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　日経平均は大幅に続落。267.22円安の16515.93円（出来高概算11億株）で前場の取引を終えている。8日の米国市場は、NYダウが6営業日ぶりに反落となった。世界景気の減速懸念のほか、原油先物相場の下落が嫌気された格好。この流れを受けてシカゴ日経225先物清算値は大阪比125円安の16675円だったが、これにさや寄せする格好から売りが先行した。
　その後も原油相場が時間外で弱含みに推移しているほか、中国市場の下げや円高などが重しとなった。その中で、SQに絡んだ断続的なインデックス売りの影響から日経平均は下げ幅を拡大させており、一時16500円を割り込む場面をみせている。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1600を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは情報通信のみが上昇する一方で、海運、非鉄金属、鉄鋼、鉱業など資源関連を中心に下げが目立つ。

　ECB理事会を控えていることもあるが、それ以上に原油先物相場の下げによる影響が大きいようである。日経平均は想定の範囲内での調整となっているが、押し目買いは入れづらい状況であろう。SQに絡んだ先物主導によるインデックス売りの影響などもあると考えられ、物色の流れは値動きの良い銘柄等にシフトしやすい。
　ただし、中小型株についてもこれまで商いが集中して連日大商いが続いていた銘柄等から、出遅れ感のある銘柄での値幅取りに向かいやすい。テーマとしてはドローン関連への物色がみられており、その中でも出遅れている銘柄へ波及してくるようであれば、日経平均ほど市場の地合いは悪くないだろう。（村瀬 智一）

＜AK＞