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日経平均は大幅反落、利益確定売り強まり終値で19500円割れ

相場概況
日経平均は大幅反落。米2月耐久財受注が市場予想を大きく下回ったことで景気後退懸念が強まり、25日の米国株式市場は大幅安に。こうした流れを受けて日経平均も140円安でスタートした。寄り付き後は利益確定売りが強まり下げ幅を拡大、前場には一時19397.01円(前日比349.19円安)まで下落した。後場に入ると、日本銀行によるETF買い入れ期待などから下げ渋る場面も見られたが、外部環境の不透明感に加え短期的な過熱感もあり、引き続き弱含みの展開となった。

大引けの日経平均は前日比275.08円安の19471.12円となった。東証1部の売買高は22億9915万株、売買代金は2兆7959億円だった。業種別では、海運業、その他金融業、空運業が下落率上位だった。一方、上昇したのは鉱業、石油・石炭製品の2業種だった。

個別では、トヨタ自<7203>、エーザイ<4523>、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、任天堂<7974>など売買代金上位は全般軟調。村田製<6981>、TDK<6762>が4%超の下落となったほか、洋ゴム<5105>は7%近い下げに。また、江守グループH<9963>、一正蒲鉾<2904>、今仙電機<7266>などが東証1部下落率上位となった。一方、ディーエヌエー<2432>、KDDI<9433>、三菱商<8058>などが堅調。マーベラス<7844>や石油資源<1662>も買われた。また、インプレスH<9479>、gumi<3903>、ヤマダSXL<1919>などが東証1部上昇率上位となった。

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