SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

日経平均は大幅反発。ギリシャ債務協議の進展期待から17日の米国株式市場は上昇。為替相場も円安方向に振れたことなどを受けて、日経平均は18100円台に乗せてスタート。寄り付き後も上げ幅を拡大し、買い一巡後は18150円を挟んで推移した。日本銀行が金融政策の現状維持を決定し、為替相場が若干円高方向に振れたものの、金融政策の現状維持は織り込み済みでマイナス視する動きは限定的に。メガバンクが引き続き堅調に推移したことも心理的な安心感につながり、大引け前には2007年7月以来の水準となる18202.61円（前日比215.52円高）まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前日比212.08円高の18199.17円となった。東証1部の売買高は27億2387万株、売買代金は2兆8050億円だった。業種別では、銀行業、精密機械、証券が上昇率上位だった。一方、下落したのは石油・石炭製品、電気・ガス業、鉱業、倉庫・運輸関連業の4業種のみだった。

個別では、トヨタ自<7203>、みずほ<8411>、ソニー<6758>、マツダ<7261>、ファナック<6954>など売買代金上位は全般堅調。三菱ＵＦＪ<8306>や三井住友<8316>が3％高となったほか、日立<6501>やミネベア<6479>の上昇も目立った。また、アクリーティブ<8423>、スカイマーク<9204>、藤田観<9722>などが東証1部上昇率上位となった。一方、ソフトバンク<9984>、富士重<7270>、三井物産<8031>、キヤノン<7751>などが軟調。公募・売出による希薄化を嫌気されたＪパワー<9513>は10％近い下落に。また、Ｊパワーのほかコープケミ<4003>、キャリアリンク<6070>などが東証1部下落率上位となった。

＜HK＞