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　日経平均は大幅に反発。575.58円高の16592.84円（出来高概算11億3000万株）で前場の取引を終えた。欧州中央銀行（ECB）ドラギ総裁は、3月にも追加緩和に踏み切ることを示唆した。これを受けて欧州市場が上昇するなか、米国市場にも買いが広がり、21日のNYダウは反発。原油先物価格が上昇したことも買い安心感につながるなか、日経平均は大幅に反発して始まった。
　買い一巡後は16450-16500円辺りでのもち合いが続いていたが、前引けにかけて16600円を回復してきている。東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1800を超えており、全体の97％を占めている。規模別指数は大型、中型、小型株指数いずれも大幅に上昇。セクターでは33業種全て上昇しており、鉱業、不動産の上昇率が5％を超えている。

　日経平均はギャップ・アップで始まり、その後前引けにかけては5日線を捉えてきている。年初から上値抵抗として意識されていることもあり、まずはこれを突破してくるかが注目されるところ。需給的にはショートカバーが優勢となっているため、前日のような失速は無さそうだが、週末要因もあって手掛けづらさが意識されてくる可能性はある。
　また、日経平均は500円を超える大幅高ではあるが、直近2日間で1000円超下げた反動である。年初からは3000円下げていることもあり、自律反発の域ではある。中国が中東問題に積極的に関与する方針が伝えられる中、原油先物価格の底入れが意識されやすいが、原油価格の底入れを見極めたいところでもある。
　なお、米東部では今週末に発生する記録的な吹雪により広範囲が「まひ状態に陥る可能性」があるとの予報が出されていると報じられている。首都ワシントンでは地下鉄などの公共交通機関の運行を週末にかけて休止することが決まったと伝えられており、週末の米国市場は商いが膨らみづらい。その他、先週同様、今週もジブリ作品が放送されるが、為替市場や米国市場では、「ジブリの法則」といったアノマリーを意識する向きも。（村瀬 智一）

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