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石油輸出機構（OPEC）はこのほど、原油・天然ガスに対する世界の需要が向こう25年は現水準を維持し、2040年には全体に占める化石燃料の割合が78％になると予測した。また、電気自動車（EV）などエコカー技術は今後も大きな前進を見込めず、2040年までに一日当たりの原油需要増（世界全体）は1800万バレルとなり、一日当たりの消費量は1億1万バレルまで拡大するとも予測された。

中国の専門家は、OPECの予想が自己欺瞞であると指摘した。OPECが販売した原油で得た収入はすでに2012年の1兆2000億米ドルから現在の4000億米ドル（ブレント原油1バレル当たり36.75米ドルで計算）に低下していると強調した。

トヨタなど世界の自動車大手から世界IT大手アップルやグーグルまでEVなどエコカーの研究に注力していると指摘。また、米中を含めて世界の自動車大国の政府が相次いでエコカーの支援策を打ち出しており、エコカー技術前進せず、現在の原油消費量からさらに増加するというOPECの予測が幼稚な考えだと批判した。

ゴールドマン・サックス証券（GS）は、EVの電池コストについて、技術の進歩に伴って向こう5年に60％縮小すると予測。走行距離は現在の水準から70％増加するとの見方を示した。また、自動車市場に占めるEVのシェアは10年以内22％まで拡大するとも予測した。

トヨタは、2050年までにガソリン車とディーゼル車の生産を停止させる方針を示した。また、大気汚染が深刻化している中国では、EVなどの普及が予想以上に進むとみられている。

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