNS関連のブランドが上位に多くランクインした。しかしながら、日本ではこれらのブランドは上位にランクインしておらず、SNSに対する国内外でのブランドイメージの違いが改めて浮き彫りになった。
表2： https://www.atpress.ne.jp/releases/98882/img_98882_2.png
◆「食」と結びついたローカル・ジャイアントの強い存在感は健在
表2からは、インドネシアのAqua(ダノン現地子会社のミネラルウォーターブランド)、フィリピンのJollibee(レストランチェーン)、台湾のi-Mei(食品メーカー)、トルコのULKER(総合食品メーカー)、ベトナムのVinamilk(乳製品メーカー)など、食に関しては現地ローカル・ブランドのリーダー的存在が上位に入っていることが分かる。日本ではSUNTORYとMeijiがトップ10に入った。スマートフォンに代表される情報家電はグローバル企業の寡占が進む一方で、食品はローカル・ジャイアントの存在感がいまだに強いことがうかがえる。
◆健闘を続ける7-ELEVEn
前回も台湾とタイで上位にランクインした7-ELEVEnは今回も健闘し、台湾で5位、タイではトップの座を獲得した。その他の店舗展開国でも30位以内に入ることが多く、都市化の進むアジア各国で好調な展開を進めているといえよう。ただし、インドネシアでは地場コンビニエンスストア・チェーンのAlfamartが3位と強いブランド力を有しており、今後の展開が注目される。
急速な経済発展に伴いアジア市場の消費者は、従来型消費社会の「モノを所有する」ことから、SNSなどのコミュニケーション・エクスペリエンスへと極めて速いスピードでその価値意識を変えてきている。その変化をブランドという側面から把握するためにも、地域横断的なブランド評価の必要性はますます高まっている。弊社では、「ブランド・アジア」プロジェクトを中心として、アジアに向けて次の一手を打とうとする企業に対して、これからも常に価値あるデータを提供していく予定である。
◆「ブランド・アジア2016」について
中国、インド、インドネシア、日本、マレーシア、韓国、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、トルコのアジア12地域において、一般消費者を対象とする定量アンケート調査を実施した。各地域で調査対象となるブランドは、全地域共通で調査する80のグローバル・ブランドと、地域固有のブランドを中心に各地域独自で選定した40のローカル・ブランド、併せて120ブランドである。なお、ローカル・ブランドの数はインドは80、台湾では46である。また、シンガポールではグローバル・ブランド80のみを調査した。今回はCSRイメージに関する設問や、「購入したい」「他者に勧めたい」など、ブランドに対するロイヤルティ(忠誠度)についての5設問と、各ブランドの情報にどの様なメディアで接触しているか、その経路を尋ねる設問も含まれている。2015年12月〜2016年1月に実施。
調査概要： https://www.atpress.ne.jp/releases/98882/att_98882_1.pdf
◆日経BPコンサルティング：
日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
*ブランド・アジア2016のURLはこちら
http://consult.nikkeibp.co.jp/report/ba/
この調査は、アジア12地域にて、個々のブランドが持つ好感度、役立ち度、品質感などのイメージを測定し、地域差の有無やイメージ傾向などを把握。主要なブランドの総合力を横断的に算出し、評価しました。
◆3強(Google・Apple・SAMSUNG)の地位は揺るがず
グローバル・ブランド80のブランド総合力平均ランキングの結果を表1にまとめた。前回同様、スマートフォンと関連のあるApple、SAMSUNG、Googleがアジア地域全般で高いブランド力を獲得している一方、日系ブランドには勢いが見られず、上位に残った日系ブランドはSONY(8位)のみとなった。
表1： https://www.atpress.ne.jp/releases/98882/img_98882_1.png
◆多くの地域でFacebookなどのSNS関連ブランドが上位にランクイン
調査対象とした12地域のトップ10を表2にまとめた。今回からグローバル・ブランドとしてノミネートしたFacebookは多くの地域で上位にランクインしている。特にタイでは同ブランドは総合スコア72.4で2位に入った。その他、韓国ではNAVERが総合スコア79.4でトップ、台湾ではLINEが総合スコア73.8で2位に入るなど、SNS関連のブランドが上位に多くランクインした。しかしながら、日本ではこれらのブランドは上位にランクインしておらず、SNSに対する国内外でのブランドイメージの違いが改めて浮き彫りになった。
表2： https://www.atpress.ne.jp/releases/98882/img_98882_2.png
◆「食」と結びついたローカル・ジャイアントの強い存在感は健在
表2からは、インドネシアのAqua(ダノン現地子会社のミネラルウォーターブランド)、フィリピンのJollibee(レストランチェーン)、台湾のi-Mei(食品メーカー)、トルコのULKER(総合食品メーカー)、ベトナムのVinamilk(乳製品メーカー)など、食に関しては現地ローカル・ブランドのリーダー的存在が上位に入っていることが分かる。日本ではSUNTORYとMeijiがトップ10に入った。スマートフォンに代表される情報家電はグローバル企業の寡占が進む一方で、食品はローカル・ジャイアントの存在感がいまだに強いことがうかがえる。
◆健闘を続ける7-ELEVEn
前回も台湾とタイで上位にランクインした7-ELEVEnは今回も健闘し、台湾で5位、タイではトップの座を獲得した。その他の店舗展開国でも30位以内に入ることが多く、都市化の進むアジア各国で好調な展開を進めているといえよう。ただし、インドネシアでは地場コンビニエンスストア・チェーンのAlfamartが3位と強いブランド力を有しており、今後の展開が注目される。
急速な経済発展に伴いアジア市場の消費者は、従来型消費社会の「モノを所有する」ことから、SNSなどのコミュニケーション・エクスペリエンスへと極めて速いスピードでその価値意識を変えてきている。その変化をブランドという側面から把握するためにも、地域横断的なブランド評価の必要性はますます高まっている。弊社では、「ブランド・アジア」プロジェクトを中心として、アジアに向けて次の一手を打とうとする企業に対して、これからも常に価値あるデータを提供していく予定である。
◆「ブランド・アジア2016」について
中国、インド、インドネシア、日本、マレーシア、韓国、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、トルコのアジア12地域において、一般消費者を対象とする定量アンケート調査を実施した。各地域で調査対象となるブランドは、全地域共通で調査する80のグローバル・ブランドと、地域固有のブランドを中心に各地域独自で選定した40のローカル・ブランド、併せて120ブランドである。なお、ローカル・ブランドの数はインドは80、台湾では46である。また、シンガポールではグローバル・ブランド80のみを調査した。今回はCSRイメージに関する設問や、「購入したい」「他者に勧めたい」など、ブランドに対するロイヤルティ(忠誠度)についての5設問と、各ブランドの情報にどの様なメディアで接触しているか、その経路を尋ねる設問も含まれている。2015年12月〜2016年1月に実施。
調査概要： https://www.atpress.ne.jp/releases/98882/att_98882_1.pdf
◆日経BPコンサルティング：
日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
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