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　日経平均は続落。102.81円安の21674.48円（出来高概算5億8000万株）で前場の取引を終えた。14日の米国市場では、米中貿易摩擦への懸念からNYダウは248ドル安となり、シカゴ日経225先物清算値は大阪比55円安の21555円、円相場は1ドル106円30銭台での推移となるなか、これにサヤ寄せする格好から売りが先行した。寄付き直後には前日比20円安程度まで下げ幅を縮める局面もみられたが、その後円相場が1ドル105円台と円高に振れるなか、日経平均は先物主導で21555.49円まで下げている。

　東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1400を超えており、全体の7割を超えている。セクターでは海運、石油石炭、水産農林、証券、ゴム製品、パルプ紙、鉄鋼が軟調。半面、その他製品、サービス、電力ガス、小売、不動産が小じっかり。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<9984>、東エレク<8035>が重石に。

　日経平均は売り一巡後は25日線を挟んでの推移となっているが、5日線は下回っており、調整トレンドから脱せないでいる。先物主導で下げ幅を拡大させる場面もみられているが、指数インパクトの大きいファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<
9984>、東エレク<8035>が揃って弱い値動きをみせているため、売り方優位の状況であろう。日銀のETF買い入れへの思惑等から下げ渋る展開になろうが、戻り待ちの売り圧力も強そうである。

　一方でマザーズ指数はプラス圏で推移している。日経平均が不安定な状況の中、中小型株に個人主体の資金がシフトしているようである。決算など個別材料によるところが大きいが、好業績や売られ過ぎ銘柄等への物色意欲は強そうだ。
（村瀬智一）


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